日本板硝子 の歴史

1918年11月22日、日米板硝子株式会社が大阪で設立^[1]された。創立資本金は300万円で半額払込^[2]、出資したのは米国のリビー・オーエンス・シート・グラス社と住友、旭硝子である。^[3]会社を構想したのは杉田與三郎氏だった。1885年に大阪の薪炭商の家に生まれ、その家は住友別子鉱業所へ木炭を納めていた。^[4]1909年にシカゴ大学を卒業して大阪の島商店に入り^[5]、1914年に製瓶機械の導入交渉で渡米した折、トレド社がコルバーン式の板ガラス製法を工業化しようとしている現場をたまたま見学した。この見学が板ガラスへの転身を決めさせている。当時の国内では板ガラスの工業化が幾度も試みられては技術の壁で失敗しており^[6]、機械製法を持つことがそのまま事業の成否を意味していた。

事業の成否は特許を取れるかにかかっていた。1917年9月に再び渡米した杉田氏は、ニューヨーク^[7]に住友総本店支配人の山下芳太郎氏を訪ね、援助を求めている。山下氏は国家のためになる事業には積極的に進出すべきだと応じた。特許権料は当初200万円程度と見込まれたが、リビー・オーエンス^[8]社は400万円以下では譲れないとして交渉は行き詰まる。数次の折衝を経て同年12月に契約が成立し、リビー社は特許料として新会社株式2万株（額面100万円^[9]、発行株数の3分の1）と10万ドルを受け取った。特許を現金でなく株式で払う形である。この時点でリビー社自身も板ガラス製品を出してわずか数か月しか経っておらず、世界でこの特許を譲り受けたのは杉田氏ただ一人だった^[10]。

社名の日米板硝子は、リビー・オーエンス社との関係^[11]を示すために選ばれた。会社の出自をそのまま社名に書き込んでいる。1919年に福岡県遠賀郡の二島で工場建設が始まり^[12]、同年11月に米国からコルバーン機が届いた。12月には現場監督のオットー・C・ミラー氏らリビー社の技術陣が来日して据付を指導する^[13]。1920年10月1日午前零時、引上げ作業^[14]が始まった。午前1時に板状のガラスが切台へ姿を現し、初めは斑点が一面に出ていたものの、朝8時ごろにはくもりが消えて3ミリほどの厚みのガラスが順調に出るようになった。国内で最初の自動連続引上法による板ガラスであり、手吹きから機械生産への転換にあたる。

操業にこぎつけて間もなく、第一次世界大戦後の反動不況が来た。業績は悪化し、経営は行き詰まる。1922年8月、臨時株主総会の決議によって、資金と経営の一切を住友本社へ一任した^[15]。技術を米国から、資金と経営を住友から借りる形が、ここで定まっている。以後は住友財閥の傘下に入り、1928年2月に資本金を400万円へ増やして若松工場の設備を改良した。1931年1月には社名を日本板硝子へ^[16]改めている。米国との関係を掲げた社名を13年で下ろした形だが、リビー社との関係自体は続き、1922年から1938年まで同社は代表者を役員として送り込んで経営に加わった。^[17]

住友の資本を得た会社は生産拠点を増やした。1934年12月に資本金を1000万円へ増資し^[18]、三重県で四日市工場の建設に着手して1936年12月から操業した。1941年3月には徳永板硝子を合併^[19]して資本金1225万円とし、尼崎工場を加えている。ただし太平洋戦争の勃発で尼崎工場はまもなく操業を止め、1944年11月に住友化工材工業へ売却した。戦時の企業整備では若松工場と尼崎工場の槽窯各1基の廃止を命じられ、槽窯1基の小型窯への改造も指示された結果、普通板ガラスの設備能力は戦前の5分の3に減っている。^[20]四日市工場も空襲で製函工場や木造倉庫に被害を受けた。開戦とともにリビー社との連絡は絶え、同社の持株^[21]は旧敵産管理法によって住友信託の管理下へ移った。

敗戦後、会社は特別経理会社と制限会社に指定され^[22]、さらに過度経済力集中排除法の指定会社にもなった。資材面では統制経済の制約を受け、事業活動は縮んだ。設備の改善と生産の増大に努めるなかで、これらの制限は1949年末までに解かれる。同年7月末、未払込株金450万円が徴収された。この払込にリビー社が応じたことで、戦後の日本で最初の外資導入が成立している。^[23]管理人の解除とともに同社の持株は完全に原状へ復し、以後の増資でも割当株の全部を引き受けた。1955年時点の持株比率は14.3%^[24]である。技術提携も日米間の通信再開とともに復活し、日本板硝子の技術者は再三にわたって渡米した。

