日本特殊陶業日本碍子からの点火プラグ・濾過器・耐酸モルタル三部門の継承と分離独立

点火プラグは内燃機関の燃焼室で混合気に火花を飛ばす消耗部品で、高い電気絶縁性と耐熱性を備えた磁器の碍子部が心臓部にあたる。当時この部品は輸入に頼る状態が続き、国産化には陶磁器の焼結技術が要となっていた。硬質陶磁器と碍子を手がける日本碍子は、設立に先立つ1921年にスパークプラグの研究へ着手し、絶縁体材料の蓄積を社内に重ねていた。自動車・航空機用の点火プラグを国産で賄う素地は、この母体の技術のうえに整いつつあった^[1]。

点火プラグは、碍子と同じ電気絶縁磁器の焼結技術で作れる隣接領域であった。ただ、自動車部品としての量産と販売には碍子本体とは異なる体制が要り、市場も顧客も別であった。輸入依存を崩して国産点火プラグを事業として立ち上げるには、専業の担い手を母体から切り分けて置くことに利があるとみられていた。母体で温めた技術を、独立した会社の手で製品化へ移す道筋がここで用意された^[2]。

1936年10月、日本碍子は点火プラグ・濾過器・耐酸モルタルの三製造部門を分離し、資本金100万円で日本特殊陶業を設立した。創業地は愛知県名古屋市で、母体が1921年から積み上げた点火プラグの研究をそのまま受け継いだ。輸入に頼っていた自動車・航空機用点火プラグの国産化を事業目的に据え、翌1937年4月には自社ブランド「NGK」を冠したプラグの製造を始めた。碍子と同根の焼結技術を、専業会社の看板のもとで製品へ結実させる歩みが始まった^[3][4]。

設立時に引き継いだ三部門のうち、濾過器と耐酸モルタルは点火プラグとは用途の異なる磁器製品であった。1943年6月、日本特殊陶業はこの二部門の製造を母体の日本碍子へ返還し、点火プラグの製造に全力を傾けた。戦時下で航空機向け点火プラグの軍需に応じるなか、事業の幅を広げるより一つの製品へ絞り込む選択を取った。三部門をまとめて受け継いだ会社が、七年で点火プラグの専業へと輪郭を定めていったことになる^[5]。

戦時に航空機向け点火プラグを増産した日本特殊陶業は、1945年3月時点で従業員が2,887名に達していた。しかし終戦で軍需が消滅し、同年11月には2,000名を解雇して事業規模を大きく縮めた。母体から独立してわずか十年目で、会社の存続そのものが問われる事態であった。軍需に傾いた事業を民需へ組み替えられるかが、独立企業として生き残る条件となった^[6]。

自動車産業の再建とともに点火プラグの需要は回復へ向かった。1949年に東京・名古屋の両証券取引所へ上場して再建資金を資本市場から調達し、独立した上場企業としての歩みを整えた。その後は1959年にブラジルで現地生産へ踏み切り、1968年時点で点火プラグは国内市場の70%以上を占めるに至った。同年の年間売上高は約70億円、借入金を持たない無借金経営で、消耗品である点火プラグの安定した需要が独立企業の基盤を支えた^[7][8]。