任天堂 ファミコンの発売 本体を低価格に抑え、ソフトで稼ぐ家庭用ゲーム機の収益モデルへの転換

1983年7月、任天堂は家庭用テレビゲーム機"ファミリーコンピュータ"を本体価格1万4800円で発売した。3万円以上した低価格パソコンや2万4800円で参入した米アタリのゲーム機より本体を安く抑え、別売のゲームソフト（ROMカートリッジ）で収益を回収する構造を採った。画像やゲーム展開を処理する集積回路を独自に開発し、山内溥社長が退路を断って挑んだ経営判断である。

任天堂は花札・トランプの老舗として出発し、多角化と電子玩具の失敗を重ねて"万年儲からない会社"と陰口をたたかれてきた。1978年のインベーダーブームと1980年の"ゲーム&ウオッチ"で電子ゲームメーカーへ転じたが、そのヒットも終わりに近づき、次の収益源を欠いていた。

本体を安く普及させ、別売ソフトで稼ぐ構造を柱に据えた。ゲーム画面の色彩や動きの速さで他社に差をつけるため専用のカスタムLSIを独自開発し、製造はリコーに委託。ソフトは 『絶対売れると確信できるものだけしか出さない』 少数精鋭の方針を採り、量産のため宇治工場を新設した。

単発のヒットの寿命に頼るのではなく、安い本体を配って母数を広げ、別売ソフトで長く稼ぐ構造をつくった判断だった。ハードとソフトを分けて収益を設計するこの型は、家庭用ゲーム市場そのものを形づくり、のちのソフト・キャラクター資産中心の経営へつながった。