TDKTDK創業——大学の世界初フェライトを、資本金2万円と私財10万円で工業化するまで

1930年、東京工業大学電気化学科の加藤与五郎 氏と武井武 氏が、酸化鉄に亜鉛やマンガンなどの金属粉末を加えて焼き固める手法で、世界初の酸化物磁性体フェライトを発明した^[1]。両博士は1932年に特許を取得したものの、成果は大学の研究室の基礎研究にとどまり、量産技術も固まっていなかった。フェライトの用途はラジオや無線通信機のコイル材料に限られ、市場規模が読みにくかったため、大手電機メーカーが参入に踏み切る動機は乏しかった^[2]。

発明者の加藤与五郎 氏は「独創性のある工業こそが真の工業だ」（私の履歴書 経済人24）と説き、欧米の模倣ではない日本人の頭脳から生まれた技術で産業を興すことを持論としていた^[3]。日本発の独自技術としてフェライトを事業化することが加藤 氏の悲願であったが、大手が動かない以上、その担い手は自ら現れるほかなかった。特許取得から数年が過ぎても工業化のめどは立たず、研究室の発明は用途を待つ素材のまま置かれていた。

齋藤憲三 氏は1898年に秋田県由利郡に生まれ、早稲田大学を卒業した後、故郷の貧しさを救う新しい産業を興すことを生涯の志とした^[4]。アンゴラ兎の養毛業をはじめ数々の事業に挑んでは失敗を重ね、後年に自らの半生を「2勝98敗」と振り返る連続起業家であった^[5]。このアンゴラ兎の事業を通じて鐘淵紡績の津田信吾 氏と面識を得ていたことが、のちの資金調達の縁につながっていった。

1935年夏、齋藤憲三 氏は人の紹介で東京工業大学に加藤与五郎 氏を訪ね、フェライトの実物を初めて目にした。市場も定まらない一片の磁性体に、加藤 氏は日本発の独創技術という将来像を重ねており、その理念に打たれた齋藤 氏はフェライトの工業化を自らの使命と定めた^[6]。度重なる失敗を経てきた連続起業家が、大手が見送った素材の事業化に、残る力を注ぐ覚悟を固めていった。

1935年12月7日、東京市芝区で資本金2万円の東京電気化学工業株式会社が設立された^[7]。社名は東京工業大学電気化学科の英語頭文字（Tokyo Denki Kagaku）に由来し、齋藤憲三 氏は加藤与五郎 氏・武井武 氏の両博士からフェライトに関する特許実施権を譲り受けて事業を始めた^[8]。世界初の磁性体を握りながら、その用途はこれから開拓するという、素材を先に持ち市場を後から探す逆順の船出であった。

フェライトの製造設備には約10万円の投資が必要であり、資本金2万円ではとてもまかなえなかった。齋藤憲三 氏はアンゴラ兎の事業で縁のあった鐘淵紡績の津田信吾 氏に資金援助を求め、津田 氏は会社の金を本業の外へ投じられないと断りつつ、国産技術で事業を興す構想に共鳴して私財10万円を差し出した^[9]。1936年10月にこの払込みを受け、東京電気化学工業の資本金は12万円へ拡大した^[10]。会社の資金ではなく個人の財産が投じられた事実は、当時のフェライト事業が通常の投資判断の外側にあったことを映していた。

1937年7月、東京・蒲田に工場を新設し、フェライトコアの製品化に世界で初めて到達した^[11]。ところが売り先は容易に定まらず、第2代社長を継いだ山崎貞一 氏は「この偉大なる発明品もさっぱり売れない」（経済往来 1963/5）と、電気通信業界の技術者になかなか相手にされなかった創業初期を振り返っている^[12]。世界初の量産にこぎ着けながら、その価値を認める顧客がいないという壁に、若い会社は直面していた。

売り先が定まるまでの資金を確保するため、蒲田工場ではコバルトフェライトの磁石を組み込んだ自転車用の発電ランプを並行して生産し、フェライトコアの需要が立ち上がるまでの現金を稼いだ^[13]。転機は1940年で、フェライトコアが松下電器のミューチューニング方式ラジオに初めて採用され、量産部品としてようやく社会に認められ始めた^[14]。同年7月には齋藤 氏の郷里に近い秋田県由利郡へ平沢工場を新設し、戦時下の軍用無線通信の需要に支えられて、終戦までにフェライトコアをのべ500万個ほど出荷する規模に達した^[15]。

終戦とともに軍需が消え、フェライトコアの需要は一度ゼロまで落ち込んだ。山崎貞一 氏は「細々と会社を維持していくにも、何か別のものをするしかなく、農地の開墾や製塩などを行った」（経済往来 1963/5）と、本業の外で会社をつないだ混乱期を回顧している^[16]。世界初の技術を掲げた会社が、その技術を売る先を失って生き延び方を探すという、創業以来もっとも苦しい時期に立たされていた。

流れを変えたのは1946年にGHQが交付したスーパーヘテロダイン令で、雑音の少ないスーパーヘテロダイン方式のラジオだけが生産を認められ、その中間周波トランスの中核部品としてフェライトコアが欠かせなくなった^[17]。東京電気化学工業はラジオ部品メーカーとして急速に伸び、1948年1月には齋藤憲三 氏から山崎貞一 氏へ社長が引き継がれた。山崎 氏は開発と混乱を繰り返した創業からの歩みに対し、自らの就任以降を「事実上第二の出発」（経済往来 1963/5）と呼んでいた^[18]。

ラジオ部品で足場を固めた東京電気化学工業は、フェライトで培った素材技術を近い分野へ振り向けていった。1951年4月に目黒研究所を開いて基礎研究の体制を整え、1952年10月には清水工場で磁気録音テープの生産に着手し、1953年3月には秋田・琴浦工場へ磁器コンデンサの生産設備を移した^[19]。単一の素材に頼らず、フェライトから磁気テープ・セラミックコンデンサへと技術を転用していく経営の型が、創業から十数年のうちに形づくられていった^[20]。

生産と研究の拠点を東京と秋田の二か所に広げながら、東京電気化学工業は公開企業への道も整えた。1961年6月に事業部制を採り、同年9月には東京証券取引所に株式を上場して、戦後の急成長で蓄えた実績を資金調達の裏付けとした^[21]。数名で始めた芝区の小さな会社は、創業から四半世紀余りのうちに、フェライトを中心に磁気テープと電子部品を手がける多角化メーカーへと育っていった。