ソニー 平均年収は1,155万円(2026年3月期)

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平均年収1,155万円※前年比 +37万円(+3.3%)同業 1位 / 9社
平均年齢42.7歳単体・2026年3月期
平均勤続年数16年単体・2026年3月期
従業員数94,900人連結・2026年3月期
平均年収の推移直近10期

平均年収の推移(直近10期)

決算期区分平均年収平均年収前年比平均年齢勤続従業員数出来事詳細は沿革を参照
増減額変化率連結単体連単倍率
2026年3月期単体1,155万円+37万円+3.3%42.7歳16.0年94,900名2,166名43.8倍
2025年3月期単体1,118万円+5万円+0.5%42.5歳15.8年112,300名2,212名50.8倍—
2024年3月期単体1,113万円+11万円+1.0%42.4歳15.8年113,000名2,109名53.6倍十時裕樹氏が社長に就任
2023年3月期単体1,102万円+17万円+1.6%42.4歳16.4年113,000名2,445名46.2倍本田技研工業とソニー・ホンダモビリティを設立
2022年3月期単体1,085万円+41万円+3.9%42.6歳16.7年108,900名2,839名38.4倍
2021年3月期単体1,044万円▲13万円▲1.2%42.2歳16.5年109,700名2,973名36.9倍
2020年3月期単体1,057万円+6万円+0.6%42.4歳16.6年111,700名2,682名41.6倍
2019年3月期単体1,051万円+37万円+3.7%42.4歳16.7年114,400名2,519名45.4倍吉田憲一郎氏が社長兼CEOに就任
2018年3月期単体1,014万円+103万円+11.3%n/a16.7年117,300名2,428名48.3倍イメージング・プロダクツ&ソリューション事業を分社化
2017年3月期単体911万円▲25万円▲2.7%n/a18.0年128,400名6,185名20.8倍イメージング&センシング・ソリューション事業を分社化
※連単倍率が10倍を超える(連結94,900人÷単体2,166人=43.8倍)ため、平均年収は本社の水準であり、グループ全体の年収を示すものではない。グループ会社の年収水準は開示されていない。
業績と給与の連動

業績と給与(賞与)の連動について

平均年収が大きく動いたのは、純利益が4,908億円へ6.7倍に伸びた2018年3月期の11.3%増だけである。2019年3月期以降の増減は前年比±4%の内に収まり、純利益の振れには連動していない。連単倍率は43.8倍で、この年収はグループ本社の少数の従業員の水準である。
純利益(連結)と平均年収(単体)純利益(億円)平均年収(万円)
26/3-3,269億円
賞与(単体・試算)1人あたり賞与(試算・万円)賞与支給月数(試算・か月)
決算期連結単体
純利益純利益前年比給料手当販管費賞与賞与(試算)平均年収(有報より確定値)
賞与引当金BS・期末残高賞与引当金繰入額販管費従業員賞与販管費1人あたり支給月数金額前年比
2026年3月期-3,269億円赤字転落科目なし83億円n/a科目なし算定不可算定不可1,155万円+3.3%
2025年3月期11,416億円+17.6%科目なし68億円39億円科目なし算定不可算定不可1,118万円+0.5%
2024年3月期9,706億円▲3.5%科目なし63億円38億円科目なし算定不可算定不可1,113万円+1.0%
2023年3月期10,053億円+14.0%科目なし84億円41億円科目なし算定不可算定不可1,102万円+1.6%
2022年3月期8,822億円▲14.3%科目なし107億円48億円科目なし算定不可算定不可1,085万円+3.9%
2021年3月期10,296億円+76.9%科目なし96億円43億円科目なし算定不可算定不可1,044万円▲1.2%
2020年3月期5,822億円▲36.5%科目なし75億円11億円科目なし算定不可算定不可1,057万円+0.6%
2019年3月期9,163億円+86.7%科目なし87億円39億円科目なし算定不可算定不可1,051万円+3.7%
2018年3月期4,908億円+569.7%科目なし85億円35億円科目なし算定不可算定不可1,014万円+11.3%
2017年3月期733億円▲50.4%科目なし149億円40億円科目なし算定不可算定不可911万円▲2.7%
出所:有価証券報告書(XBRL)。賞与引当金はBSの期末残高、賞与引当金繰入額・従業員賞与は販管費の費用。賞与支給月数(試算)は従業員賞与を開示する社だけ算定。
平均年収

平均年収

2026年3月期1,155万円
10期増減+244万円
決算期平均年収(万円)YoY基準
2017年3月期911n/a単体
2018年3月期1,014+11.3%単体
2019年3月期1,051+3.7%単体
2020年3月期1,057+0.6%単体
2021年3月期1,044▲1.2%単体
2022年3月期1,085+3.9%単体
2023年3月期1,102+1.6%単体
2024年3月期1,113+1.0%単体
2025年3月期1,118+0.5%単体
2026年3月期1,155+3.3%単体
定義
単体の平均年間給与
算式
従業員の状況の平均年間給与
出所
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平均年齢

平均年齢

2026年3月期42.7歳
8期増減+0.3歳
決算期平均年齢(歳)YoY基準
2017年3月期n/an/a単体
2018年3月期n/an/a単体
2019年3月期42.4n/a単体
2020年3月期42.4▲0.0%単体
2021年3月期42.2▲0.5%単体
2022年3月期42.6+0.9%単体
2023年3月期42.4▲0.5%単体
2024年3月期42.4▲0.0%単体
2025年3月期42.5+0.2%単体
2026年3月期42.7+0.5%単体
定義
単体の従業員の平均年齢
算式
従業員の状況の平均年齢
出所
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平均勤続年数

平均勤続年数

2026年3月期16.0年
10期増減▲2.0年
決算期平均勤続年数(年)YoY基準
2017年3月期18.0n/a単体
2018年3月期16.7▲7.2%単体
2019年3月期16.7▲0.0%単体
2020年3月期16.6▲0.6%単体
2021年3月期16.5▲0.6%単体
2022年3月期16.7+1.2%単体
2023年3月期16.4▲1.8%単体
2024年3月期15.8▲3.7%単体
2025年3月期15.8▲0.0%単体
2026年3月期16.0+1.3%単体
定義
単体の平均勤続年数
算式
従業員の状況の平均勤続年数
出所
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連結従業員数

連結従業員数

2026年3月期94,900人
10期増減▲33,500人
決算期連結従業員数(人)YoY基準
2017年3月期128,400n/a連結
2018年3月期117,300▲8.6%連結
2019年3月期114,400▲2.5%連結
2020年3月期111,700▲2.4%連結
2021年3月期109,700▲1.8%連結
2022年3月期108,900▲0.7%連結
2023年3月期113,000+3.8%連結
2024年3月期113,000▲0.0%連結
2025年3月期112,300▲0.6%連結
2026年3月期94,900▲15.5%連結
定義
グループ全体の従業員数
算式
従業員の状況の連結人数
出所
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総合電機業界の平均年収9社

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