日本板硝子の歴史

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沿革

1918年に杉田與三郎氏の構想で大阪に設立された日米板硝子が起源。

1965年に舞鶴工場で東洋初のフロート板ガラスを生産し、2006年に英ピルキントンを完全子会社とした。建築用と自動車用を柱とする板ガラスメーカーで、旭硝子と国内を二分した。

1918年1924年1931年1954年1999年2006年2026年日米板硝子1918年大阪で設立株式上場1924年上場日本板硝子1931年社名を変更日本安全硝子1954年自動車用で設立日本硝子繊維1999年吸収合併決断ピルキントン2006年完全子会社化決断
日本板硝子 有価証券報告書「沿革」
日本板硝子
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
8,795億円
売上高純利益率
0.5%
中村渡辺滝本川瀬菅沼藤本チェンバースネイラー吉川森細沼
売上高243億円売上高731億円売上高2,659億円売上収益6,292億円売上高8,795億円純利益率6.6%純利益率-0.3%純利益率2.9%純利益率-7.9%純利益率0.5%1957/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1918年〜米国の製法特許と住友本社の資金による日米板硝子の設立

  1. 日米板硝子を設立（本店所在地: 大阪市）[1]
  2. 二島工場を新設（1950年　若松工場に商号変更、1977年　同工場閉鎖）[1]商号変更
  3. 関東大震災の復興資材として板ガラスの大需要が生じる[2]
  4. 住友合資からの融資金を完済[2]
  5. 東京株式取引所実物市場に株式を上場[2]上場
  6. 社名を日本板硝子に変更[3]商号変更
  7. 資本金を400万円から1000万円へ増やす増資案を可決[4]
  8. 室戸台風の高潮被害を受け大阪北港の第二工場建設計画を中止[4]
  9. 四日市工場を新設（2004年　四日市事業所に商号変更）[3]商号変更
  10. 有光鉄工所と共同で日本鉄工所を設立[4]
  11. 磨板ガラスを公定価格で販売（製造原価が販売価格を上回る）[5]
  12. 徳永板硝子製造を吸収合併（尼崎工場を開設）[6]
  13. 四日市工場に磨板係を設置[5]
  14. 四日市工場の磨工場が軍管理工場の指定を受ける[5]
  15. 商工省が板硝子製造業企業整備要綱を発表[7]
  16. 二島工場の普通板ガラス製造を全面休止[7]
  17. 尼崎工場を閉鎖（住友化工材工業へ譲渡）[6]
  18. 研究所を新設[1]
  19. 管理人の解除によりリビー社へ持株が返還[8]
  20. 型板ガラス・磨板ガラスの専門工場の新設を決定[9]
第1章特許を現物出資として受け取った創立
売上高
  • 売上高
日本板硝子売上高—
就任年社長氏名役職名
中村文夫
安定成長期

1950年〜英国から導入したフロート法と自動車用ガラスの二本立て

  1. 東京・大阪等の各証券取引所に株式上場[3]
  2. 舞鶴工場を新設（2003年　舞鶴事業所に商号変更）[1]商号変更
  3. 自動車用ガラス子会社　日本安全硝子設立[1]
  4. 札幌支店を設置（小樽支店を移転）[10]
  5. 千葉工場を新設（2003年　千葉事業所に商号変更）[1]商号変更
  6. 舞鶴工場に東洋初のフロート方式によるガラス製造設備新設[3]
  7. 8ミリ厚以上の特厚物の製造方法を開発[11]
  8. 創立50周年を記念して伊丹市に研究所を新設（尼崎研究所の機能を移転）[1]創業
  9. 「セルフォック」の開発を対外発表（日本電気と共同開発）[12]
  10. 日本安全硝子を吸収合併[3]
  11. 川崎工場を新設[3]
  12. 合弁会社マレーシアンシートグラス社を設立[1]
  13. 福岡支店を設置（小倉支店を移転）[10]
  14. アルミサッシの日本スミサッシを吸収[13]
  15. 自動車用ガラス合弁会社 L-Nセーフティグラス社を設立[3]
  16. 超薄板ガラス（UFF®）の生産を開始[3]
  17. 舞鶴工場にフロート方式による板ガラス製造設備を新設[10]
  18. 創立60周年を記念し日本板硝子材料工学助成会を設立[3]創業
  19. 川崎工場相模原製造所を開設（2004年　相模原事業所に商号変更）[3]商号変更
  20. 筑波研究所を設置[6]
第2章統制撤廃と高級板ガラス専門工場の新設
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
日本板硝子1985年3月期売上高1,940億円売上高当期純利益率2.9%
就任年社長氏名役職名
中村文夫
渡辺逸郎
滝本清八郎
川瀬二郎
1976年菅沼俊彦代表取締役社長
成熟期

