東海カーボン同年創業の東洋カーボンとの合併と、炭素製品国内首位の総合メーカーへの再編
- 概要
- 1992年1月、東海カーボンは資本金38億円の東洋カーボンを合併した。両社はともに1918年に創業した炭素メーカーで、70年余にわたり併存してきた。合併により滋賀・山梨・茅ヶ崎第二の3工場を引き受け、黒鉛電極とファインカーボンの事業を広げるとともに、摩擦材という新しい分野を得た。
- 背景
- 1985年9月のプラザ合意を機に円高が進み、輸出で需要の波を吸収してきた黒鉛電極の国際競争力は低下した。東海カーボンは1987年から1988年にかけて工場の集約化と合理化に踏み込んだが、電極の原価をさらに下げる課題は残った。
- 内容
- 東海カーボンを存続会社として東洋カーボンを吸収し、滋賀工場・山梨工場・茅ヶ崎第二工場が加わった。会社側が挙げた目的は電極事業の一層のコストダウンによる国際競争力の強化で、あわせてファインカーボンの拡大と摩擦材事業の獲得を伴った。
- 含意
- 合併後の国内シェアはカーボンブラック・人造黒鉛電極・不浸透性黒鉛で首位、電機用ブラシとファインカーボンで2位となり、日本最大の炭素製品総合メーカーの位置についた。ただし1992年12月期は売上を伸ばしながら赤字に沈み、承継した山梨工場は翌年に閉鎖された。
筆者の見解
買ったものと、ついてきたもの
同じ年に生まれた二社が70年を経て一つになったという筋書きは、規模拡大の物語として読みたくなる。ただ会社側が挙げた目的は電極事業のコストダウンひとつであり、1992年12月期は売上を73億円伸ばしながら2億円の赤字に沈んだ。この合併の芯は、円高で失った電極の価格競争力を生産拠点の組み替えで取り戻すところにあったとみられる。翌1993年6月に山梨工場を閉じた早さが、その性格を示している。
もっとも、原価対策としての合併が電極で答えを出すまでには長い時間がかかった。滋賀工場は33年後に電極の生産を止め、2024年12月期には564億円の純損失が計上されている。むしろ、目的として掲げられなかった摩擦材のほうが、湘南事業所への統合と東海マテリアルの設立を経て事業として残った。狙って買ったものより、ついてきたもののほうが長く続くことがある——この合併はその一例として読むことができる。
Yutaka Sugiura, 2026年7月
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