古河電工は1896年6月、古河財閥の創業者である古河市兵衛氏が足尾銅山で産出する銅を加工する目的で横浜電線製造として設立された。鉱山収益と加工収益を一体で稼ぐ垂直統合が原型で、1920年に古河鉱業から日光電気精銅所を取得して古河電気工業へ改称し、電気銅の生産から電線製造までの一貫体制を整えた。電線は銅の出口として自然な選択であり、上流の素材と下流の加工を同一会社で抱える発想がそのまま会社の DNA となった。

こうして「銅起点の非鉄素材を束で持つ」発想は、戦後の多角化でそのまま反復された。1949年の東証上場の翌年に電池部門を古河電池として分離、1958年平塚・1961年千葉・1971年三重と工場を増やし、1981年の古河金属工業吸収、1993年のアルミ事業吸収で電線・電池・電装・軽金属・銅管・光関連部品を抱える非鉄総合メーカーへ拡張した。1987年に横浜研究所を新設、1990年には北米で JDSU を合弁設立して光ファイバ研究の出口を仕込んだ。素材を増やしながら次の主役を物色する経営は、銅という単一素材から始まった会社が半世紀かけて積み上げた癖だった。

ところが1990年代後半、本業の電線市場は成熟して利益率は圧迫されていた。古河家5代目当主の古河潤之助社長は JDSU 株の2兆円規模の含み益を原資に、銅から光への素材転換を仕掛ける。2001年11月、米ルーセントから光ファイバ事業 OFS を約2,250億円で買収した。JDS 株売却で1,100億円、銀行借入で900億円を手当てした賭けは、直後のネットバブル崩壊で前提が崩れる。2003年3月期と2004年3月期の2期連続で1,000億円超の赤字を出し、古河潤之助元社長は買収責任を取って退任した。以後の20年は、軽金属・銅管・巻線・TOTOKU・電池を切り出す引き算経営に費やされた。

なぜ銅の会社が光で稼ぐまでに四半世紀を要したのか。第一に、OFS買収は JDSU の含み益という時限的な原資に銀行借入を重ねた賭けで、ネットバブル崩壊で原資と需要が同時に消えた。第二に、買収負債の処理で20年が引き算経営に費やされ、特許と製造技術は塩漬けにせざるを得なかった。第三に、AI とデータセンター需要が訪れたのは2023年以降で、需要側の時間軸が経営側の時間軸を上回った。2025年4月に OFS を源流とする Lightera で再出発した光ファイバ事業は、25年越しに需要が追いついた帰結である。