リコーの歴史

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沿革

1936年に理化学興業の感光紙部門を分離して発足した理研感光紙が起源。

1955年の卓上複写機リコピー101で事務機市場へ参入し、1987年に初のデジタル複写機「イマジオ320」を発売した。キヤノン・富士写真フイルムと並ぶ情報機器三強の一角で、売上の4分の3はデジタルサービス。

1938年1949年1963年1995年2004年/2008年2011年2022年/2024年2026年理研光学工業1938年商号変更・カメラ株式上場1949年上場リコー1963年商号変更SAVIN・GESTETNER1995年買収LANIER1995年買収日立プリンティングS2004年買収IKON2008年買収ペンタックス事業2011年HOYAから買収決断PFU2022年買収エトリア2024年東芝テックと合弁
リコー 有価証券報告書「沿革」
リコー
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
26,083億円
売上高純利益率
2.1%
出所：有価証券報告書
市村桜井近藤三浦山下大山
売上高125億円売上高1,114億円売上高11,130億円売上高19,151億円売上収益22,090億円売上高26,083億円純利益率-5.9%純利益率2%純利益率2%純利益率5.1%純利益率2.9%純利益率2.1%1959/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
創業期

1936年〜理研感光紙部門の独立と「リコピー101」による複写機への転換

  1. 市村清氏への経営一任[1]
  2. 商号を理研光学工業に変更、カメラ製造開始[1]
  3. 東京証券取引所に株式上場[1]
  4. リコーフレックス（二眼レフカメラ）発売
  5. 大森光学工場を新設（現・本社事業所）[1]
  6. 小型卓上複写機の製造販売を開始[1]
  7. リコピーによる市場参入[2]
  8. 国産初の電子複写機「リコーファックス」開発
  9. 感光紙工場を新設（現・池田事業所）[1]
  10. 東京・大阪証券取引所市場第一部に上場[1]
  11. 沼津で製紙工場の操業を開始、原紙から感光紙の一貫生産を実施[1]
  12. RICOH OF AMERICAを設立[1]
  13. 商号をリコーに変更[1]
  14. 無配転落と不良資産の一括処理
  15. 東北リコーを設立[1]
  16. 創業者・市村清逝去（68歳）
  17. デミング賞実施賞を受賞
  18. 厚木に事業所を新設、大森事業所から事務機製造の一部を移転[1]
  19. RICOH NEDERLANDを設立[1]
  20. RICOH ELECTRONICSを設立[1]
  21. リコークレジットを設立（現・リコーリース）[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
リコー1976年3月期売上高1,114億円売上高当期純利益率2.0%
就任年社長氏名役職名
市村清
歴史詳細を読む理研感光紙部門の独立と「リコピー101」による複写機への転換
安定成長期

1977年〜OAの提唱とデジタル複写機「イマジオ320」の発売

  1. ハノーバーメッセでOAを提唱
  2. 35歳能力主義を導入
  3. RICOH BUSINESS MACHINESを設立（現・RICOH HONG KONG）[1]
  4. 自社ブランド輸出を開始
  5. 大阪工場に電子技術開発センターを新設[1]
  6. 感光紙製造工場を新設（現・福井事業所）[1]
  7. 浜田広氏が49歳で社長に就任
  8. RICOH UK PRODUCTSを設立[1]
  9. 御殿場に複写機器製造工場を新設[1]
  10. 創立50周年を機に横浜に研究所を新設[1]
  11. 初のデジタル複写機「イマジオ320」発売
  12. 一般オフィス向けデジタル複写機「IMAGIO 320」を発売[3]
  13. RICOH INDUSTRIE FRANCEを設立[1]
  14. 電子部品製造工場を新設（現・やしろ工場）[4]
  15. RICOH ASIA INDUSTRY (SHENZHEN)を設立[1]
  16. CRP（リストラプログラム）の発表
  17. 「ザ・マン」制度を創設
  18. SAVIN・GESTENER買収
  19. 米国のOA機器販売会社SAVINを買収[1]
  20. GESTETNER HOLDINGSを買収[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
リコー1995年3月期売上高10,202億円売上高当期純利益率1.8%
安定成長期

