日立製作所 の歴史

1908年、久原房之助氏が経営する久原鉱業所の日立鉱山で、工作課長だった小平浪平氏が自社用の電気機械の製造に着手^[1]した。当時の電気機械は需要が乏しく、技術と資材の両面から国産化は相当な難事とされていた^[2]が、小平氏はこの事業の振興こそ国内産業の発展に寄与すると考えて苦心を重ねた。翌1909年には5馬力の誘導電動機3台を完成させ^[3]ている。1910年には日立鉱山付属の修理工場を開設^[4]し、建物130平方メートル・工員5名^[5]という規模から出発した。小平氏は、一から十まで輸入に頼っていた電気機械を日本人自らの手で作りたいという念願^[6]を抱いていた。

修理工場は鉱山内の自家消費にとどまらず、変圧器・電動機・発電機まで製品を広げ^[7]、外部からの受注を取り始めた。1911年7月には日立鉱山から分離して久原鉱業所日立製作所となり^[8]、一般産業機械の製作に専念する体制へ移っている。1918年10月には佃島製作所を合併して亀戸工場とし^[9]、従来の工場を日立工場と改称した。久原房之助氏は電機部門をあくまで鉱山の付帯事業とみて多角化に消極的だったが、小平氏は分離独立を主張し^[10]、1920年2月、日立・亀戸の両工場を擁する^[11]資本金1000万円の株式会社日立製作所として久原鉱業から独立^[12]した。

独立の翌1921年2月には、経営難に陥っていた日本汽船から笠戸造船所を譲り受けて笠戸工場を開設^[13]し、電機メーカーが鉄道車両の製造へ入る事業構成がここから始まった。1926年には米国へ電気扇30台を初めて輸出^[14]し、以後の輸出先は中国各地・インド・ビルマ・タイ・近東地域・アフリカ・オーストラリア・南米・ソ連^[15]にまで及んだ。1935年5月には共成冷機工業に資本参加^[16]して冷凍・空調へ製品を広げ、電動機・発電機・変圧器に鉄道車両と冷熱機器を加えている。

当時の重化学工業の大企業は海外への技術依存が強く、自主的な研究には力を入れず^[17]、日本の大学にも目を向けていなかった。その中で企業として国産技術を強く標榜したのが、大正9年に独立した若い企業である日立製作所^[18]だった。1934年3月に日立研究所を設けて^[19]製品の質量向上と新製品の増加を図り、1941年には基礎研究のための中央研究所の設置を決めて^[20]、翌1942年4月に新設している^[21]。小平氏はロイヤリティを支払うのであれば同額を自前の研究に投じるべきだ^[22]という考えを掲げ、研究機関への投資を続けた。1939年4月には多賀工場を新設し、日立工場から日立研究所を独立させて^[23]いる。

1937年5月には鮎川義介氏が率いる国産工業を吸収合併し^[24]、戸畑・若松・木津川・深川・安来・戸塚・尼崎の7工場^[25]と冶金研究所、従業員約4000名を取り込んで特殊鋼部門へ進出^[26]した。原材料から完成品に至るまでの一貫生産の態勢がここで整い^[27]、製作種類も電気機器・一般機械のほか鉄鋼原材料品・各種通信機械・鉄道車輌関係へ多角化した。以後は軍需に対応して工場の新設と合併を重ね、1940年9月に水戸工場^[28]、1943年9月には理研真空工業を吸収合併して茂原工場を増設^[29]し、真空管と電球を製品に加えて^[30]いる。1944年3月には亀有工場から清水工場を、同年12月には多賀工場から栃木工場を独立させた^[31]。

拡張の結果、工場数は18を数え、資本金も数次の増額を経て1944年8月に7億円^[32]へ達し、名実ともにわが国屈指のメーカーとして発展するに至った。1939年にはブラジルのマカブ発電所向けに出力3300キロワットの横軸ペルトン水車^[33]と容量3750キロボルトアンペアの三相交流同期発電機を受注^[34]し、内外の注目を集めた。研究の蓄積も進み、工業所有権は戦後間もない時点で4850件あまりに達し^[35]、蒸気タービン、竪軸ペルトン水車、電子廻折装置、極超短波用電子管^[36]といった発明を含んでいる。

1945年1月に日立精機の川崎工場を譲り受けて生産力を増やした^[37]直後、同年6月の戦災で木津川工場が全焼^[38]した。終戦で軍需の発注は消え、木津川・尼崎の両工場は閉鎖されている^[39]。残った工場で操業を再開し、採炭・食糧増産・運輸・電力といった重点産業へ機械を送って^[40]復興需要を拾ったものの、戦時に膨れた設備と人員は平時の受注量に見合わなかった。工場の配置転換と設備の近代化を進め、日立工場からは電線部門を分離している^[41]。それでも4万4000名の従業員のうち約8500名が余剰と判断される^[42]。

