終戦直後の日本では衣料品の不足が深刻化し、繊維製品に対する需要は急速に拡大していた。一方で、綿花や羊毛といった天然繊維は輸入に依存しており、外貨不足と貿易制限の影響で安定調達が困難な状況にあった。こうした環境のもとで、国内原料を活用して製造可能な合成繊維は、輸入代替と産業復興の両面から政策的な注目を集めていた。政府は化学工業の再建を重点課題に位置づけ、合成繊維の研究開発と工業化に対する支援を強化していた。

大日本紡績にとっても、戦前からの綿紡績事業は再開されていたが、原料価格の変動と輸入制約のもとで収益性は限定的だった。レーヨン事業は日本レイヨンとして別法人で展開していたものの、天然繊維に代わる新素材を自社事業として確立することは経営課題として残されていた。合成繊維分野ではナイロンやポリエステルの工業化が欧米で進みつつあったが、これらは海外技術の導入と外貨支出を伴う選択肢だった。国内原料で製造工程を完結できる素材があれば、事業拡張と外貨制約の回避を同時に実現できる可能性があった。