重要な意思決定
山内溥氏が社長就任
背景
山内積良氏の急逝と後継不在
1949年、任天堂の取締役社長であった山内積良が66歳で急逝した。当時の任天堂は花札・トランプを主力とする従業員百人規模の企業であり、経営の中核を担っていた積良の突然の死は、事業継続そのものを揺るがす事態であった。家業としての色合いが強く、明確な後継体制は整えられていなかった。
積良の婿養子である山内鹿之丞は浪費癖が強く、経営者としての資質に疑問が持たれていたため、後継者とはならなかった。このため、積良の孫であり、当時早稲田大学に在学中であった山内溥が後継者として選ばれることとなった。22歳の学生が社長に就任するという異例の決定に対し、周囲からは懐疑的な見方が強く、「任天堂もこれで終わりだ」との声も広がっていた。
決断
1949年に22歳で社長就任
1949年、山内溥は任天堂の社長に就任し、突如として家業の経営を担う立場に立たされた。経験も実績も乏しい若年の社長就任であったが、山内はこの状況を受け入れ、自らが経営の最終責任を負う体制を明確にした。以後、任天堂の経営判断は山内個人の決断に集約されることとなった。
社長就任後、山内は従来の家内工業的な生産体制を見直し、カルタ生産の近代化に踏み出す方針を示した。下請けや人海戦術に依存していた製造工程からの脱却を目指し、機械による量産体制への転換と、生産拠点の集約を構想した。この判断は、当時の花札業界では例の少ないものであり、若年社長による強い意思決定として社内外に受け止められた。