豊田自動織機豊田自動織機創業——G型自動織機の量産分社からトヨタ自動車の独立へ

豊田佐吉 氏は1890年に木製人力織機の特許を取得して以来、織機の改良と発明に長く取り組んだ^[1]。共同出資の形で設立した会社からは繰り返し身を退く挫折を重ね、1918年に独立資本で豊田紡織を設立して自前の試験工場を持った。豊田自動織機製作所は後年の社史で、佐吉 氏が手織機の改良を志した明治16年ごろから自動織機の完成まで四十余年を要したと総括している^[2]。発明に費やした長い歳月が、のちの分社と量産を独立させる前提を形づくっていた。

佐吉 氏は長男の喜一郎 氏を技術部門に迎え、緯糸を運ぶ杼が空になっても織機を止めずに自動交換する無停止杼換式の実用化を進めた。1924年にこの機構を組み込んだG型自動織機を完成させ、織布工程の連続稼働を可能とする世界水準の技術を固めている^[3]。だが紡績を本業とする豊田紡織の内部で織機製造を同じ法人に置く構造では、量産の責任と採算の管理が混在する問題が表面化した^[4]。試作の段階を出て国際水準の織機を継続して出荷へ移すための法人分離が、経営の現実的な課題として浮かび上がっていた。

1926年11月、豊田紡織の子会社として愛知県碧海郡刈谷町に株式会社豊田自動織機製作所が資本金100万円で設立された。豊田自動織機四十年史はこの創立を、「大正十五年十一月十八日、愛知県碧海郡刈谷町（現刈谷市）に資本金一〇〇万円をもって創立された」ものと記している^[5]。初代社長には佐吉 氏の女婿で豊田紡織を率いていた豊田利三郎 氏が就き、長男の喜一郎 氏が取締役として技術部門を統括した^[6]。発明と試作の段階を出て、国際水準の自動織機を継続して出荷する事業体制が整えられた。

G型自動織機は緯糸が尽きると新しい杼へ自動的に交換する機構を世界で初めて織機に組み込み、1台あたりの停止時間を削減した。1人の織工が担当できる台数は従来の数台から数十台へ広がり、織布工程の労務生産性を一段引き上げる水準にあった^[7]。豊田自動織機製作所は発足の直後からこのG型の量産を国内の紡績各社向けに本格化させ、発明品を安定して出荷する量産メーカーとしての実体を備えていった^[8]。刈谷の本社工場が、その量産を担う拠点となった。

1929年、英国の紡織機械大手プラット社が、日本以外の地域でG型を製造販売する特許実施権の譲渡を申し入れた。英米仏独以外の地域を対象に約10万ポンド（当時の邦貨で約100万円相当）で特許実施権の譲渡契約が成立し、日本のメーカーが欧米の老舗紡織機械メーカーから特許対価を受け取る事例となった^[9]。契約金は佐吉 氏が次の主題に据えていた国産自動車事業への着手資金として留保された^[10]。織機で得た対価が、まだ形を持たない自動車事業の原資へ振り向けられた。

1930年10月、豊田佐吉 氏は63歳で死去した^[11]。1926年の分社と1929年の特許譲渡という節目を踏んだ直後の没年で、自動車事業の本格的な立ち上げを見届けることはなかった。豊田自動織機四十年史は生前の佐吉 氏が、プラット社からの特許譲渡金を自動車事業の元手とするよう長男の喜一郎 氏に勧めたと伝えている^[12]。発明家個人の試行錯誤を量産企業の規律へ橋渡しする役割が、佐吉 氏の遺志を介して喜一郎 氏の世代へ引き継がれた。

1933年9月、豊田喜一郎 氏は豊田自動織機製作所の社内に自動車部を設置し、米国製シボレーを分解調査する形で乗用車とトラックの試作研究に着手した^[13]。取締役会の正式な承認は翌1934年1月の臨時株主総会で事後的に得る形となり、織機事業の利益を先行きの不確実な自動車事業へ投じることに社内の反発もあったが、社長の豊田利三郎 氏が資金面で支援した。こうした助力のもとで、喜一郎 氏は1935年にG1型トラックとA1型試作乗用車を完成させている^[14]。

1936年、日本政府は自動車の国産化を促す自動車製造事業法を施行し、豊田自動織機製作所の自動車部を政府の助成対象に選定した^[15]。軍用トラックの量産を見込んだ設備投資は織機本体の信用と財務基盤を超える規模に達し、設備投資と借入を独立法人へ切り分ける必要が生じた。1937年8月28日、自動車部はトヨタ自動車工業株式会社として分離独立し、翌1938年に挙母町（現豊田市）へ敷地約200万㎡の本社工場が竣工した^[16]。1940年3月には製鋼部も豊田製鋼として分社され、グループ分業の体制が整った。