ファミリーコンピュータを発売
ゲームウォッチ後の次なる成長手段模索
1980年代初頭の任天堂は、携帯型ゲーム機「ゲーム＆ウォッチ」のヒットによって一時的な成長を遂げていたが、そのブームは次第に終息しつつあった。単一商品の成功に依存した事業構造は不安定であり、次の成長を支える新たな柱の確立が経営上の課題として顕在化していた。
1981年、任天堂は次世代の主力商品として家庭用テレビゲーム機に焦点を定め、社内で新型ゲーム機の検討を開始した。当時の家庭用ゲーム機は価格帯が3万円前後と高価で、普及には制約があった。任天堂はこの状況を踏まえ、価格と性能の両立によって家庭への普及を狙う戦略を検討するに至った。
低価格本体とソフト収益モデルで参入
1983年7月、任天堂は家庭用テレビゲーム機「ファミリーコンピュータ」を14,800円で発売した。本体価格を低く抑える代わりに、ゲームカセットの販売によって収益を確保する方針を採用し、ソフトウェアの小売価格は4,500円から5,500円に設定された。
この価格戦略を実現するため、任天堂は1983年に宇治工場を新設し、ファミリーコンピュータの量産体制を構築した。当時、ゲーム＆ウォッチのブームは終息しており、ファミコンが成功しなければ設備投資を回収できない状況にあった。加えて、画像処理に特化したカスタムCPUを自社で設計し、製造はリコーに委託することで、性能とコストの両立を図った。
家庭用ゲーム市場を形成する主力商品に
ファミリーコンピュータは低価格と高い表現力によって家庭に急速に普及し、発売後まもなく社会現象となった。任天堂はソフトウェアの品質管理を重視し、発売当初は自社ソフトに限定した展開を行った。その後、1984年からはサードパーティーの参入を認めつつ、制作本数を制限することで粗製濫造を防止した。
1985年以降、「スーパーマリオブラザーズ」などのヒット作や、他社ソフトの充実によって市場は拡大し、1986年にはファミリーコンピュータの累計販売台数が600万台を突破した。ファミコン発売前の1981年に239億円であった任天堂の売上高は、1989年には2,912億円に達し、家庭用ゲーム事業は同社の中核事業として確立された。