1970年代後半、国内の繊維産業は長期的な需要低迷局面に入っていた。1973年のオイルショック以降、衣料需要は伸び悩み、天然繊維・化学繊維・合成繊維のいずれも生産調整を迫られていた。加えて、1971年のニクソンショック以降は円高ドル安が進行し、国内生産を前提としてきた日本の繊維メーカーは価格面で不利な立場に置かれていた。

その結果、労働集約度の高い繊維事業では、韓国・台湾・中国など新興国メーカーとの競争が一段と厳しくなった。帝人においても繊維事業の利益率は低下し、生産能力の維持そのものが収益を圧迫する状況となっていた。既存工場の稼働維持と雇用維持を同時に続けることは難しく、事業規模の見直しが避けられない局面に入っていた。