1910年代半ば、大日本紡績は綿紡績を主力としながら、欧米で需要が拡大していたレーヨン繊維の工業化動向を注視していた。人絹と呼ばれたレーヨンは天然繊維とは異なる需要層を形成しつつあり、化学的製造プロセスによる繊維生産は新たな事業領域として関心を集めていた。一方で、製造工程は化学薬品と専用設備への投下資本を伴い、既存の紡績設備や人員構成との親和性は低かった。1915年7月の重役会ではレーヨン事業の検討が正式に議題に上がったが、本体事業に組み込んだ場合の投下資本集中リスクが論点となり、参入方法について慎重な整理が求められた。

当時の大日本紡績は綿紡績で一定の売上規模と雇用を維持しており、新素材事業の不確実性が全社損益に直接波及する構造は避ける必要があった。化学繊維は技術変化が速く、設備更新や品質改良に継続的な追加投資が見込まれていた。加えて、紡績業で培った技術や販売網がレーヨン事業にそのまま転用できる保証はなく、異なる事業特性を持つ領域への本体参入には経営資源の分散リスクが伴った。こうした事情から、事業化そのものは検討対象に含まれたものの、参入の枠組みについては本体損益への影響を遮断する設計が必要とされた。