セグメント情報 — 事業構成の変遷各事業の売上・営業利益・利益率の推移

セグメント売上高単位：億円

FY04-FY07情報通信システム電子デバイス電力・産業システムデジタルメディア・民生機器高機能材料物流及びサービス他金融サービス

FY08-FY11情報・通信システム電力システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステムコンポーネント・デバイスデジタルメディア・民生機器金融サービス

FY12-FY13情報・通信システム電力システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステムデジタルメディア・民生機器その他(物流・サービス他)金融サービス

FY14-FY17情報・通信システム社会・産業システム電子装置・システム建設機械高機能材料オートモティブシステム生活・エコシステムその他(物流・サービス他)金融サービス

FY18ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属

FY19ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属日立化成その他(物流・サービス他)

FY20ITエネルギーインダストリーモビリティライフオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)

FY21その他(物流・サービス他)コネクティブインダストリーズグリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス

FY22コネクティブインダストリーズオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス

FY23-FY24コネクティブインダストリーズオートモティブシステムその他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス

FY25その他エナジーコネクティブインダストリーズデジタルシステム&サービスモビリティ

セグメント利益単位：億円

FY04-FY07情報通信システム電子デバイス電力・産業システムデジタルメディア・民生機器高機能材料物流及びサービス他金融サービス

FY18ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属

FY19ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属日立化成その他(物流・サービス他)

FY20ITエネルギーインダストリーモビリティライフオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)

FY21その他(物流・サービス他)コネクティブインダストリーズグリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス

FY23-FY24コネクティブインダストリーズオートモティブシステムその他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス

FY25その他エナジーコネクティブインダストリーズデジタルシステム&サービスモビリティ

セグメント利益率単位：%

FY04-FY07情報通信システム電子デバイス電力・産業システムデジタルメディア・民生機器高機能材料物流及びサービス他金融サービス

FY18ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属

FY19ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属日立化成その他(物流・サービス他)

FY20ITエネルギーインダストリーモビリティライフオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)

FY21その他(物流・サービス他)コネクティブインダストリーズグリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス

FY23-FY24コネクティブインダストリーズオートモティブシステムその他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス

FY25その他エナジーコネクティブインダストリーズデジタルシステム&サービスモビリティ

セグメント投下資本利益率単位：%

FY04-FY07情報通信システム電子デバイス電力・産業システムデジタルメディア・民生機器高機能材料物流及びサービス他金融サービス

FY18ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属

FY19ITエネルギーインダストリーモビリティライフ日立ハイテク日立建機日立金属日立化成その他(物流・サービス他)

FY20ITエネルギーインダストリーモビリティライフオートモティブシステム日立建機日立金属その他(物流・サービス他)

FY21その他(物流・サービス他)コネクティブインダストリーズグリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス

FY23-FY24コネクティブインダストリーズオートモティブシステムその他(物流・サービス他)グリーンエナジー&モビリティデジタルシステム&サービス

FY25その他エナジーコネクティブインダストリーズデジタルシステム&サービスモビリティ

日立製作所のセグメント変遷

高機能材料▸

金融サービス▸

デジタルメディア・民生機器▸

情報通信システム▸

電子デバイス▸

電力・産業システム▸

物流及びサービス他▸

オートモティブシステム▸

情報・通信システム▸

社会・産業システム▸

電子装置・システム▸

建設機械▸

電力システム▸

コンポーネント・デバイス▸

その他(物流・サービス他)▸

生活・エコシステム▸

モビリティ▾

セグメント売上高億円

11,997

11,329

11,917

13,206

セグメント利益億円

1,275

1,123

1,290

1,081

セグメント資産億円

15,217

15,580

18,875

20,838

日立建機▸

日立金属▸

IT▸

エネルギー▸

インダストリー▸

ライフ▸

日立ハイテク▸

日立化成▸

コネクティブインダストリーズ▾

セグメント売上高億円

25,217

27,597

28,572

29,692

30,008

セグメント利益億円

2,578

3,122

3,207

3,620

3,674

セグメント資産億円

34,562

35,528

38,008

38,133

43,613

デジタルシステム&サービス▾

セグメント売上高億円

19,883

22,180

24,322

26,531

27,566

セグメント利益億円

2,814

2,937

3,334

3,974

4,501

セグメント資産億円

29,874

31,409

34,803

35,061

37,836

グリーンエナジー&モビリティ▸

その他▾

セグメント売上高億円

2,753

セグメント利益億円

230

セグメント資産億円

27,091

エナジー▾

セグメント売上高億円

32,008

セグメント利益億円

4,160

セグメント資産億円

55,251

日立製作所のセグメント定義セグメント区分の切り替わりごとに各事業の内容を記載

2005年3月期〜2008年3月期

単位：億円

情報通信システム

情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・ATM等のIT関連事業で、日立製作所のIT事業。
政府・金融・公共・産業向けのシステムインテグレーション・ITサービスとハードウェアを統合した事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。

