日立製作所：日立鉱山での日立製作所の創業と株式会社としての独立

当時の電気機械は需要が小さく、技術面でも資材面でも国内で造るのは至難と見られていた。一から十まで輸入に頼っていたその電気機械を日本人の手で造ることを悲願として、創業者の小平浪平氏は日立を興し、この事業の振興が国内の生業の発展に役立つと信じて苦心を重ねた。製造に取りかかったのは1908年、久原鉱業所日立鉱山の工作課長としてであり、翌1909年には5馬力の誘導電動機を3台仕上げた。1910年に130平方メートルの建屋と5名の工員で修理工場が動き出し、同じ年に新工場を建てて日立製作所の名を付け、変圧器や電動機、発電機といったひととおりの品目の製造に入った。

1914年の第一次世界大戦で輸入が途絶えると注文が増え始め、産業の勃興による電力需要の急増も重なった。大戦下の注文増と電力需要の急増は、めざましい成長をもたらした。1918年には後の日立電線となる電線工場を建て、鋳物を依頼してきた佃島製作所を合併して一般産業機械へ進出する。合併した佃島製作所は亀戸工場となり、従来の工場は日立工場と改称された。2工場を抱えるまでになっても、久原房之助氏は電機部門を鉱山の付帯事業と位置づけていた。小平浪平氏は分離独立を主張し、1920年2月、両工場をもって久原鉱業から分離する。資本金1000万円の株式会社日立製作所として新発足した。

独立の翌1921年2月、日立は日本汽船から笠戸造船所を譲り受けて笠戸工場を開設し、本格的な機関車製造を始めた。日立の電機、亀戸の機械、笠戸の車両という多角経営によって、会社の基礎はさらに固くなる。1926年には米国へ電気扇30台を初輸出するまでに技術が進んだ。輸出は1929年の南洋向けタンク車、1930年から1931年にかけてのソ連向け発電機・電動機・変圧器と活発になる。行き先は中国各地・インド・ビルマ・近東地域・アフリカ・南米にまで及んだ。国内では1935年5月に共成冷機工業へ資本参加し、冷凍機の分野にも入っている。外国資本にも外国技術にも依らずに始めた事業は、独立から10年ほどで輸出企業の形を得た。

昭和金融恐慌の翌年にあたり、財界の不振がはっきりしていた1928年に、日立は日立町と隣り合う常磐線助川駅の周辺で大規模な新工場の建設を計画した。助川町一帯の約10万坪を買い取ったのは翌1929年である。社内には東京で工場を営むほうが有利だとする声が根強くあったが、1923年の関東大震災で東京が被災したのに対して日立には被害がなく、これが移転論を退ける決め手になった。買収価格は坪3円から5円、総額40万から50万円で、日立・亀戸・笠戸の3工場を持つだけの当時の同社には重い負担だった。高台から北へ約10万坪を取り入れて建設用地を確保し、1930年4月には最初の製缶工場が完成している。

日立が電解槽と回転変流機一式を受注したのは、用地を確保した1929年12月31日のことである。発注元の昭和肥料では、専務が日立なら任せられると全面的に信頼を置き、かねて申し入れていた。案件は1台6,000キロワットの回転変流機10台に変圧器と附属設備を加えた大がかりなものだったが、化学装置である電解槽を日立は手がけたことがなかった。工場が閑散で外に仕事のない時期ではあったが、失敗すれば電気界での信用まで失う仕事でもあった。溶接技術に不慣れでガスが洩れるなどの難儀を重ね、手直しの確信を得たのは受注を決めた同年12月末である。この電解槽は、外部の技術に頼らず自社技術で開発したものだった。並行して扇風機や柱上変圧器といった新分野の開発も相次いだ。

日立はこの案件のために、100キロワット・10,000アンペアの直流試験機を自社で造った。経験のない仕事ではまず試験設備を用意するのが同社のやり方で、試作品ができるとすぐに実験し、その結果をもとに誤りを正し手を入れてから本製作に移った。1930年8月に送った4台の試作品には、現場の要望を受けて何度か改造を施した。電解槽2,500台と回転変流機10台の納入は1931年6月で、この仕事は昭和の経済危機を乗り切る足がかりになった。海岸工場では鋳物から精密器具までを外部に依存せず自給する体制が整いつつあった。工事が全部完成した1938年には、総建坪38,881坪に達している。

1931年9月の満州事変と同年12月の金輸出再禁止で景気が回復すると、電気事業の復調が注文の激増となって表れた。不況期に着工した海岸工場と、亀戸・笠戸両工場の設備拡張が、この需要に応じる準備になっていた。会社の利益は大きく増えたが、日立は配当金をなるべく制限し、利益の大部分を設備の改善と減価償却へ充てる。資本金は1933年12月に2,000万円、1935年8月には2,500万円を増資して4,500万円となった。1938年1月には木津川工場の分工場として桑名工場を設けている。製作技術の進歩も重なって製作品は躍進的に発展した。1934年3月には日立研究所を設け、製品の質量の向上と新製品の増加を図っている。

1937年5月、日立は資本金を倍額の9,000万円へ増資し、同時に国産工業を吸収合併した。相手は鮎川義介氏が率いる7工場と冶金研究所を持ち、従業員4,000名を擁する会社である。戸畑・若松・木津川・深川・安来・戸塚・尼崎の7工場が加わり、資本金は1億1,790万円となった。合併した各工場は直ちに日立式へ改称され、戸畑では機械・仕上の両工場を、木津川の桑名分工場では鋳造・熔解・焼鈍の各工場を増設する。設備の大改造を経た各工場は面目を一新し、多角経営の妙味を発揮するに至った。これにより特殊鋼部門へ進出し、原材料から完成品までの一貫生産態勢が確立する。1938年9月の亀有、1939年4月の多賀、1940年9月の水戸と、新工場の建設も相次いだ。

外国技術を導入しなかったことは、輸出で優位に働いた。外国メーカーと提携した同業は、相手方が定める地域制限で輸出先を縛られる。日立にはその制限がなく、自由に世界のどこへも進出できた。ボイラーとタービンはヤーロー社とAEG社の協力を得て造られ、地域協定で輸出を縛られたが、その縛りは一定年限で切れるものだった。扇風機では事情が違い、他社は地域制限のために売り込めなかった。そのため1932年から1933年にかけて、インドなどの市場は日立がほぼ一手に握った。海外からの受注は発電設備にも及び、1939年にブラジルのマカブ発電所向け水力電機設備を取った。1943年11月には理研真空工業を吸収し、その拠点を茂原工場に改めた。真空管と電球が品目に加わったことで、重電から軽電までを一貫して手がける体制ができあがった。売上高は終戦直前の1944年に8億5,910万円まで伸びた。