東芝 の配当・自社株買い

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配当金の推移 2013年3月期〜2023年3月期

配当金の推移 (2013年3月期〜2023年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期 中間 期末 年間 調整後 EPS 純利益億円 配当性向% 株式数
2023年3月期 60 160 220 220 292.56 1,266 75.2 4.33億
2022年3月期 40 180 220 220 442.05 1,947 49.8 4.33億
2021年3月期 10 70 80 80 251.25 1,140 31.8 4.54億
2020年3月期 10 10 20 20 -236.39 -1,146 4.53億
2019年3月期 0 30 30 30 1,641.85 10,133 1.8 5.41億
10株 → 1株の株式併合
2018年3月期 0 0 0 0 1,628.88 8,040 0.0 65.11億
2017年3月期 0 0 0 0 -2,280.76 -9,657 42.37億
2016年3月期 0 0 0 0 -1,086.45 -4,600
2015年3月期 4 0 4 40 -89.33 -378
2014年3月期 4 4 8 80 14.23 602 562.2
2013年3月期 4 4 8 80 3.17 134 2,523.7

2019年3月期に10株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2023年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2019年3月期に10株が1株になったので、それより前の期の開示値は10倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2013年3月期の調整後 = 8円 × 10(併合) = 80円

出所: 有価証券報告書(2023年3月期)

総合電機業界の配当 10社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 (2023年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人49.5%470.5億円
金融機関23.9%226.9億円
個人18.1%172.6億円
金融商品取引業者6.8%65億円
その他法人1.7%15.9億円
合計99.9%951.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2023年3月期 220.00
CAGR(11期) +10.6%
決算期 1株配当 (円) YoY 基準
2013年3月期 80.00 n/a 連結
2014年3月期 80.00 ▲0.0% 連結
2015年3月期 40.00 ▲50.0% 連結
2016年3月期 0.00 ▲100.0% 連結
2017年3月期 0.00 n/a 連結
2018年3月期 0.00 n/a 連結
2019年3月期 30.00 n/a 連結
2020年3月期 20.00 ▲33.3% 連結
2021年3月期 80.00 +300.0% 連結
2022年3月期 220.00 +175.0% 連結
2023年3月期 220.00 ▲0.0% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2023年3月期 75.2%
期間平均(7期) 463.5%
決算期 配当性向 (%) YoY 基準
2013年3月期 2,523.7 n/a 連結
2014年3月期 562.2 ▲1961.5pt 連結
2015年3月期 n/a n/a 連結
2016年3月期 n/a n/a 連結
2017年3月期 n/a n/a 連結
2018年3月期 0.0 n/a 連結
2019年3月期 1.8 +1.8pt 連結
2020年3月期 n/a n/a 連結
2021年3月期 31.8 n/a 連結
2022年3月期 49.8 +18.0pt 連結
2023年3月期 75.2 +25.4pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
EPS

EPS

2023年3月期 292.56
CAGR(11期) +57.2%
決算期 EPS (円) YoY 基準
2013年3月期 3.17 n/a 連結
2014年3月期 14.23 +348.9% 連結
2015年3月期 ▲89.33 ▲727.8% 連結
2016年3月期 ▲1,086.45 n/a 連結
2017年3月期 ▲2,280.76 n/a 連結
2018年3月期 1,628.88 n/a 連結
2019年3月期 1,641.85 +0.8% 連結
2020年3月期 ▲236.39 ▲114.4% 連結
2021年3月期 251.25 n/a 連結
2022年3月期 442.05 +75.9% 連結
2023年3月期 292.56 ▲33.8% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2023年3月期 4.33億株
7期増減 ▲38.05億株
決算期 株式数 (億株) YoY 基準
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 n/a n/a 連結
2016年3月期 n/a n/a 連結
2017年3月期 42.37 n/a 連結
2018年3月期 65.11 +53.7% 連結
2019年3月期 5.41 ▲91.7% 連結
2020年3月期 4.53 ▲16.2% 連結
2021年3月期 4.54 ▲0.0% 連結
2022年3月期 4.33 ▲4.6% 連結
2023年3月期 4.33 ▲0.0% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2023年3月期・1株220円

大株主が受け取った配当(2023年3月期・1株220円)

2023年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)※1名義48,011,00011.1%105.6億円
2SUNTERA (CAYMAN) LIMITED AS TRUSTEE OF ECM MASTER FUND名義20,000,0004.62%44.0億円
3CHINOOK HOLDINGS LTD15,392,0003.56%33.9億円
4㈱日本カストディ銀行(信託口) ※1名義12,846,0002.97%28.3億円
5BCSL CLIENT RE BBPLC NYBR12,500,0002.89%27.5億円
6日本生命保険(相)11,035,0002.55%24.3億円
7GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL10,714,0002.48%23.6億円
8東芝持株会9,531,0002.2%21.0億円
9GOLDMAN, SACHS & CO.REG8,086,0001.87%17.8億円
10CGMI PB CUSTOMER ACCOUNT7,683,0001.78%16.9億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

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