キヤノン創業——医・証券・技術の三者結合が興した国産高級カメラ

精機光学研究所の技術的な出発点は、映写機技術者の吉田五郎が1920年代からドイツ製ライカなどの高級カメラを分解して研究し、その国産化を企てていたことにある。当時の日本は精密機械の多くを輸入に頼っており、欧米製カメラへの憧れと高い購買価格との落差が、国産化への強い動機を支えていた^[1]。舶来品が独占する高級小型カメラの領域に国産で挑もうとする技術者の執念が、のちの創業の芯となった。

のちに資金と経営を担う御手洗毅は、もともと北海道帝国大学の医学部を1928年に出た産婦人科医で、当初は会社経営など考えていなかったという。しかし1933年ごろ、これからの日本は精密工業で立つべきであり、自分たちはその先端をいきたいという発想を抱く^[2]。ドイツがライカを世に問うた時代にあって、日本にも同等のものが作れるはずだという見込みが、一人の医師を精密工業へと向かわせた。

この構想を人と資金の面で束ねたのは、証券マンの内田三郎だった。内田は資金集めの役を担い、自身の妻の出産を執刀した聖母病院の産婦人科部長・御手洗毅と知己を得たことで、医業と光学精密工業を結ぶ出資関係が形づくられた^[3]。御手洗は本人の弁によれば会社経営の表面にはなるべく出たくなかったといい、当初は資金の出し手として一歩引いた位置にいた^[4]。異なる出自の三者が、一つの目的のもとに引き寄せられていった。

1933年11月、東京・六本木のアパートの一室に精機光学研究所が産声をあげた^[5]。資金は産婦人科医の御手洗毅が出し、開発の中核は映写機技術者の吉田五郎が担い、資金と企画を証券マンの内田三郎が受け持つという、出自の異なる三者の役割分担で動き出した。量産の設備を持たない、文字どおり研究所としての小さな出発だった。

翌1934年に試作された一号機には、独特の名が与えられた。観音信者だった吉田五郎が、千手観音にちなんでカメラ名を「カンノン（KWANON）」、レンズ名を大迦葉に由来する「カサパ（KASYAPA）」と名づけたのである^[6]。試作機のマークは千手観音を元絵とし、火炎に KWANON の文字をあしらう意匠で打ち出された。国産高級カメラの最初の顔は、創業者の信仰から立ち上がっていた。

しかし内田三郎は、信仰に由来する和語名が近代的な高級カメラの像になじまないと考え、商品名の再検討に入る。1935年、内田は「カンノン」に代わるブランドとして「キヤノン（CANON）」を決めた^[7]。CANONには判断の基準や聖典といった意味があり、正確を旨とする精密工業の商標にふさわしく、カンノンの音の響きも残していた。方向性の相違のなか、試作を主導した吉田はカメラの進路が自らから逸れていくのを感じ、1934年秋に研究所を去る^[8]。創立からわずか1年に満たぬ短時日の出来事だった。

開発と経営の器も、次第に整っていった。1936年には目黒に工場を新設して量産体制へ移行し、1937年8月には資本金100万円で精機光学工業株式会社が正式に発足する^[9]。医業・証券・光学技術という出自の異なる三者の組み合わせが、輸入代替を狙う国産カメラの製造基盤を、わずか数年のうちに立ち上げたことになる。

経営の前面に立つことを避けていた御手洗も、戦時下の情勢に押される形で1942年に社長へ就いた^[10]。以後しばらくは、朝6時に家を出て板橋・目黒の両工場を回って経営上の問題に当たり、そのうえで自らの病院に戻って診療するという、医業と経営の二足のわらじが続く。よくからだがつづいたと本人が後年に振り返るほどの献身が、医業と精密工業を一人の中で結びつけていた。

1945年の終戦を機に、御手洗は産婦人科医の職業を断念し、経営に専念する決断を下す。そして「外国品の防衛を目的とする優秀な国産カメラの大成」を企業の存在意義として公式に掲げた^[11]。1947年にはキヤノンカメラ株式会社へ社名を改め、海外展開を見据えてカタカナ表記を採る。1950年の欧米視察では、日本商品の信用と道徳感の低さを痛感し、Made in Japan への評価の低さを正面から受け止めている^[12]。

視察で得た危機感を、御手洗は輸出戦略へと反転させた。日本の再建は輸出の振興に依存すべきであり、日本人の頭脳は欧米人に劣らない——そう結論づけた御手洗は、高級カメラをつくって技術を海外に売る以外にないと定めた^[13]。だが実行の前に立ちはだかったのは資金である。銀行は「なべかまさえない当節に高級カメラとは唐人の寝言だ」と取り合わなかったが、御手洗は敗戦日本が立ち上がる道は輸出以外にない、資材は日本にある、金融さえつけば技術を売って輸出を伸ばしてみせると粘り、ついに融資を約束させている^[14]。

1951年6月、大田区下丸子の旧富士航空計器跡地——土地約7,000坪、建物約7,047坪——を9,000万円で取得し、改装費5,000万円を加えて計1億4,000万円を投じた^[15]。資本金2,000万円の7倍規模に達する賭けである。資金は第一生命保険・日本興業銀行・富士銀行・安田火災・共栄火災・住友銀行の協調で賄われ、なかでも興銀融資第2部の中村金夫が産業振興の視点から特に尽力したという^[16]。改装では職場ごとに基調色を分けるカラーコンディショニングが採られ、当時としては先進的なモダン工場として再生した。

同じ1951年、英国の貿易商社ジャーデン・マセソン社が、外国人バイヤーの間でのキヤノン製品の好評を理由に、輸出総代理店契約を申し入れてきた。代償の借款は当初30万ドルで交渉が進んでいたが、御手洗は最終段階で急に50万ドルへの引き上げを求める^[17]。俺の目をよく見てほしい、人をだますような目はしていないだろうと粘り、ポロック東京支店長らは仰天しつつこれを呑んだ。市中金利を下回る好条件で調達された50万ドルは下丸子工場の借入返済に充てられ、以降5年間、製品の70%を同社へ供給する契約となった^[18]。創業者の使命感が、戦後日本の高級精密機器輸出モデルの原型を据えたのである。