麒麟麦酒株式会社を共同設立
外国人経営のビール事業と大日本麦酒の成立
キリンビールの源流は、1870年に横浜居留地で操業を始めたSpring Valley Breweryにある。後継のThe Japan Brewery Company（JBC）は「キリンビール」ブランドを展開し、横浜工場を基盤に事業を続けていたが、外国人所有の体制は資金調達や販路拡張の面で制約を抱えていた。三菱資本の参加や明治屋による販売を通じて地場化は進んだものの、経営の主導権は不安定な状態にあった。
1906年、札幌麦酒・日本麦酒・大阪麦酒の三社合同により大日本麦酒が発足した。「サッポロ」「ヱビス」「アサヒ」の主要ブランドを傘下に収め、国内ビール市場の約77%を占める巨大企業が誕生した。大日本麦酒はJBCに対しても合同を提案し、業界全体の統合を図った。
規模で大きく劣るJBCにとって、合同は安定策にも見えたが、同時に独立した経営判断を失うリスクを伴っていた。JBCは再編の波に飲み込まれるか、単独で対抗するかの選択を迫られた。
合同拒否と株式会社化による独立経営の確立
JBCは大日本麦酒の合同提案を拒否した。拒否の背景には経営方針の差異があった。大日本麦酒が国産原料志向を強める一方、JBCは輸入原料を軸に品質と供給を設計する方針を維持していた。原料政策はコスト構造や品質管理に直結し、合併後の投資配分やブランド運営の主導権を左右する問題であった。
独立を選ぶ以上、資金力と国内での販路を自ら構築する必要があった。1907年2月、JBCは明治屋および三菱創業家の出資を受け、麒麟麦酒株式会社を共同設立した。製造（横浜工場）、販売（明治屋）、資本（三菱系）を日本側で束ねることで、外資色の強い企業体から国内統治の株式会社へと転換した。
この資本設計により、銀行借入や設備投資のための信用力が確保され、国内市場での販売拡大に必要な体制が整えられた。
二社体制の形成とコモディティ競争の原型
麒麟麦酒の設立により、日本のビール市場は大日本麦酒とキリンの二社を軸とする競争構造が形成された。三菱系資本が信用と資金調達力を支え、明治屋の販売力と横浜の生産基盤が結びつくことで、キリンは単独企業としての競争力を獲得した。
統合によって規模を確保した大日本麦酒に対し、独立のための資本設計で対抗する構図は、のちのビール産業の競争特性を先取りしていた。味や製法による差別化が早期に限界を迎える中、競争の軸は流通チャネルの確保と設備投資のための資金調達力へと移っていた。
1907年の設立判断は、ビール産業がすでにコモディティ的な競争構造を持ち始めていた時代における、独立存続のための資本と販路の再設計であった。この判断が、戦後にキリンが国内シェア首位を獲得する出発点となった。