日立製作所の総資産と自己資本比率の推移と業界ランキング

総合電機：自己資本比率ランキング
  1. サン電子 自己資本比率2026/3 89.8%
  2. 能美防災 自己資本比率2026/3 76.2%
  3. 三菱電機 自己資本比率2026/3 59.0%
  4. パナソニック 自己資本比率2026/3 49.6%
  5. ソニー 自己資本比率2026/3 49.3%
  6. NEC 自己資本比率2026/3 47.3%
  7. 日立製作所 自己資本比率2026/3 42.3%
  8. 沖電気工業 自己資本比率2026/3 40.5%
  9. シャープ 自己資本比率2026/3 19.7%
  10. ジャパンディスプレイ 自己資本比率2026/3 -6.0%

日立製作所：総資産と自己資本比率

2026/315.0兆円YoY+13.2%

日立製作所の2026年3月期の総資産は15.0兆円（前期比+13.2%）、自己資本比率は42.3%。総資産は2010年3月期の8兆9,518億円から約1.7倍に拡大した。自己資本比率は掲載の22期で最低が2009年3月期の11.2%、最高は2024年3月期の45.4%。2022年3月期の24.0%から、日立金属株式の譲渡など親子上場の解消を進めた2023年3月期に36.4%へ上昇し、2期で21.4pt改善した。

総資産と自己資本比率の長期推移：2005年3月期〜2026年3月期
総資産（億円）自己資本比率（%）
決算期科目業績YoY自己資本自己資本比率有利子負債区分社長
2026/3総資産150,413億円+13.2%63,641億円42.3%5,832億円連結/IFRS小島啓二
2025/3総資産132,848億円+8.7%56,628億円42.6%8,373億円連結/IFRS小島啓二
2024/3総資産122,213億円▲2.2%55,478億円45.4%9,925億円連結/IFRS小島啓二
2023/3総資産125,014億円▲10.0%45,501億円36.4%20,715億円連結/IFRS小島啓二
2022/3総資産138,875億円+17.2%33,284億円24.0%27,903億円連結/IFRS東原敏昭
2021/3総資産118,529億円+19.4%25,928億円21.9%21,230億円連結/IFRS東原敏昭
2020/3総資産99,301億円+3.2%20,532億円20.7%12,538億円連結/IFRS東原敏昭
2019/3総資産96,266億円▲4.7%21,108億円21.9%8,195億円連結/IFRS東原敏昭
2018/3総資産101,066億円+4.6%20,444億円20.2%9,331億円連結/IFRS東原敏昭
2017/3総資産96,639億円▲23.0%29,671億円30.7%11,766億円連結/IFRS東原敏昭
2016/3総資産125,510億円+0.9%27,351億円21.8%36,045億円連結/IFRS東原敏昭
2015/3総資産124,337億円+12.0%29,423億円23.7%35,574億円連結/IFRS中西宏明
2014/3総資産110,982億円+13.5%26,687億円24.0%26,242億円連結/米国基準中西宏明
2013/3総資産97,770億円+3.8%20,587億円21.1%22,408億円連結/米国基準中西宏明
2012/3総資産94,185億円+2.5%17,718億円18.8%21,644億円連結/米国基準中西宏明
2011/3総資産91,856億円+2.6%14,399億円15.7%21,111億円連結/米国基準川村隆
2010/3総資産89,518億円▲4.8%12,847億円14.4%23,671億円連結/米国基準古川一夫
2009/3総資産94,037億円▲10.7%10,500億円11.2%28,201億円連結/米国基準古川一夫
2008/3総資産105,309億円▲1.1%21,706億円20.6%25,315億円連結/米国基準古川一夫
2007/3総資産106,443億円+6.2%24,428億円22.9%26,875億円連結/米国基準庄山悦彦
2006/3総資産100,212億円+2.9%25,078億円25.0%24,190億円連結/米国基準庄山悦彦
2005/3総資産97,363億円—23,078億円23.7%25,025億円連結/米国基準庄山悦彦
出所：有価証券報告書（2005年3月期〜2026年3月期）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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最終改定: 2026年10月