電子デバイス

半導体製造装置・液晶ディスプレイ・電子部品の製造販売事業で、日立製作所の電子分野を担う事業。
半導体メーカー・電子機器メーカー向けの BtoB 事業で、後に分離・統合を経て事業構造が変容する。FY08で「電子装置・システム」に再編される事業。

電力・産業システム

電力プラント（火力・原子力・水力・送配電機器等）・産業プラント・社会インフラ機器を統合した事業。
電力会社・自治体・産業界向けの発電プラント・送配電機器・産業プラント供給が中心の事業で、連結売上の2割規模を構成する基幹。FY08で「電力システム」「社会・産業システム」に分割される。

デジタルメディア・民生機器

薄型テレビ・HDDレコーダー・家庭用エアコン・洗濯機・冷蔵庫等の民生機器事業。
家電・AV機器の製造販売を担う事業で、連結売上の1割程度を構成する。後に Hitachi Global Life Solutions として再編される。

高機能材料

配線板材料・半導体パッケージ材料・特殊鋼・銅製品・磁性材料等の高機能材料事業。
半導体・電子機器・自動車向けの素材供給を担う事業で、日立化成・日立金属を中核とする。連結売上の1割規模を構成する事業。

物流及びサービス他

物流（日立物流）・不動産・各種サービスを統合した事業で、グループ内のサービス事業を集約した。
連結売上の1割程度を構成する補完事業として開示された。後に「その他(物流・サービス他)」に名称変更される。

金融サービス

日立キャピタル（現三菱HCキャピタル）を中核とするリース・ローン・販売金融事業。
顧客への販売金融とリース取引を担う事業で、グループ製品の販売支援機能を担う。連結売上の数%規模を構成する事業。

2009年3月期〜2012年3月期

単位：億円

情報・通信システム

情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・ATM・自動改札機等のIT関連事業。
政府・金融・公共・産業向けのシステムインテグレーション・ITサービスとハードウェアを統合した事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。

電力システム

火力・原子力・水力・送配電機器・燃料電池・太陽光発電システム等の電力プラント事業。
電力会社・自治体向けの発電プラント・送配電機器供給が中心の事業。連結売上の1割規模を構成する事業。

社会・産業システム

産業プラント・昇降機（エレベーター・エスカレーター）・鉄道車両・水処理・空調等の社会・産業インフラ事業。
自治体・産業界・運輸事業者向けのインフラ機器供給が中心の事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。

電子装置・システム

半導体製造装置・液晶ディスプレイ・電子部品の製造販売事業で、旧電子デバイスを継承する。
半導体メーカー・電子機器メーカー向けの BtoB 事業で、連結売上の1割規模を構成する事業。

建設機械

連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
連結売上の1割規模を構成する建設機械事業で、世界鉱山投資サイクルに連動する。

高機能材料

配線板材料・半導体パッケージ材料・特殊鋼・銅製品・磁性材料等の高機能材料事業。
日立化成・日立金属を中核とする事業で、半導体・電子機器・自動車向けの素材供給を担う。連結売上の1割規模を構成する。

オートモティブシステム

自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品・カーナビ等の自動車部品事業。
自動車OEM向けの BtoB 事業で、後にホンダ系部品メーカーと統合し日立 Astemo として再編される事業。

コンポーネント・デバイス

HDD・電子部品・電子材料等の電子デバイス事業で、旧電子装置の一部を構成する。
HDD事業はWestern Digital に売却（2012年）され、その後事業構造を変容させる事業。

デジタルメディア・民生機器

薄型テレビ・HDDレコーダー・家庭用エアコン・洗濯機・冷蔵庫等の民生機器事業。
家電・AV機器の製造販売を担う事業で、後に「生活・エコシステム」へと改称される事業。

