フジクラ光ファイバの独自技術への投資と、融着接続機の自社開発

電線は、原価の大半を銅が占める事業である。会社銀行八十年史は、日本の電線工業が「主として産銅業者の投資ないし保護育成によつて発達した」と整理する。住友電工は住友家の銅事業から生まれ、古河電工も古河の産銅を背景に持った。藤倉電線は系列に属さず、1959年10月に三井金属鉱業と組んだ沼津熔銅の操業で銅地金の供給を確保していた。素材の手当てからして自力で組む立場にあった^[1][2]。

稼ぎの振れも大きかった。第1次石油危機のあと、1976年3月期は売上高783億円に対して経常損失16億円を計上している。売り先は電電公社と電力9社に寄っており、1961年3月期上半期の売上構成では通信ケーブルが28.8％、電力ケーブルが21.0％を占めた。設備投資の増減がそのまま業績に響き、通信方式が変われば納入品も入れ替わる。この二重の受け身が、1970年代の藤倉電線の課題であった^[3][4]。

1970年に米コーニング社が20dB/kmの光ファイバを発表し、1974年にはベル研究所が伝送損失4dB/kmのファイバを発表した。損失が下がれば中継間隔が伸び、銅の通信ケーブルを置き換える見込みが立つ。藤倉電線は1973年にCVD法による光ファイバ母材の製造法を検討し始め、1975年には日本電信電話公社・古河電気工業・住友電気工業と光ファイバ共同研究協定を結んだ^[5][6]。

光通信の商機については、同業の側も同じ見立てを口にしていた。1981年10月の証券アナリスト向け講演で住友電気工業の川上哲郎専務取締役は、光通信を情報化社会の基礎をつくるものと述べ、米調査会社の見通しを引いて「80年代を通じて、光通信の需要は世界的に年々倍増する」と語った。電電公社の共同研究に3社が並んで加わっていたため、技術の優劣が納入の分け前に直結しうる状況でもあった^[7]。

光ファイバの開発競争が始まると、藤倉電線は研究員を一気に増やし、通信事業部の研究開発費を光へ集中させた。社史はこれを大胆なシフトと記す。成果は数年で出た。1976年に電電公社と長波長の極低損失光ファイバを世界で初めて共同開発し、1979年には低損失シングルモードファイバで0.27dB/kmを達成している。実験室の水準は、この時点で商用の中継間隔を賄える域に入った^[8][9]。

研究費を寄せた時期の本業は、順風ではなかった。1979年3月期は経常利益60億円・当期純利益29億円と戻したものの、翌1980年3月期の経常利益は27億円へ半減している。売上高は1,209億円で、経常利益率は2％台にとどまった。銅相場と設備投資の波で利益が上下するなかで、成果の時期が読めない光の研究に人と金を積み増した点に、この判断の性格が表れている^[10]。

1976年、藤倉電線はファイバ同士をつなぐ融着接続機の研究に着手した。ファイバがまだ不安定な構造と強度不足を抱え、伝送損失を測る解析手段さえなかった時期に、社史は接続の課題の解決こそが大きな商売になるという見立てで研究が始まったと記す。陣容はわずか3名であった。1977年10月に実用型マルチモード用の1号機FR-1が完成し、1979年にはワシントンの光シンポジウム併設展示会で人だかりを集めた^[11][12]。

1980年にはシングルモード用の融着接続機を開発し、ファイバと装置の両方を自社の製品として揃えた。1982年に佐倉工場へ光工場を建て、1983年から日本列島縦貫用光ファイバの納入・布設に入る。1985年に世界初のコア直視型融着接続機、1987年に佐倉の光エレクトロニクス研究所、1988年に世界初の多心光ファイバ融着接続機と続き、ケーブル本体だけを売る会社とは別の商売が並び立った^[13]。

融着接続機は、その後の主力製品の一つとなった。現在は世界シェア首位で、世界60カ国に戦略パートナーとしての代理店を置く。ファイバを敷く現場では接続の品質が伝送の品質を決めるため、ケーブルと装置を同じ会社から調達する利点が働いた。1976年に3名で始めた研究が、ケーブルの価格競争とは別の収益源に育った^[14]。

ケーブル側では、ファイバを所々だけ接着してクモの巣状に広げるSWRと、それを細く束ねるWTCの組み合わせが独自製品となった。岡田直樹社長は2022年の取材で「実はＳＷＲは私の机の上で誕生した」と明かし、「最近は他社もやり始めたが、われわれが技術革新で一歩先をキープできている」と述べている。6,912心の超多心ケーブルはデータセンターの伝送容量を賄う製品となり、英BTグループには2019年から本格採用された^[15]。

光へ寄せた選択は、社内の言葉としても引き継がれた。岡田直樹社長は2024年1月のインタビューで、入社した1986年当時から「旧財閥系が競合相手で、企業規模や資金力では到底かないませんでした。自分たちが勝ち残るには、技術で勝負するしかないという認識が強く、みんなで技術力の向上に励んできました」と振り返っている。規模で追わない方針は、1970年代の研究投資の経験に接がれていた^[16]。

細さそのものが値段になる場面も現れた。既存の管路には電話線やCATV用ケーブルが詰まっており、新たに管路を掘る土木費用は光ケーブル本体より重い。岡田社長はカナダの事例で、割高なSWR／WTCを採ったほうが工事を含めたコストが15％下がったと説明する。光ファイバの普及率が35％程度にとどまる欧米では、この差が採用の理由になった。1980年代に装置と細径化へ振り向けた技術が、40年後の受注条件を決めている^[17]。