ソニーの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期12.512.52525-54.70-3,269—59.06億
2025年3月期50106060188.7111,41631.860.24億
1株 → 5株の株式分割
2024年3月期40458585157.669,70653.912.20億
2023年3月期35407575162.7110,05346.112.35億
2022年3月期30356565142.378,82245.712.38億
2021年3月期25305555167.3510,29632.912.39億
2020年3月期2025454594.335,82247.712.20億
2019年3月期15203535144.689,16324.212.51億
2018年3月期12.51527.527.577.664,90835.412.65億
2017年3月期1010202011.61733172.212.64億
2016年3月期1010202023.881,47883.812.63億
2014年3月期12.512.52525-124.99-1,284——
2013年3月期12.512.5252541.3241560.5—
2012年3月期12.512.52525-453.42-4,550——

2025年3月期に1株→5株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年3月期に1株が5株に分かれたので、それより前の期の開示値は5で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

総合電機業界の配当6社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人58.2%859.9億円
金融機関25.8%381.4億円
個人13.6%200.4億円
金融商品取引業者1.5%22億円
その他法人0.8%12.6億円
合計100.0%1,476.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期25.00円
CAGR(14期)▲0.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期25.00n/a連結
2013年3月期25.00▲0.0%連結
2014年3月期25.00▲0.0%連結
2016年3月期20.00▲20.0%連結
2017年3月期20.00▲0.0%連結
2018年3月期27.50+37.5%連結
2019年3月期35.00+27.3%連結
2020年3月期45.00+28.6%連結
2021年3月期55.00+22.2%連結
2022年3月期65.00+18.2%連結
2023年3月期75.00+15.4%連結
2024年3月期85.00+13.3%連結
2025年3月期60.00▲29.4%連結
2026年3月期25.00▲58.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期n/a
期間平均(11期)57.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期60.5n/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2016年3月期83.8n/a連結
2017年3月期172.2+88.4pt連結
2018年3月期35.4▲136.8pt連結
2019年3月期24.2▲11.2pt連結
2020年3月期47.7+23.5pt連結
2021年3月期32.9▲14.8pt連結
2022年3月期45.7+12.8pt連結
2023年3月期46.1+0.4pt連結
2024年3月期53.9+7.8pt連結
2025年3月期31.8▲22.1pt連結
2026年3月期n/an/a連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期▲54.70円
期間平均(14期)41.37円
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期▲453.42n/a連結
2013年3月期41.32n/a連結
2014年3月期▲124.99▲402.5%連結
2016年3月期23.88n/a連結
2017年3月期11.61▲51.4%連結
2018年3月期77.66+568.7%連結
2019年3月期144.68+86.3%連結
2020年3月期94.33▲34.8%連結
2021年3月期167.35+77.4%連結
2022年3月期142.37▲14.9%連結
2023年3月期162.71+14.3%連結
2024年3月期157.66▲3.1%連結
2025年3月期188.71+19.7%連結
2026年3月期▲54.70▲129.0%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期1,350億円
CAGR(5期)+16.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期n/an/a連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期743n/a連結
2023年3月期866+16.4%連結
2024年3月期986+13.9%連結
2025年3月期1,153+16.9%連結
2026年3月期1,350+17.2%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期5,221億円
5期増減+4,335億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期n/an/a連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期886n/a連結
2023年3月期992+12.0%連結
2024年3月期2,030+104.5%連結
2025年3月期2,855+40.7%連結
2026年3月期5,221+82.8%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期6,571億円
CAGR(5期)+41.7%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期n/an/a連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期1,630n/a連結
2023年3月期1,858+14.0%連結
2024年3月期3,016+62.3%連結
2025年3月期4,008+32.9%連結
2026年3月期6,571+64.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期n/a
期間平均(4期)25.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期n/an/a連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期18.5n/a連結
2023年3月期18.5▲0.0pt連結
2024年3月期31.1+12.6pt連結
2025年3月期35.1+4.0pt連結
2026年3月期n/an/a連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期59.06億株
11期増減+46.43億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2016年3月期12.63n/a連結
2017年3月期12.64+0.1%連結
2018年3月期12.65▲0.0%連結
2019年3月期12.51▲1.1%連結
2020年3月期12.20▲2.5%連結
2021年3月期12.39+1.5%連結
2022年3月期12.38▲0.1%連結
2023年3月期12.35▲0.2%連結
2024年3月期12.20▲1.2%連結
2025年3月期60.24+393.7%連結
2026年3月期59.06▲2.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株25円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株25円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義1,066,708,00018.06%266.7億円
2MOXLEY AND CO LLC522,619,0008.85%130.7億円
3㈱日本カストディ銀行(信託口)名義401,416,0006.79%100.4億円
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義170,704,0002.89%42.7億円
5GOVERNMENT OF NORWAY113,569,0001.92%28.4億円
6THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT100,646,0001.7%25.2億円
7JP MORGAN CHASE BANK 38578189,050,0001.51%22.3億円
8JP MORGAN CHASE BANK 38564282,033,0001.39%20.5億円
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義66,103,0001.12%16.5億円
10HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES61,246,0001.04%15.3億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長吉田憲一郎十時裕樹
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期1,3505,2216,571—
2025年3月期1,1532,8554,00835.1十時裕樹
2024年3月期9862,0303,01631.1
2023年3月期8669921,85818.5
2022年3月期7438861,63018.5吉田憲一郎

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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