1949年7月末の自己資本比率は14.1%まで落ち込み、各地の工場で労働組合のストライキが連日続いた。一部の組合員は暴徒化し、工場長に対する『熱砂の誓』『ダルマ落とし』と呼ばれる吊し上げが各拠点で横行している。社長の倉田主税氏は組合が譲歩するまで交渉に応じず、全工場の生産を約60日間止める持久戦を選んだ。当時の日立は全国に17工場・4営業所を持つ大所帯^[43]であり、そこで踏み切った整理は東芝をしのぐ民間最大の規模^[44]となった。

組合内部の分裂で争議は終結し、8500名規模の人員削減を完遂した。日本興業銀行を中心とする協調融資4億円で資金繰りの破綻を回避し、同年には東京証券取引所へ株式を上場している。翌1950年の経営方針で倉田氏は『1950年こそは正にこの苦難克服後の光明の年』^{[引用元][45]}と総括し、対日講和条約と見返り資金の運用、電源開発・造船計画・国鉄電化の需要を再建の支えに置いた。1950年2月には日東運輸を設立し^[46]、のちの日立物流となる物流機能をグループ内に抱えている。

1952年2月、日立は米国ラジオ・コーポレーションと受信管・送信管・陰極線管・テレビジョン受像機・電子管に関する技術援助契約^[47]を結んだ。同年12月にはバブコック・ウイルコックス社とボイラについて技術援助契約を結び^[48]、1953年にはインターナショナル・ゼネラル・エレクトリック社と蒸気タービンおよび発電機について提携した。翌1954年にはウェスタン・エレクトリックからトランジスタの技術を導入している。創業以来40年余にわたり外国メーカーとの提携を避けてきた方針は、ここで撤回された^[49]。もっとも自前の研究をやめたわけではなく、中央研究所と日立研究所を中心とする研究部門は、施設もスタッフも戦前から世界的水準にあると目されており、戦後はさらに充実している^[50]。

提携の理由は火力発電での立ち遅れにあり、電源関係の受注を担当した駒井健一郎氏は『日立の火力は戦前はドイツAEGから技術導入していたものの経験も少なく、東芝や三菱重工の後塵を拝していた』^{[引用元][51]}と振り返り、提携の狙いを『早急に外国の一流メーカーと技術提携して、対等に勝負したい』^{[引用元][52]}と語っている。ゼネラル・エレクトリックとの提携では東芝が先行しており、日立は後追いの立場^[53]だった。それでも火力タービンの大容量化と需要増が見込まれたため、ゼネラル・エレクトリックは複数のライセンシーを認めている^[54]。

導入した技術は数年で成果に変わり、1955年時点の日立は16工場と3分工場を基盤に^[55]、水車・タービン・発電機・送配電機器の強電から通信機器・電子工業の弱電、産業機械・車両・電線・鉄鋼まで合計3000種の製品を持ち、従業員2万8000人^[56]、資本金66億円に達している。輸出は総売上高の約2割^[57]を占めた。1959年には重電部門で東芝を追い抜いたと業界で認知され^[58]、『東芝に追いつき追い越せをモットーとして来た日立製作所が、企業全体としてのスケールのみならず、ついに重電機部門においても東芝を完全に追い抜いた』^{[引用元][59]}と評されている。

高度成長期には非電機事業の分社が進み、1956年10月に日立金属工業と日立電線を分離独立させ^[60]、1961年にはマクセル電気工業へ資本参加^[61]、1963年4月に日立化成工業、1969年12月に日立建設機械製造を順次分離している。同じ1969年2月にはソフトウェア工場を新設し^[62]、計算機の受託開発を工場として抱える体制も整えた。

外国技術に頼らずに育てた領域の代表が電子顕微鏡で、1939年には東京大学の瀬藤象二教授を委員長とする日本学術振興会の第37小委員会^[63]が生まれ、大学と電気試験所に加えて日立・東芝・日本電気・島津製作所の研究者が共同で開発^[64]へ取り組んだ。戦後は旧帝国大学系の大学の一号機を日立がすべて受注して抜け出し^[65]、日本電気と東芝は競争から脱落した。1955年には日立が米国へ輸出^[66]を果たしている。1960年代後半には日立と日本電子の顕微鏡が世界需要の半分を占め^[67]、アメリカへの輸出が伸びた結果、RCAは勝てる希望を失って撤退した^[68]。

撮像管でも同じ経路をたどり、1966年12月に中央研究所がNHK技術研究所との共同開発として着手したセレン系撮像管『アーセコン』^[69]は、焼き付きの問題を解けず1970年に放棄されている^[70]。ただし試作の過程で見つかった別構造が同年に基本特許となり、1972年にはセレンが界面現象を支配することを示す特許が出願された^[71]。中央研究所は1972年12月にこれを大型プロジェクトに格上げし^[72]、1973年9月に成功の見通しを得て発表、1975年に商品として完成^[73]させている。そして1977年、セレン系撮像管の開発に長年の投資をしながら成功できなかったRCAへ、日立はサチコンの技術を供与した^[74]。