久留米の足袋商から創業（1931年・ブリヂストンの決断）

何をなぜ決めたか：家業の商いを土台に踏み出した国産自動車タイヤメーカーへの転身

概要

1931年3月、日本足袋のタイヤ部を分離独立させ、42歳の石橋正二郎氏が福岡県久留米市に資本金100万円でブリッヂストンタイヤ株式会社を設立した。地下足袋の量産で蓄えたゴム加硫技術を自動車タイヤへ転用する国産化への挑戦であり、外国製100円台に対し50円という低価格で市場へ参入した。創業直後は初期不良による10万本の返品と資本金を上回る損失に苦しんだが、1932年の優良国産品認定を経て国産タイヤ専業メーカーの足場を構築した。

背景

石橋正二郎氏は久留米の仕立物業"志まや"を兄とともに継ぎ、1907年に足袋の専業へ転換して徒弟制の廃止や給料制の導入で家業を立て直した。1918年に日本足袋株式会社を設立し、1921年の"アサヒ地下足袋"でゴムを硫黄で硬化させる加硫の技術を社内に蓄えている。地下足袋とゴム靴の量産体制が固まった1928年ころ、欧米のゴム工業の中心が自動車タイヤにあり日本も同じ道をたどると見て、タイヤの国産化を決めた。

内容

1929年12月に日本足袋の構内へタイヤの仮工場を新設して試作を重ね、1931年3月にタイヤ部を分離して石橋家100%出資の同族企業を発足させた。社名は"石橋"を英訳した Stone-Bridge を逆に組み替えたもので、要石を指すキーストーンの意味も重ねている。外国製の半値ほどで売り出したタイヤは走行中の破裂など初期不良が続き、無償で引き換える売り方が故意の返品も招いて、3年間で10万本の返品と100万円を超える損失を生んだ。

含意

返品されたタイヤを荷馬車用に補修販売し、再生ゴムの原料へ転用して損失を補いながら、石橋正二郎氏は原料配合と加硫工程の改良を重ねた。1932年の優良国産品認定で日本フォードほか自動車メーカーの採用が始まり、1934年の久留米工場新設で量産体制を構築している。1937年には需要と販売の中枢である東京へ本社を移し、外部資本を入れない同族経営のもとで1961年の株式上場まで国産タイヤ専業メーカーとしての基盤を確立していった。