1990年代後半、帝人は高機能素材として注目されていた炭素繊維分野で、東レに後れを取っていた。航空機用途を中心に需要拡大が見込まれる中、既存の繊維事業とは異なる成長領域として炭素繊維は事業ポートフォリオ上の課題として認識されていた。一方で、ゼロからの新規立ち上げには設備投資、顧客開拓、技術蓄積の面で時間と投下資本を要する状況であった。

この時点で東邦レーヨンは、日清紡績の子会社として炭素繊維の生産と技術を見据えた事業基盤を保有していた。帝人にとっては、自社単独での研究開発よりも、既存プレイヤーへの資本参加を通じて生産設備と技術を同時に取得する選択肢が現実的な対応として整理されていた。