板ガラスという製品の性格が、この会社の経営を長く規定した。誰が作ったか見分けがつかず、品質の差も表れにくいため、放っておけば価格競争へ落ちる。国内の板ガラスは1907年に岩崎俊弥氏が設立した旭硝子と、1918年の日米板硝子の2社で基礎が築かれ^[25]、以後もこの2社が並ぶ状態が続いた。規模で劣る側が規模の要る競争を戦うという条件は、創業から90年近くのちの買収まで解けずに残る。1954年の生産高は249万函で国内ガラス生産高の4割強^[26]を占め、二大板ガラスメーカーの一角にあった。

1950年6月、東京・大阪・神戸の各証券取引所に株式を上場した^[27]。資本金は同年6月に7500万円、12月に1億5000万円、1951年6月に3億円、同年11月の無償交付で6億円、1955年4月に12億円と^[28]、5年で16倍に増えている。復興需要に応えるため1950年12月に舞鶴工場の建設へ着手し、1952年9月から生産を始めた。普通板ガラスだけでなく型板や磨板、網入りガラスといった特殊高級品が求められる状況に対応するためである。1955年3月期の売上高は33億8000万円で、輸出は生産高の約15^[29]%を占め、東南アジアを中心にカナダや中南米へも出ていた。戦前を上回る生産態勢がここで整う。

1954年、自動車用ガラスの子会社として日本安全硝子を設立した^[30]。建築用に偏っていた需要先へ自動車という第二の柱を立てる判断であり、この選択が以後の会社の輪郭を決める。1964年には千葉工場を開設し、1970年10月には日本安全硝子を吸収合併して川崎工場と京都工場を手に入れた。^[31]子会社として育てた自動車用ガラスを本体へ取り込んでいる。2026年3月期の連結売上収益で自動車用ガラス事業は4575億円と建築用ガラス事業の4069億円を上回っており、1954年に置いた第二の柱のほうが最終的に太くなった。創業以来の建築用ガラスは、70年を経て主役の座を譲っている。

板ガラスの製法は、この時期に一度で置き換わった。コルバーン法やフルコール法では両面が完全に平らで厚みの均一なガラスを作れず、鏡や自動車のような用途には表面を磨いた磨板ガラスを使うしかなかった。英国のピルキントン・ブラザーズ社で技術担当取締役を務めたアラステア・ピルキントン卿が^[32]、溶融したガラスを溶融金属スズの表面へ浮かべて流す方法を考えつく。1952年、夕食後の皿洗いで水に浮かぶ油を見たときだった。同年12月に試験を始めてから足かけ7年、研究費40億円を投じて1958年7月に完全なフロート板ガラスが完成し、1959年に同社が世界へ発表した。^[33]

日本板硝子の動きは速かった。フロート製法の成功が発表された1週間後、1959年1月末には技術供与の意向^[34]をピルキントン社へ打診している。1961年秋に中村文夫社長が同社を訪ねて技術導入を申し入れ、1963年7月には渡邊逸郎社長が渡英して交渉し、大綱の合意に達した。1964年3月、ロンドンで技術導入の契約を調印する。^[35]同年8月からは宮坂満喜三常務を長とする技術・設計の関係者がピルキントン社で調査にあたった^[36]。導入計画は先行した欧米各社に比べて建設期間が短く内容も具体的^[37]だったため、ピルキントン社は日本板硝子の計画性と技術水準に驚いたという。技術を借りる側でありながら、実装の速さでは貸す側を上回っていた。

舞鶴工場の3号窯をフロート窯へ改造する工事は予定どおり進み、1965年10月に熔槽へ火を入れた。同年11月15日、雪の降る舞鶴で中村会長以下の幹部が見守るなか、渡邊社長の手で溶融ガラスの取出口が開かれる。^[38]ガラスはフロートバスへ吸い込まれ、長い徐冷窯を抜けて約40分後に先端が現れた。東洋で最初のフロート板ガラスである。設備の設計では、英国では考える必要のなかった地震対策を織り込み、生産速度が速いため切断以降に連続方向転換装置や分岐装置を置き^[39]、表面に傷を付けないエアテーブルを新たに開発した。借りた製法をそのまま据えたのではなく、置く場所に合わせて作り替えている。1971年8月には千葉工場、1978年6月には舞鶴工場へフロート設備を増設^[40]した。

1971年、マレーシアに合弁会社マレーシアンシートグラス社を設立して海外へ出た^[41]。1975年にはメキシコで自動車用ガラスの合弁会社^[42]L-Nセーフティグラス社を設立している。国内では1978年にディスプレイ用途などに使う超薄板ガラスの生産を始め、1979年に日本硝子繊維^[43]の販売権を譲り受けてガラス繊維製品の販売に入った。1980年に川崎工場相模原製造所、1983年に筑波研究所を開設している。板ガラスの周辺へ製品を広げる一方、海外の生産拠点はマレーシアのほかに大きく増えなかった。1977年12月には若松工場を閉鎖^[44]している。創業の地であり、コルバーン機を据えて国内初の機械生産を始めた工場だった。