1986年〜米LOF社との合弁とピルキントン株20%の取得

  1. リビー・オーエンス・フォード社と合弁でユナイテッドL-Nグラス社を設立[1]
  2. 硝子短繊維の製造・販売の営業権を日本マイクロジーウールへ譲渡[6]
  3. 環境事業部門の一部を日本板硝子環境アメニティへ営業譲渡[6]
  4. LOF社の株式の20%を取得[3]
  5. 愛知工場を設置[6]
  6. 蘇州板硝子電子有限公司を設立[1]
  7. ベトナムフロートガラス社を設立[12]
  8. 天津の合弁について合意[14]
  9. 中期経営計画WIN21を修正発表[15]
  10. 日本硝子繊維を吸収合併[3]
  11. 津事業所を開設[3]
  12. ピルキントン社の株式の10%を取得[3]
  13. ニュービジョン2000年度版（2010年の姿）を策定[16]
  14. ピルキントン社の持株比率を20%へ引き上げ[1]
  15. 日本無機が東京証券取引所第二部から上場廃止[6]上場廃止
  16. 愛知工場の閉鎖を決定[17]
  17. ガラス磁気ディスク事業をHOYAへ譲渡する契約を締結[18]
  18. 本店所在地を大阪から東京（東京都港区海岸）に移転[6]
  19. 日本無機のバッテリーセパレーター事業を会社分割で継承[6]
第3章微細レンズの独占と北米の自動車用ガラス合弁
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
日本板硝子2005年3月期売上高2,650億円売上高経常利益率5.0%
就任年社長氏名役職名
1976年菅沼俊彦代表取締役社長
藤本勝司
転換期

2006年〜総額6160億円のピルキントン買収とアポロ系ファンドによる非公開化

  1. 英ピルキントンの完全子会社化[3]クロスボーダーM&A（日本→海外）
  2. 東京本社及び本店所在地を東京都港区三田に移転[6]
  3. スチュアート・チェンバース氏が社長就任外部人材・プロ経営者
  4. 指名委員会等設置会社へ移行[3]
  5. MAG社の持分を譲渡[10]
  6. 日本無機をダイキン工業へ株式譲渡[6]
  7. メキシコ（メヒカリ市）の自動車用ガラス生産能力の拡大を発表[19]
  8. 国際会計基準（IFRS）を早期適用[1]
  9. ブラジル（カサパバ）の自動車用新合わせガラス製造ライン開設を発表[20]
  10. 英国（セントへレンズ）のオフラインコーティング設備新設計画を発表[20]
  11. 「NSGグループコーポレートガバナンス・ガイドライン」を制定[1]
  12. 創立100周年。経営指針「Our Vision」を策定[1]創業
  13. ガラス製造ラインを太陽電池パネル用ガラス設備へ改修[3]
  14. 執行役を対象とする譲渡制限付株式報酬制度を導入[21]
  15. バッテリーセパレーター事業の譲渡を完了[22]
  16. ガラス製造ラインを、太陽電池パネル用ガラス製造設備に改修・操業開始[1]
  17. 中期経営計画「2030 Vision : Shift the Phase」を発表[3]
  18. アポロ出資で非公開化[3]MBO・非公開化
  19. アポロ系ファンドによる完全子会社化を決定[23]買収
  20. 親会社がLumina Japan Acquisitionへ異動[23]
第4章持分法の距離を詰めた全株取得と借入れの重さ
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
日本板硝子2026年3月期売上高8,795億円売上高当期純利益率0.5%
就任年社長氏名役職名
藤本勝司
スチュアート・チェンバース
クレイグ・ネイラー
吉川恵治
森重樹
細沼宗浩
最新の適時開示
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
SHIFTSHIFTグロースキャピタル設立
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
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出典・参考23件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]日本板硝子株式会社五十年史「関東大震災と輸入品の流入」（1968年）
  • [3]日本板硝子 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [4]日本板硝子株式会社五十年史「四日市工場の建設」（1968年）
  • [5]日本板硝子株式会社五十年史「活路を求めて軍需化へ」（1968年）
  • [6]有価証券報告書 第146期（2012年6月29日）
  • [7]日本板硝子株式会社五十年史「企業整備と当社」（1968年）
  • [8]証券「日本板硝子株式会社（新規上場会社紹介）」（1950年）
  • [9]日本板硝子株式会社五十年史「舞鶴工場の建設」（1968年）
  • [10]会社IR「会社案内」（2014年）
  • [11]日本板硝子株式会社五十年史「フロート板ガラスへの進出」（1968年）
  • [12]会社IR「2016年3月期通期決算報告」（2016年）
  • [13]日経ビジネス「日本板硝子。新型再建術受け奇跡のカムバック」（1978年1月30日）
  • [14]日経ビジネス「高くなる中国進出へのハードル」（1996年2月19日）
  • [15]日経ビジネス「日本板硝子 新事業の情報電子に軸足 本業のコスト削減が課題」（1999年3月15日）
  • [16]日本板硝子「ニュービジョン2000年度版 勝ち組に生き残るために」（2000年5月30日）
  • [17]日本板硝子 ニュースリリース「愛知工場の閉鎖について」（2003年7月25日）
  • [18]日本板硝子 ニュースリリース「ガラス磁気ディスク事業の譲渡について」（2003年9月17日）
  • [19]会社IR「平成24年3月期 第1四半期決算短信」（2011年8月4日）
  • [20]会社IR「有価証券報告書（第145期）」（2011年）
  • [21]コーポレートガバナンス報告書「コーポレート・ガバナンス報告書」（2021年12月20日）
  • [22]有価証券報告書 第156期（2022年6月30日）
  • [23]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月