金融サービス

日立キャピタルを中核とするリース・ローン・販売金融事業。
顧客への販売金融とリース取引を担う事業で、グループ製品の販売支援機能を担う。

2013年3月期〜2014年3月期

単位：億円

情報・通信システム

情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・ATM・自動改札機等のIT関連事業で、日立製作所のIT事業。
政府・金融・公共・産業向けのシステムインテグレーション・ITサービスとハードウェアを統合した事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。

電力システム

火力・原子力・水力・送配電機器・燃料電池・太陽光発電システム等の電力プラント事業。
電力会社・自治体向けの発電プラント・送配電機器供給が中心の事業。連結売上の1割規模を構成する事業。

社会・産業システム

産業プラント・昇降機・鉄道車両・水処理・空調等の社会・産業インフラ事業。
自治体・産業界・運輸事業者向けのインフラ機器供給が中心の事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。

電子装置・システム

半導体製造装置・液晶ディスプレイ・電子部品の製造販売事業。
半導体メーカー・電子機器メーカー向けの BtoB 事業。連結売上の1割規模を構成する事業。

建設機械

連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
連結売上の1割規模を構成する建設機械事業で、世界鉱山投資サイクルに連動する。

高機能材料

配線板材料・半導体パッケージ材料・特殊鋼・銅製品・磁性材料等の高機能材料事業。
日立化成・日立金属を中核とする事業で、連結売上の1割規模を構成する。

オートモティブシステム

自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品・カーナビ等の自動車部品事業。
自動車OEM向けの BtoB 事業で、連結売上の1割程度を構成する事業。

デジタルメディア・民生機器

薄型テレビ・HDDレコーダー・家庭用エアコン・洗濯機・冷蔵庫等の民生機器事業。
家電・AV機器の製造販売を担う事業で、後に「生活・エコシステム」へと改称される事業。

その他(物流・サービス他)

物流（日立物流）・不動産・各種サービスを統合した事業で、旧「物流及びサービス他」を改称した。
連結売上の1割程度を構成する補完事業。

金融サービス

日立キャピタルを中核とするリース・ローン・販売金融事業。
顧客への販売金融とリース取引を担う事業で、グループ製品の販売支援機能を担う。

2015年3月期〜2018年3月期

単位：億円

情報・通信システム

情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・ATM等のIT関連事業で、日立製作所のIT事業。
政府・金融・公共・産業向けのシステムインテグレーション・ITサービスとハードウェアを統合した事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。

社会・産業システム

産業プラント・昇降機・鉄道車両・水処理・空調等の社会・産業インフラ事業で、旧電力システムを統合した。
自治体・産業界・運輸事業者向けのインフラ機器供給が中心の事業。連結売上の2割規模を構成する基幹。

電子装置・システム

半導体製造装置・液晶ディスプレイ・電子部品の製造販売事業。
半導体メーカー・電子機器メーカー向けの BtoB 事業。連結売上の1割規模を構成する事業。

建設機械

連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
連結売上の1割規模を構成する建設機械事業。

高機能材料

配線板材料・半導体パッケージ材料・特殊鋼・銅製品・磁性材料等の高機能材料事業。
日立化成・日立金属を中核とする事業で、連結売上の1割規模を構成する。

オートモティブシステム

自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品・カーナビ等の自動車部品事業。
自動車OEM向けの BtoB 事業で、連結売上の1割程度を構成する事業。

生活・エコシステム

薄型テレビ・HDDレコーダー・家庭用エアコン・洗濯機・冷蔵庫等の民生機器事業で、旧デジタルメディア・民生機器を改称した。
家電・AV機器の製造販売を担う事業で、連結売上の1割程度を構成する事業。

その他(物流・サービス他)

物流（日立物流）・不動産・各種サービスを統合した事業。
連結売上の1割程度を構成する補完事業。

金融サービス

日立キャピタルを中核とするリース・ローン・販売金融事業。
顧客への販売金融とリース取引を担う事業で、グループ製品の販売支援機能を担う。

2019年3月期

単位：億円

情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器等のIT関連事業で、旧情報・通信システムを改称した。
政府・金融・公共・産業向けのシステムインテグレーション・ITサービスとハードウェアを統合した事業。連結売上の主力。

エネルギー

火力・原子力・水力・送配電機器・燃料電池・太陽光発電システム等の電力プラント事業。
電力会社・自治体向けの発電プラント・送配電機器供給が中心の事業で、連結売上の1割規模を構成する。

