戦後の高度経済成長期に入り、国内では生活水準の向上とともに化粧品需要が急速に拡大していた。スキンケア製品は日常的に使用される消費財となり、安定供給と品質の均一化が経営上の課題となっていた。躍進五ヵ年計画で整備された全国販売網を通じて販売量は増加したが、従来の都市部工場では生産能力と敷地の拡張余地に限界が生じていた。

同時期の製造業では、工程の自動化と大量生産を前提とした郊外立地が進んでいた。物流網の整備により都市中心部から離れた場所でも全国供給が可能となり、工場は広い敷地と将来の増設余地を重視して再配置されつつあった。化粧品の製造においても、研究・品質管理・生産を一体で運用できる拠点の確保が求められる段階に入っていた。