日本ガイシ の歴史

日本の電気事業は1886年に東京電灯が営業^[1]を始めたのを皮切りに各地で興り、電力を長距離送電する送電線が年々増えた。送電線の伸びに比例して碍子の需要も急増したが、当時はアメリカ・イギリスなど先進国からその全量を輸入^[2]していた。1905年春、芝浦製作所の岸敬二郎は、アメリカのトーマス社から持ち帰った碍子の一片を日本陶器社長の大倉和親に示し、国産化を勧めた。これがわが国における特別高圧碍子製造の発端である。^[3]大倉喜八郎社長は『営利ではなく、国家への奉仕としてやるのだ』^[引用元]との決意^[4]で技術陣の研究を始めさせた。輸入に頼っていた送電用碍子を国産で置き換えるというこの動機が、後に碍子部門を日本陶器から独立させる選択へつながった。

1904年、森村組は対米輸出用の陶磁器生産のため愛知県鷹羽村に日本陶器合名会社（現ノリタケ）を設立した^[5]。翌1905年、アメリカ視察から戻った芝浦製作所（現東芝）電気部主任の岸敬二郎が、特別高圧碍子^[6]の製造研究を勧めた。日本陶器はこの助言に従って研究に着手し、1907年には芝浦製作所に15kV用碍子を初納入する。^[7]以後、日本の電気事業の興隆とともに碍子需要が急増し、1919年5月、大倉和親・森村開作ら8名が発起人となって碍子部門を独立させる形で、資本金200万円の日本碍子株式会社が名古屋に設立された。^[8][9]

創業時の主力商品は特別高圧碍子と碍管類で、顧客は電力会社^[10]だった。1920年代にはアメリカ製のハロップ式トンネル窯と1000kV級高圧試験装置を導入、東京・大阪・福岡・仙台・札幌に出張所を開設し^[11]、アメリカ・カナダ・インドへも社員を派遣して販路を開拓した。1922年には磁器製耐酸機器の製造も開始し^[12]、化学工業の勃興に合わせて事業を広げた。同じ森村組系の日本陶器が食器、日本ガイシが産業セラミックスという役割分担が、固まった。

1936年10月、同社は点火プラグ部門を資本金100万円の日本特殊陶業株式会社^[13]として分離独立させた。自動車・航空機用プラグの軍需増に応えるための切り出しで、森村グループの産業セラミックス系統がさらに分岐した形である。1942年には愛知県半田市に知多工場を建設、主に耐酸機器の研磨・組立工場とした^[14]。太平洋戦争下では資材不足で電力会社の送電線建設が停滞し、同社は軍需用通信碍子・耐酸機器メーカーとして1944年に軍需会社の指定を受けたが、生産継続には多大な困難を伴った。^[15]

戦後、同社は1948年以降インド・アメリカ・オーストラリア・スウェーデン^[16]などから碍子を受注して輸出を再開した。1949年5月には東京・名古屋・大阪の各証券取引所^[17]に株式を上場、戦後復興期の資金基盤を整えた。1950年の朝鮮戦争勃発以降、電源開発への大量の財政資金投入で国内外の碍子需要が急増し、1957年に熱田工場、1962年に小牧工場を新設して一連の増産・試験設備の拡充を図った。^[18]当期の成長原動力は、戦後日本の電力インフラ投資そのものだった。

1964年から発足した第1次長期経営計画で、同社は売上構成を碍子6・非碍子製品4^[19]まで高めるという6：4構想を発表した。熱田・小牧両工場の完成で碍子生産は世界的規模の第一人者の基盤が確立できたとの認識に立ち、本業の碍子に依拠しつつ周辺分野の多角化に成長の方向を求める宣言だった。具体的な候補は、磁器製散気板から始まった上下水処理装置、耐酸機器から広がる化学工業機器、1958年に工業生産に成功していたベリリウム銅などの金属部門だった。^[20]

1962年には米レオポルド社から急速濾過用集水装置の技術導入を受け^[21]、上下水処理・汚泥処理装置のプラントメーカーへ参入した。1963年には環境装置類の販売を開始^[22]している。碍子という一製品で世界一になった会社が、次の成長源を複数の分野に分散させる戦略を明示した点で、この構想は以後60年間の事業展開の枠組みを決めた。セラミック技術を碍子に閉じ込めず、用途を広げて多角化していく思考様式が、このとき組織に埋め込まれた。