日本製鉄 の歴史

日本の近代製鉄は、1857年に釜石で洋式高炉へ火が入った^[1]ところから始まる。しかし民間の製鉄業は自立せず、政府は1896年（明治29年）に官営の八幡製鉄所を創設した^[2]。操業開始は1901年、鋼材の年産能力は9万トン^[3]だった。以後も政府は鉄鋼業を確立するため手厚い育成策をとり、しばしば調査委員会を設けて方策を審議したが、根本策として一大合同会社の設立を答申するもの^[4]が多かった。大正12年の関東大震災の復興策としてとられた輸入鋼材への無税措置が、かえって国内の製鉄業を圧迫した^[5]ためである。

大正14年の製鉄鋼調査会の答申^[6]は、日本で製鉄業が経済的に成立する可能性は十分あるとしたうえで、業態が不安定なのは官営八幡製鉄所以外に基盤の強固な銑鋼一貫メーカーが少なく、各社が無益の競争に走って経営不振に陥っている^[7]ためだと分析した。その処方箋として示されたのが、八幡製鉄所を中心とする半官半民の合同経営^[8]である。もっとも合同構想は消費者側の反対もあり、その後も長く実現しなかった^[9]。

転機は昭和5年の臨時産業審議会の答申^[10]だった。昭和7年5月に斎藤実内閣が成立して商工大臣に中島久万吉氏が就く^[11]と、日本製鉄株式会社法が議会に上程されて成立し、翌8年4月に公布された^[12]。これを受けて1934年（昭和9年）1月29日、官営八幡製鉄所を中心に、輪西製鉄・釜石鉱山・三菱製鉄・富士製鋼・九州製鋼の一所五社が合同^[13]し、日本製鐵が発足した。創立総会は東京丸の内の日本工業倶楽部で開かれ、設立委員長の中島久万吉氏が経過を報告したのち、中井励作氏が初代社長に選ばれている^[14]。営業開始は2月1日^[15]だった。

発足時の従業員は4万5847人^[16]、銑鉄は約118万トンで国内シェア96%、粗鋼は201万トンで52%、普通鋼材は143万トンで45%^[17]を占めた。ただし所期の合併効果は、大合同構想が具体化したころに景気が回復したことで薄まっている^[18]。参加を予定していた日本鋼管・浅野造船製鉄所・浅野小倉製鋼・東海鋼業・大阪製鉄の5社が、中島商工相の強い説得にもかかわらず参加をしぶった^[19]からである。加えてインド銑や満州の鞍山銑が流入し、世間の景気回復のなかで鉄の市況だけが好転しない^[20]状態が続いた。

寄り合い世帯となった日鉄の内部は、必ずしもしっくりいっていなかった^[21]。昭和15年には、平生釟三郎会長が秘書として連れてきた藤井丙午氏と、原料課長の永野重雄氏らが日鉄改革を要求^[22]し、官僚の天下りと八幡系支配の打破を掲げて全役員を辞任へ追い込んだ^[23]。日鉄クーデター事件と呼ばれるこの騒動の結果、役員は総入れ替えとなり、平生釟三郎氏が社長に就いた^[24]。昭和16年4月に鉄鋼統制会が発足すると日鉄社長が会長を兼ねる^[25]仕組みがとられ、統制会の要職は満州系の人脈で占められた。

日本の鉄鋼生産は昭和18年の約770万トンを戦前の頂点として、19年に690万トン、終戦の20年には200万トン^[26]へ落ち込んだ。敗戦直後に重くのしかかった賠償問題では、昭和20年12月のポーレー中間報告が年産250万トンの製鋼能力を超える設備の全面撤去を求め^[27]、そのまま実施されれば鉄鋼生産設備の4分の3を失う^[28]内容だった。極東委員会の報告では鉄鋼22工場が賠償指定を受け、日鉄では釜石を除く4工場が対象^[29]となった。決定権が連合国側にある以上^[30]、手の施しようがなかった。

昭和22年春にアメリカの対日方針が変わる^[31]と、賠償問題も動いた。ストライク報告は日本の経済自立のために鉄鋼業から賠償物件を撤去すべきではないとし^[32]、昭和28年の需要として鋼材488万トンという数字^[33]を掲げた。国内では昭和21年5月に八幡製鉄所長の三鬼隆氏が社長へ就き^[34]、同年12月末の閣議決定で石炭と鉄鋼の傾斜生産方式が正式に決まって^[35]いる。占領政策の転換によって原料輸入も再開し、鉄鋼業は生気を取り戻した^[36]。

日鉄は財閥ではないものの、傘下に多くの子会社を持ち持株会社の性格を帯びていたため、昭和21年12月の第二次指定40社に加えられた^[37]。分割は日本経済の自立にかえって不利になると反論したが容れられず^[38]、GHQのアンチ・トラスト課からは、八幡と釜石・輪西をそれぞれ一本とする二社分割案^[39]が示される。昭和22年12月に過度経済力集中排除法が公布されると、日鉄は翌23年2月に指定企業となり^[40]、同年12月付で再編成計画の決定指令を受けた^[41]。