インダストリー

産業プラント・水処理・空調・産業用モーター等の産業インフラ事業。
自治体・産業界向けのインフラ機器供給が中心の事業で、連結売上の1割規模を構成する。

モビリティ

昇降機（エレベーター・エスカレーター）・鉄道車両の事業で、旧社会・産業システムから分離した。
自治体・運輸事業者向けの昇降機・鉄道車両供給が中心の事業。連結売上の1割規模を構成する。

ライフ

民生機器（家電・AV機器）と医療機器・ヘルスケアを統合した事業で、旧生活・エコシステムを再編した。
家庭・医療向けの製品供給を担う事業で、連結売上の1割規模を構成する。

日立ハイテク

連結子会社の日立ハイテクによる半導体・電子部品製造装置・分析装置・医用診断機器・産業用機器の事業。
半導体メーカー・医療機関向けの BtoB 事業で、連結売上の1割規模を構成する事業。

日立建機

連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
連結売上の1割規模を構成する建設機械事業。

日立金属

連結子会社の日立金属による特殊鋼・銅製品・磁性材料・素材製品の事業。
自動車・電子機器・産業機械向けの高機能材料供給を担う事業。連結売上の1割規模を構成する。

2020年3月期

単位：億円

情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器等のIT関連事業で、日立製作所のIT事業。
連結売上の主力で、Hitachi Vantara・GlobalLogic（2021年買収）を含むデジタル・IT事業を集約した事業。

エネルギー

火力・原子力・水力・送配電機器・燃料電池・太陽光発電システム等の電力プラント事業。
連結売上の1割規模を構成する電力プラント事業で、ABBの電力グリッド事業（Hitachi Energy）を統合した。

インダストリー

産業プラント・水処理・空調・産業用モーター等の産業インフラ事業。
連結売上の1割規模を構成する事業。

モビリティ

昇降機・鉄道車両の事業で、自治体・運輸事業者向けの昇降機・鉄道車両供給を担う。
連結売上の1割規模を構成する事業。

ライフ

民生機器（家電・AV機器）と医療機器・ヘルスケアを統合した事業。
連結売上の1割規模を構成する事業。

日立ハイテク

連結子会社の日立ハイテクによる半導体・電子部品製造装置・分析装置・医用診断機器・産業用機器の事業。
連結売上の1割規模を構成する事業。FY20で日立製作所が完全子会社化する。

日立建機

連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
連結売上の1割規模を構成する建設機械事業。

日立金属

連結子会社の日立金属による特殊鋼・銅製品・磁性材料・素材製品の事業。
連結売上の1割規模を構成する。FY22でベインキャピタル等のコンソーシアムへ売却される。

日立化成

連結子会社の日立化成による電子材料・蓄電デバイス・素材製品の事業。
2020年に昭和電工（現レゾナック）へ売却され、当期がセグメント最終開示年度。

その他(物流・サービス他)

物流（日立物流）・不動産・各種サービスを統合した事業。
連結売上の1割程度を構成する補完事業。

2021年3月期

単位：億円

情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器等のIT関連事業で、日立製作所のIT事業。
GlobalLogic買収（2021年）を経て、連結売上の主力として位置する事業。

エネルギー

火力・原子力・水力・送配電機器・燃料電池・太陽光発電システム等の電力プラント事業。
連結売上の1割規模を構成する電力プラント事業。

インダストリー

産業プラント・水処理・空調・産業用モーター等の産業インフラ事業。
連結売上の1割規模を構成する事業。

モビリティ

昇降機・鉄道車両の事業で、自治体・運輸事業者向けの昇降機・鉄道車両供給を担う。
連結売上の1割規模を構成する事業。

ライフ

民生機器（家電・AV機器）と医療機器・ヘルスケアを統合した事業。
連結売上の1割規模を構成する事業。

オートモティブシステム

自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品・カーナビ等の自動車部品事業。
2021年にホンダ系3社（ケーヒン・ショーワ・日信工業）と統合し「日立 Astemo」として独立する事業。

日立建機

連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
FY22で持分一部売却により持分法適用関連会社化される事業。

日立金属

連結子会社の日立金属による特殊鋼・銅製品・磁性材料・素材製品の事業。
FY22でベインキャピタル等のコンソーシアムへ売却される事業。

その他(物流・サービス他)