1996年〜IKON Office Solutions買収とリコージャパンの設立

  1. 桜井正光氏が社長に就任
  2. リコーリースが東京証券取引所に上場[1]
  3. RICOH ASIA PACIFICを設立[1]
  4. RICOH SILICON VALLEYを設立[1]
  5. 香港のOA機器販売会社INCHCAPE NRGを買収[1]
  6. LANIER WORLDWIDEを買収[5]
  7. 米国のOA機器販売会社LANIER WORLDWIDEを買収[1]
  8. RICOH CHINAを設立[1]
  9. 東北リコーを完全子会社化[1]
  10. 日立プリンティングソリューションズ買収[1]
  11. リコーテクノロジーセンターを開設、開発部門を統合[1]
  12. 本社事業所を東京都中央区に移転[1]
  13. 沼津事業所に重合トナー「PxPトナー」の量産工場が竣工[3]
  14. Danka Business Systemsの欧州のOA機器販売・サービス網を譲り受け[1]
  15. IBMとの共同出資会社INFOPRINT SOLUTIONSが営業開始[1]
  16. RICOH MANUFACTURING (THAILAND)を設立[1]
  17. リコーエレメックスを完全子会社化[1]
  18. IKON Office Solutions買収[1]
  19. リコージャパン設立（国内販売会社7社統合）[1]
  20. リコーテクノロジーセンター新棟が完成[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
リコー2010年3月期売上高20,158億円売上高当期純利益率1.3%
就任年社長氏名役職名
桜井正光
近藤史朗
転換期

2011年〜IKONなどの減損1759億円と非注力事業からの撤退

  1. HOYAからペンタックス買収
  2. HOYAのPENTAXイメージング・システム事業を買収[1]
  3. 国内製造子会社の設計・生産機能をリコーテクノロジーズとリコーインダストリーへ移管[1]
  4. 全天球イメージを撮影できる「RICOH THETA」を発売[3]
  5. 国内販売関連会社をリコージャパンへ統合[1]
  6. 光学機器・電装ユニット外販事業をリコーインダストリアルソリューションズへ移管[1]
  7. リコー環境事業開発センターを開設[1]
  8. RICOH MANUFACTURING (CHINA)を設立[1]
  9. 本社事業所を東京都大田区に移転[1]
  10. IKON等の減損1,759億円の一括計上[6]
  11. 非注力事業からの撤退
  12. リコー電子デバイスの株式80％を日清紡ホールディングスへ譲渡[1]
  13. リコーロジスティクスの株式66.6％をSBSホールディングスへ譲渡[1]
  14. リコーリースの株式約20％をみずほリースへ譲渡[1]
  15. エフィッシモ受け自社株買い
  16. 東京証券取引所プライム市場へ移行[1]
  17. PFUを買収（840億円）[1]
  18. 東芝テックとの合弁会社エトリア設立[1]
  19. PFU株式の20%を追加取得し完全子会社化[1]
  20. 山下良則氏が代表取締役会長を退任[7]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
リコー2026年3月期売上高26,083億円売上高営業利益率3.5%
就任年社長氏名役職名
近藤史朗
三浦善司
山下良則
大山晃

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出典・参考
#年出所
[1]2025有価証券報告書（2025年6月20日）
[2]1963証券アナリストジャーナル 第1巻第2号「株式会社リコー――工場見学」
[3]2026リコー 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[4]2014有価証券報告書 第114期（2014年6月26日）
[5]—有価証券報告書
[6]2018リコー 有価証券報告書（2018年3月期・連結）（2018年3月）
[7]—臨時報告書

リコーの業績概況

リコーの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋347科目

同業他社の業績概況

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最終改定: 2026年10月