島田太郎
東芝・元取締役
経歴1990〜2023年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1990年主要役職の状況(推定含む目安)2023年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 新明和工業㈱ | 1990 | 入社 | ||
| Structural Dynamics Research Corporation | 1999 | 入社 | |||
| 2010 | シーメンスPLMソフトウェア日本法人代表取締役社長兼米国本社副社長 | ||||
| シーメンス㈱ | 2015 | 専務執行役員デジタルファクトリー事業本部長、プロセス&ドライブ事業本部長 | |||
| 東芝 | 2018 | 入社、コーポレートデジタル事業責任者 | |||
| 2019 | 執行役常務 | ||||
| 2019 | デジタルソリューションズ㈱取締役常務 | ||||
| 2020 | 執行役上席常務東芝デジタルソリューションズ㈱取締役社長 | ||||
| 2022 | 代表執行役社長 CEO | ||||
| 2022 | 一般社団法人量子技術による新産業創出協議会代表理事 | ||||
| 2022 | 取締役 | ||||
| 2023 | 一般社団法人日本電機工業会代表理事 | ||||
| ウイングアーク1st㈱ | 2020 | 社外取締役 | |||
社長就任までの出自
出自
1990年4月に新明和工業へ入社し、1999年9月に米Structural Dynamics Research Corporationに転じた。2010年2月にシーメンスPLMソフトウェア日本法人の代表取締役社長兼米国本社副社長、2015年9月にはシーメンス専務執行役員としてデジタルファクトリー事業本部長とプロセス&ドライブ事業本部長を兼ねた。東芝へは2018年10月に入社し、コーポレートデジタル事業責任者に就任した。製造業向けソフトウェアを一貫して歩んだ技術系の外部出身者である。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2022年3月、綱川智氏の後任として代表執行役社長CEOに就任した。2018年10月の入社から3年5か月での登用で、直前は執行役上席常務兼東芝デジタルソリューションズ社長だった。就任年度にあたる2022年3月期の連結売上高は3兆3370億円・税引前利益2391億円で、2020年3月期の税引前損失475億円からは戻していた。デジタル事業を率いた外部出身者を、入社4年目で経営トップに据えた人事である。
業績貢献FY20→FY22
島田太郎氏:在任中の業績貢献
2023年、日本産業パートナーズ連合による約2兆円の買収を受け入れ、株式の非公開化を決定した。就任翌年度の2023年3月期は連結売上高3兆3617億円・税引前利益1890億円・当期純利益1266億円で、前期の税引前利益2391億円・当期純利益1947億円からはいずれも減少している。
売上高:2017年3月期〜2023年3月期
2021/330,544億円
2023/333,617億円
2カ年+10%
営業利益率:2017年3月期〜2023年3月期
2021/33.4%
2023/33.3%
2カ年-0.1pt
ROE:2017年3月期〜2023年3月期
2021/310.8%
2023/310.3%
2カ年-0.5pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2017年3月期 | 48,708億円 | ▲5.5% | 5.6% | 174.6% | ||
| 2018年3月期 | 39,476億円 | ▲19.0% | 1.6% | 698.6% | ||
| 2019年3月期 | 36,935億円 | ▲6.4% | 1.0% | 90.5% | ||
| 2020年3月期 | 33,899億円 | ▲8.2% | 3.8% | ▲9.6% | ||
| 2021年3月期 | 30,544億円 | ▲9.9% | 3.4% | 10.8% | ||
| 2022年3月期 | 33,370億円 | +9.3% | 4.8% | 16.4% | CVCキャピタル・パートナーズによる買収提案綱川智氏が代表執行役社長CEOに就任臨時株主総会で2分割案が否決 | |
| 2023年3月期 | 33,617億円 | +0.7% | 3.3% | 10.3% | 東芝キヤリアの株式の55%をGlobal Comfort Solutionsに譲渡 |
参考文献1件
参考文献
- 東芝 有価証券報告書【役員の状況】
事実根拠:出所(東芝)