フジクラ の歴史

1910年3月、藤倉電線護謨合名会社から電線部門を分離して藤倉電線株式会社が設立された。資本金50万円、本店は東京千駄ヶ谷に置かれた^[1]。^[2]母体の藤倉電線護謨は1885年創業の電線・ゴム混合事業体で、電線の分離独立によって電線専業メーカーとしてのフジクラが発足した。戦前の国内電線市場は、住友電線製造所（現・住友電工）、古河電工と並ぶ電線御三家の三社体制に収斂し、^[3]フジクラは財閥の後ろ盾を持たない独立系として財閥系2社と直接競う構図に置かれた。早くから海外技術の吸収につとめたフジクラは、1935年に独自設計の藤倉型周波同軸ケーブルを開発し^[4]、米・英・独・仏など7カ国で特許を取得するなど、戦前から技術の優位性で2社と伍した。以後のフジクラの経営は、独立系として生き残るには技術で差をつけるしかないという価値観に貫かれ、その方針は光ファイバや光コネクタへ事業が移っても一貫して受け継がれた。

1923年に本社・工場を江東区木場の現在地に移転、^[5]1949年5月に東京証券取引所へ株式を上場した。^[6]戦後のインフラ復興期には電力ケーブル・通信ケーブル・巻線などの需要を取り込み、1954年に沼津工場、^[7]1961年の東証一部指定、^[8]1965年に佐倉工場、^[9]1970年に鈴鹿工場と、^[10]国内量産拠点を東日本から東海にかけて並べた。あわせて1956年に原料供給を担う大阪工場を開設し、1959年10月には三井金属鉱業と提携^[11]した沼津熔銅の操業を始めて銅地金供給の内製化も進めた。1960〜70年代のフジクラは、財閥の後ろ盾を持たない独立系電線メーカーとして、量産規模で住友・古河に追随する立場にあったが、電力9社の送電網整備と電電公社の通信網整備という戦後の2大インフラ投資を受け止めることで電線御三家の一角を堅持し、戦後復興期の技術投資の原資を稼ぎ出した時期である。

1970年代、国内電電公社（現NTT）の通信インフラ投資と歩調を合わせ、フジクラも光ファイバ・光ケーブル技術の開発に入った。光ファイバ分野は住友電工・古河電工・フジクラの3社が並んで取り組む構図となり、^[12]フジクラは融着接続機（ファイバ同士を高温で溶かして接続する装置）など、光通信の現場で必要となる周辺機器の分野で独自のポジションを築いた。電線専業では量産規模の経済で財閥系にやや分が悪くなる中で、周辺機器と実装技術を自前で押さえることでケーブル単体の価格競争から一段離れた場所に事業を置こうとする方針がなった時期でもあり、後年の『技術のフジクラ』というブランドの原点がここに形成された。

この時期の経営資源配分が、のちに光ケーブルと融着接続機を『技術のフジクラ』の看板商品に育てる土台となった。1970年代の電線業界は、通信インフラの光化・エレクトロニクス化が始まった時期で、電線専業では規模の経済で財閥系に分が悪くなっていた頃でもあり、フジクラにとっても電線以外の事業柱をどう育てるかが経営課題となっていた局面である。電力ケーブルやワイヤハーネスといった戦後の量産事業の成熟に備えて、光デバイス・コネクタ・電子材料・実装装置といった技術領域に早めに足場を張ろうとする戦略が、1970年代の研究開発投資と人材育成にはっきりとあらわれ、後の事業構造の多極化と光ファイバ事業急成長の原点となっていった時期である。