吉田憲一郎
ソニー・元代表執行役会長兼社長CEO
社長就任までの出自
出自
1983年4月にソニーへ入社し、2000年7月にソニーネットワークコミュニケーションズに転じて2005年4月に社長を務めた。本体に戻ったのは2013年12月で、執行役EVP兼CSOから2014年4月に代表執行役EVP兼CFO、2015年4月に代表執行役副社長兼CFOに就任している。2000年9月からはエムスリーの社外取締役も兼ねた。ネット事業の経営と全社の財務を通り、製品開発とは別の経路で中枢に入った人物である。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2018年4月、平井一夫氏の後任として社長兼CEOに就任した。就任前年度の2018年3月期は連結営業利益が前期比2.5倍の7,349億円となり、1998年3月期以来20年ぶりの最高益を記録している。危機の収束した後を引き継ぐ交代であり、CFOとして構造改革の財務面を支えた人物に次の成長の設計を委ねる人事だったとみられる。
選任賛成率
吉田憲一郎氏：取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成（個） | 反対（個） | 棄権（個） | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年6月25日 | 10,145,961 | 13,148 | 8,464 | ||
| 2025年6月24日 | 50,005,593 | 38,385 | 116,807 |
業績貢献FY17→FY22
吉田憲一郎氏：在任中の業績貢献
創業者の求心力に依存する経営を、存在意義（パーパス）という共通の言葉でまとめる経営へ改めた。2020年には上場子会社ソニーフィナンシャルホールディングスの普通株式と新株予約権の全てを3,967億円で取得して完全子会社化し、2021年4月には社名をソニーグループへ改めてエレクトロニクスを新設のソニー株式会社へ移した。2019年9月には半導体の分離を求めた米サードポイントの提案を株主宛て書簡で退けている。2022年9月には本田技研工業と折半出資でソニー・ホンダモビリティを設立した。
売上高：2014年3月期〜2026年3月期
2018/385,440億円
2023/3115,398億円
5カ年+35%
営業利益率：2014年3月期〜2026年3月期
2018/38.6%
2023/310.5%
5カ年+1.9pt
ROE：2014年3月期〜2026年3月期
2018/318.0%
2023/313.0%
5カ年-5.0pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2014年3月期 | 77,673億円 | +14.3% | 0.3% | ▲5.8% | ||
| 2015年3月期 | 82,159億円 | +5.8% | 0.8% | ▲5.5% | ||
| 2016年3月期 | 81,057億円 | ▲1.3% | 3.6% | 6.2% | ||
| 2017年3月期 | 76,033億円 | ▲6.2% | 3.8% | 3.0% | ||
| 2018年3月期 | 85,440億円 | +12.4% | 8.6% | 18.0% | ||
| 2019年3月期 | 86,657億円 | +1.4% | 10.3% | 27.3% | 吉田憲一郎氏が社長兼CEOに就任第三次中期経営計画を発表 | |
| 2020年3月期 | 82,599億円 | ▲4.7% | 10.2% | 14.8% | ソニーホームエンタテインメント＆サウンドプロダクツが営業開始半導体事業の分離・上場要求を拒否 | |
| 2021年3月期 | 89,994億円 | +9.0% | 10.8% | 24.2% | 中間持株会社としてソニーエレクトロニクスを設立ソニーフィナンシャルHDを完全子会社化 | |
| 2022年3月期 | 99,215億円 | +10.2% | 12.1% | 12.8% | 社名をソニーグループに変更SPNIとZeeとの合併に関する確定契約を締結 | |
| 2023年3月期 | 115,398億円 | +16.3% | 10.5% | 13.0% | 東京証券取引所プライム市場に移行Bungie, Inc.を買収本田技研工業とソニー・ホンダモビリティを設立 | |
| 2024年3月期 | 130,208億円 | +12.8% | 9.3% | 13.7% | ||
| 2025年3月期 | 129,571億円 | ▲0.5% | 10.9% | 14.5% | ||
| 2026年3月期 | 124,796億円 | ▲3.7% | 11.6% | ▲4.2% |
事実根拠：出所（ソニー）