SANKYOの沿革
1966年〜2025年
SANKYOの1966年〜2025年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革（社史年表）
| 年度 | 売上高 | 純利益 | 年月 | 区分 | 出来事 | 歴史的意義 |
|---|---|---|---|---|---|---|
FY67 1967/3 | 会社設立 | 中央製作所として設立し名古屋工場・東京/大阪支店・本社業務部を開設 本社愛知県名古屋市 | パチンコ機械事業の祖業立ち上げ | |||
三共製作所へ商号変更 | ||||||
三共へ商号変更 | ||||||
FY69 1969/3 | チャネル改革 | 福岡市に九州支店を開設 九州地区販売拠点 | 販売網拡張 | |||
FY70 1970/3 | チャネル改革 | 札幌市に札幌支店を開設 | 販売網拡張 | |||
FY71 1971/3 | チャネル改革 | 広島市に広島支店を開設 | 販売網拡張 | |||
チャネル改革 | 仙台市に仙台支店を開設 | 販売網拡張 | ||||
FY72 1972/3 | チャネル改革 | 群馬県桐生市に北関東支店を開設 後に高崎市に移転 | 販売網拡張 | |||
チャネル改革 | 名古屋市に名古屋支店を開設 | 販売網拡張 | ||||
FY76 1976/3 | 設備投資 | 群馬県桐生市に桐生工場を開設 生産拡大 | 主力生産拠点の整備 | |||
FY81 1981/3 | 新規事業 | 超特電機フィーバーを発売 | フィーバー機ヒットでパチンコ業界を一変させた金字塔商品 | |||
FY82 1982/3 | 本社を群馬県桐生市に移転 | |||||
FY92 1992/3 | 組織再編 | 三共産業に吸収合併され商号を三共に変更 単位株制度導入のため | 持株関連の組織再編 | |||
定款上の商号を株式会社ＳＡＮＫＹＯに変更 | ||||||
株式上場 | 日本証券業協会に株式を店頭売買銘柄として登録 | 資本市場入りの第一歩 | ||||
企業買収 | 三共化成（現三共エクセル）を買収 | 部品子会社の取り込み | ||||
FY93 1993/3 | 企業買収 | ダイワ電機製作所（現三共エクセル）を買収 | 部品子会社の取り込み | |||
FY95 1995/3 | 組織再編 | パールライン事業部をパーラー事業部に組織変更 POSシステム販売開始に伴う | ||||
FY96 1996/3 | 株式上場 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 | 資本市場経由での成長基盤確立 | |||
企業買収 | 大同（現ビスティ）を買収 | 連結子会社化 | ||||
FY98 1998/3 | 組織再編 | 商品本部を新設 研究開発体制の強化 | ||||
株式上場 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 | 大企業ステージへの格上げ | ||||
FY02 2002/3 | 売上高 1,447億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 205億円 | 設備投資 | 群馬県伊勢崎市に三和工場を開設し桐生工場から生産拠点を移転 | 主力生産拠点の刷新 | |
FY03 2003/3 | 売上高 1,243億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 186億円 | ||||
FY04 2004/3 | 売上高 1,517億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 273億円 | ||||
FY05 2005/3 | 売上高 2,339億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 459億円 | ||||
FY06 2006/3 | 売上高 2,145億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 454億円 | 組織再編 | 三共化成がダイワ電機製作所と合併し三共エクセルに商号変更 | 部品子会社統合 | |
FY07 2007/3 | 売上高 1,977億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 356億円 | 組織再編 | 管理本部を新設 管理機能強化 | ||
FY08 2008/3 | 売上高 2,805億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 457億円 | 組織再編 | 知的財産本部を新設 | 知財重視へのシフト | |
FY09 2009/3 | 売上高 1,879億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 279億円 | ガバナンス改革 | ＣＥＯ・ＣＯＯ体制と執行役員制度を導入 | 業務執行と監督の分離 | |
ガバナンス改革 | 内部監査室を新設 | |||||
本社を東京都渋谷区に移転 | 本社機能の都心化 | |||||
FY10 2010/3 | 売上高 2,227億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 362億円 | 設備投資 | 東京都渋谷区に研究開発棟完成 | R&D拠点都心化 | |
FY11 2011/3 | 売上高 2,016億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 347億円 | 組織再編 | 商品本部に商品戦略室を新設 2020年4月に商品戦略部へ名称変更 | ||