物流（日立物流）・不動産・各種サービスを統合した事業。
連結売上の1割程度を構成する補完事業。FY22で日立物流をKKR傘下に売却する。

2022年3月期

単位：億円

その他(物流・サービス他)

物流（日立物流）・不動産・各種サービスを統合した事業。
連結売上の1割程度を構成する補完事業。

コネクティブインダストリーズ

産業プラント・水処理・空調・産業用モーター・民生機器・医療機器を統合した事業。
旧インダストリー・ライフを統合した事業で、コネクテッド産業領域を担う。連結売上の2割規模を構成する事業。

グリーンエナジー&モビリティ

火力・原子力・送配電機器（Hitachi Energy）・昇降機・鉄道車両を統合した事業。
旧エネルギー・モビリティを統合した事業で、脱炭素・グリーンエネルギー領域を中核とする。連結売上の3割規模を構成する事業。

デジタルシステム&サービス

情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・GlobalLogic（2021年買収）等のIT・デジタル事業。
旧ITを改称・拡張した事業で、デジタル・IT・グローバルサービスを統合した。連結売上の3割規模を構成する主力。

2023年3月期

単位：億円

コネクティブインダストリーズ

産業プラント・水処理・空調・産業用モーター・民生機器・医療機器を統合した事業。
連結売上の2割規模を構成する事業で、コネクテッド産業領域を担う。

オートモティブシステム

自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品等の自動車部品事業で、日立 Astemo を含む。
FY23でホンダ系部品メーカーと統合し日立 Astemo として持分法適用関連会社化される事業。

日立建機

連結子会社の日立建機による油圧ショベル・建設機械・産業車両の製造販売事業。
FY22で持分一部売却により持分法適用関連会社化される事業で、当期は経過的にセグメント開示が継続される。

日立金属

連結子会社の日立金属による特殊鋼・銅製品・磁性材料・素材製品の事業。
FY22でベインキャピタル等のコンソーシアムへ売却される事業で、当期がセグメント最終開示年度。

その他(物流・サービス他)

物流（日立物流）・不動産・各種サービスを統合した事業。
連結売上の1割程度を構成する補完事業。

グリーンエナジー&モビリティ

火力・原子力・送配電機器（Hitachi Energy）・昇降機・鉄道車両を統合した事業。
連結売上の3割規模を構成する事業で、脱炭素・グリーンエネルギー領域を中核とする。

デジタルシステム&サービス

情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・GlobalLogic等のIT・デジタル事業。
連結売上の3割規模を構成する主力で、Hitachi Vantara・GlobalLogic を含むデジタル・IT・グローバルサービスを統合した事業。

2024年3月期〜2025年3月期

単位：億円

コネクティブインダストリーズ

産業プラント・水処理・空調・産業用モーター・民生機器・医療機器を統合した事業。
連結売上の2割規模を構成する事業で、コネクテッド産業領域を担う。

オートモティブシステム

自動車向けエンジン制御・走行制御システム・電装品等の自動車部品事業で、日立 Astemo を含む。
連結子会社から持分法適用関連会社化を経て、開示構造が変容する事業。

その他(物流・サービス他)

物流・不動産・各種サービスを統合した事業で、グループ内の補完事業を含む。
連結売上の1割程度を構成する補完事業。

グリーンエナジー&モビリティ

火力・原子力・送配電機器（Hitachi Energy）・昇降機・鉄道車両を統合した事業。
連結売上の3割規模を構成する事業で、脱炭素・グリーンエネルギー領域を中核とする。

デジタルシステム&サービス

情報サービス・ストレージ・サーバ・通信ネットワーク機器・GlobalLogic等のIT・デジタル事業。
連結売上の3割規模を構成する主力で、Hitachi Vantara・GlobalLogic を含むデジタル・IT・グローバルサービスを統合した事業。

2026年3月期

単位：億円

その他準備中

エナジー準備中

コネクティブインダストリーズ準備中

デジタルシステム&サービス準備中

モビリティ準備中

セグメント情報 — 事業構成の変遷 各事業の売上・営業利益・利益率の推移

日立製作所のセグメント変遷

日立製作所のセグメント定義 セグメント区分の切り替わりごとに各事業の内容を記載

セグメント情報 — 事業構成の変遷各事業の売上・営業利益・利益率の推移

日立製作所のセグメント定義セグメント区分の切り替わりごとに各事業の内容を記載