1950年4月1日、八幡製鐵と富士製鐵は、会社経理応急措置法および企業再建整備法の適用を受けた日本製鐵から資産等の現物出資を受けて設立^[42]された。日本製鐵は資産を譲渡したうえで解散し、清算会社へ移行^[43]している。鉄鋼部門は八幡製鉄所と、釜石・輪西・広畑・富士の四作業所とに二分され、前者が八幡製鐵、後者が北日本製鉄^[44]となった。広畑は当時なお賠償指定を受けていたため、いったん北日本が賃借し、賠償解除後に一本化する^[45]扱いとされた。八幡製鐵の発足時の資本金は8億円、粗鋼生産量は138万トンだった。

半官半民でありながら実質は政府機関に近かった日本製鐵に対し、新会社は八幡が約2万2000人、富士が約1万8000人の民間株主によって構成され、純然たる民営方式へ切り替わった^[46]。1950年3月31日、解散にあたって三鬼隆社長は社員を前に^[47]「八幡、富士の二社は今後互いに競争関係に立つことになるのですが、もともと血を分けた兄弟であり、望んで別れるわけではないのでありますから、末永く友情の交流を図り互いに切磋琢磨して、いい意味の競争、いわゆる公正なる競争を通じて鉄鋼業の合理化に寄与致したいものであります」と述べている。分割後の業界は、八幡・富士に日本鋼管・川崎製鉄・住友金属工業・神戸製鋼所を加えた大手6社^[48]が牽引した。

八幡製鐵は老朽設備の更新を狙う第一次合理化計画に着手し、続く第二次合理化計画で戸畑地区の銑鋼一貫化を進めた。1955年には光製鉄所が稼働^[49]し、1961年には名古屋製鉄所と堺製鉄所が相次いで動き出して^[50]いる。さらに第三次合理化計画では阪神工業地帯に堺製鉄所を築き、1967年7月には世界最大級の高炉2基・粗鋼年産480万トンの能力で完成させている^[51]。1965年には君津製鉄所も稼働^[52]した。合併直前の1970年3月の時点で、旧八幡の陣容は八幡製鉄所が2万2699名で投下資本1573億円、名古屋が8518名で1819億円、君津が3819名で1644億円、堺が3431名で896億円、光が3092名で213億円^[53]だった。

1957年に八幡で19日間のストライキが起きたものの会社側が屈しなかったことから、以後は一発回答が定着^[54]した。一方で市況は1957年から1958年にかけて大きく下げ、深刻な不況^[55]が業界を覆う。稲山嘉寛氏は横田正俊公正取引委員長を訪ね、戦前の共同販売組織を実質的に復活させる公開販売制度^[56]の必要性を訴えた。1958年6月、通商産業省が鉄鋼市況対策要綱を策定し、公開販売制度が発足^[57]した。

公開販売制度では、参加メーカーが一堂に会し、通産省の生産指示量に基づく販売数量と販売価格を品種別に自社の系列問屋へ公開して取引する^[58]。メーカー相互の横の連絡は行わないため独禁法には触れない^[59]という建て付けだった。売れ残った分は一定の買取商社が買い上げ、その数量を次期の減産指示へ反映させる^[60]仕組みも組み込まれている。発足時の参加メーカーは32社^[61]にのぼった。もっとも1959年に景気が急回復すると価格の急騰が懸念され、制度は同年5月から生産指示を廃した好況公販へ姿を変えた^[62]。

1960年以降、所得倍増計画のもとで景気が好転すると各社は揃って設備増強に走った^[63]。供給は設備の稼働とともに一挙に増えるのに需要は徐々にしか伸びないため、1962年には鉄鋼業が再び不況に見舞われる。稲山嘉寛氏が八幡製鐵の社長に就いたのはこの年^[64]だった。業界は粗鋼減産を重ねて最終的に20%の減産まで実施し、相互の減産監視制度や特定商社買上制度まで導入^[65]している。1965年には戦後最大とされた不況が訪れ、鉄鋼業界では山陽特殊鋼が会社更生法の適用を受けた^[66]。

不況下でも各社の高炉建設意欲は衰えず、通産省は着工を半年から1年ずらす案でまとめかけた^[67]。これに同調しなかったのが住友金属工業の日向方斉社長^[68]で、『企業の自己責任でやるのだし、計画を変更するつもりはない』^[引用元]と述べている。1965年11月、第3四半期の粗鋼減産指示をめぐって住金と通産省は全面衝突^[69]した。輸出枠を別扱いにしなかったため輸出比率の高い住金が不利になる^[70]構図もあり、通産省は原料炭の輸入枠を削減する構えを高炉9社の常務会で表明する。政、財、官を巻き込んだ末、住金は減産体制に復帰^[71]した。

稲山氏はこの一件で、通産省の設備調整が悪平等に立っている^[72]と考えた。八幡は10万人の従業員を抱えながら溶鉱炉の増設は1基しか認められず^[73]、規模の小さいメーカーにも同じく1基が割り当てられる。行政や大勢に勝てないのであれば、合併によって会社を大きくし、悪平等に起因する競争を排除するほかない^[74]。稲山氏は後年、新日鉄誕生の伏線はこのときすでに芽ばえていた^[75]と振り返っている。1966年度の売上高は八幡が3708億円で粗鋼シェア18.8%、富士が3107億円で17.2%^[76]であり、両社を合わせれば業界の3分の1を超える規模だった。