FY12 2012/3 | 売上高 1,737億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 202億円 | 組織再編 | 商品本部にＰＳ開発部を新設 | ||
企業買収 | ジェイビーを買収 | 連結子会社化 | ||||
FY13 2013/3 | 売上高 1,042億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 59億円 | ||||
FY14 2014/3 | 売上高 1,585億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 224億円 | ||||
FY15 2015/3 | 売上高 1,466億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 87億円 | ||||
FY16 2016/3 | 売上高 1,371億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 105億円 | ||||
FY17 2017/3 | 売上高 815億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 18億円 | ||||
FY18 2018/3 | 売上高 862億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 56億円 | 組織再編 | 商品本部に商品企画部を新設 | ||
組織再編 | 事業企画部を新設 | |||||
FY19 2019/3 | 売上高 886億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 134億円 | 組織再編 | 商品本部に業務部を新設 | ||
FY20 2020/3 | 売上高 784億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 130億円 | ||||
FY21 2021/3 | 売上高 581億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 57億円 | ||||
FY22 2022/3 | 売上高 849億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 185億円 | ||||
FY23 2023/3 | 売上高 1,573億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 469億円 | 株式上場 | 東証市場区分見直しによりプライム市場へ移行 | プライム上場維持 | |
FY24 2024/3 | 売上高 1,991億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 538億円 | IT投資 | 情報システム本部を新設 ITインフラの整備構築 | ||
FY25 2025/3 | 売上高 1,918億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 540億円 | 組織再編 | 営業本部に販売管理部を新設 | ||
組織再編 | 秘書室を新設 |
- 中央製作所として設立し名古屋工場・東京/大阪支店・本社業務部を開設
本社愛知県名古屋市
パチンコ機械事業の祖業立ち上げ - 三共製作所へ商号変更
- 三共へ商号変更
- 福岡市に九州支店を開設
九州地区販売拠点
販売網拡張 - 札幌市に札幌支店を開設販売網拡張
- 広島市に広島支店を開設販売網拡張
- 仙台市に仙台支店を開設販売網拡張
- 群馬県桐生市に北関東支店を開設
後に高崎市に移転
販売網拡張 - 名古屋市に名古屋支店を開設販売網拡張
- 群馬県桐生市に桐生工場を開設
生産拡大
主力生産拠点の整備 - 超特電機フィーバーを発売フィーバー機ヒットでパチンコ業界を一変させた金字塔商品
- 本社を群馬県桐生市に移転
- 三共産業に吸収合併され商号を三共に変更
単位株制度導入のため
持株関連の組織再編 - 定款上の商号を株式会社ＳＡＮＫＹＯに変更
- 日本証券業協会に株式を店頭売買銘柄として登録資本市場入りの第一歩
- 三共化成（現三共エクセル）を買収部品子会社の取り込み
- ダイワ電機製作所（現三共エクセル）を買収部品子会社の取り込み
- パールライン事業部をパーラー事業部に組織変更
POSシステム販売開始に伴う
- 東京証券取引所市場第二部に株式を上場資本市場経由での成長基盤確立
- 大同（現ビスティ）を買収連結子会社化
- 商品本部を新設
研究開発体制の強化
- 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定大企業ステージへの格上げ
- 群馬県伊勢崎市に三和工場を開設し桐生工場から生産拠点を移転主力生産拠点の刷新
- 三共化成がダイワ電機製作所と合併し三共エクセルに商号変更部品子会社統合
- 管理本部を新設
管理機能強化
- 知的財産本部を新設知財重視へのシフト
- ＣＥＯ・ＣＯＯ体制と執行役員制度を導入業務執行と監督の分離
- 内部監査室を新設
- 本社を東京都渋谷区に移転本社機能の都心化
- 東京都渋谷区に研究開発棟完成R&D拠点都心化
- 商品本部に商品戦略室を新設
2020年4月に商品戦略部へ名称変更
- 商品本部にＰＳ開発部を新設
- ジェイビーを買収連結子会社化
- 商品本部に商品企画部を新設
- 事業企画部を新設
- 商品本部に業務部を新設
- 東証市場区分見直しによりプライム市場へ移行プライム上場維持
- 情報システム本部を新設
ITインフラの整備構築
- 営業本部に販売管理部を新設
- 秘書室を新設
参考文献・出所
有価証券報告書