ブリヂストンブリヂストン創業——久留米の足袋商から国産自動車タイヤメーカーへ

石橋正二郎 氏は1889年に福岡県久留米で生まれ、1906年3月に久留米商業学校を卒業すると、兄の石橋重太郎 氏とともに家業の仕立物業「志まや」を継いだ。当時の志まやは徒弟8〜9人を抱える小さな仕立業であったが、翌1907年に足袋の専業へ転換し、徒弟制を廃して給料制へ改め、勤務時間の短縮と月1度の定休日を設ける改革を進めている^[1]。18歳での改革であった。1914年には「20銭均一アサヒ足袋」を売り出し、破格の安値で販売高を伸ばしていった。

1918年6月、石橋兄弟は足袋の量産を担う母体として日本足袋株式会社を設立した^[2]。1921年には「アサヒ地下足袋」を売り出し、ゴム底を布地に貼り合わせる履物として履物革命と呼ばれる普及をみせている。この地下足袋やゴム靴を量産する過程で、石橋正二郎 氏はゴムを硫黄で硬化させる加硫の技術を社内に蓄えていった。足袋という布製品の商いから出発した家業は、ゴム加工の量産技術を持つ製造業へと性格を変えていった。

地下足袋とゴム靴の量産量販の体制が固まった1928年ころ、石橋正二郎 氏は欧米のゴム工業の中心が自動車タイヤにあり、将来の日本も同じ道をたどると見て、タイヤの国産化を決めた^[3]。当時の自動車用タイヤは輸入品が大半を占め、国産化はゴム加工業にとって未踏の領域であった。石橋 氏は1929年12月、日本足袋の構内にタイヤの仮工場を設けて試作を始め、地下足袋で蓄えた加硫技術を自動車タイヤの工程へ移せるかを確かめていった^[4]。

石橋正二郎 氏は1912年に自動車へ試乗する機会を得ると、これを商いの配達に使うことを思いつき、久留米で早くに自動車を1台買い入れている^[5]。当時の自動車は東京でも約300台にとどまり、九州には1台もない時代であった。自動車がまだ珍しかった時期からその普及を見込んでいた経験が、地下足袋の技術を自動車タイヤへ向ける判断の下地にあった。国産タイヤの構想は、思いつきではなく20年近い自動車への関心の延長にあった。

1931年3月、日本足袋のタイヤ部を分離独立させ、福岡県久留米市にブリッヂストンタイヤ株式会社が資本金100万円で設立された^[6]。新会社は石橋家がすべての株式を持つ同族企業として発足し、外部資本を入れずに石橋正二郎 氏が経営の全権を握った。母体の日本足袋が足袋とゴム履物の量販で築いた資力と、久留米という生産基盤を土台に、自動車タイヤという新しい製品分野へ踏み出す会社が生まれた。創業地は日本足袋の構内であり、仮工場からの連続した立ち上がりであった。

社名のブリッヂストンは、創業者の姓「石橋」を英語に置き換えて組み替えたものであった。日本会社史総覧は「石（ストーン）と橋（ブリッジ）を逆に組み合わせて社名とした」^[7]と記し、ブリッジストーンには建築で用いる要石を指すキーストーンの意味も重ねられていた。英語の社名は、創業の時点から輸出と外国メーカーとの競合を見据えた命名であり、久留米の一製造会社が世界の市場を視野に入れていたことをうかがわせる。

1930年から日本足袋の仮工場でタイヤの生産を始め、1931年の独立後もブリッヂストンタイヤは市場へ低価格で参入した。外国製が1本100円台であったのに対し、同社は50円という価格でトラック用タイヤを売り出し、販売を伸ばしていった^[8]。ただし地下足袋で確立した加硫技術を自動車タイヤへ移す難事業は技術的に容易ではなく、走行中にゴムが破裂するなどの初期不良が続いた。品質の裏づけが追いつかないまま低価格で数を売る戦い方は、返品という重い代償を伴った。

ブリッヂストンタイヤは不良品を無償で引き換える責任保証の売り方をとったため、故意にタイヤを破損させて返品を求める購入者も現れた。創業から3年間の生産44万本に対して返品は10万本におよび、会社は危機に瀕している^[9]。返品されたタイヤは廃棄せず荷馬車用に補修して売り、あるいは再生ゴムの原料へ転用して損失を補ったが、3年間の損失は100万円を超え、設立時の資本金100万円を上回る規模となった。外国会社の販売圧迫も重なり、同社は破産に瀕する事態を経験した^[10]。

原料の配合と加硫の工程を見直した結果、ブリッヂストンタイヤは1932年に優良国産品の認定を受けた^[11]。これを機に日本フォードを皮切りとして自動車メーカーの採用が始まり、国産タイヤの専業メーカーとしての足場が定まっていった。同社の安価なタイヤが出回るとタイヤの市価は下がり、輸入品に頼ってきた国内市場に国産の選択肢が広がった。創業直後の返品と損失を吸収した先で、品質と価格の両面から市場の信用を得ていった。

1934年3月には久留米市にコンクリート造の本格的な工場を建設し、^[12]トヨタや日産といった黎明期の国内自動車メーカーの増産需要に応える量産体制を整えた。ゴム加工の技術は自動車タイヤの周辺へも広がり、1935年には自転車タイヤとゴルフボールの本格生産を始めている^[13]。単一の工場に生産を集めて効率を高める方針は、以後のブリッヂストンの製造の特徴となり、久留米工場は主力の量産拠点として規模を拡大していった。

1937年5月、ブリッヂストンタイヤは本社を福岡県久留米市から東京の麹町区内幸町へ移した^[14]。自動車メーカーや官庁からの需要、販売店網の中枢が首都圏に集まっており、取引と情報の中心に本社機能を置く判断であった。久留米工場は量産の拠点として残し、本社と生産を地理的に分ける形をとっている。1938年7月には日本ゴムの横浜工場を取得し、久留米と横浜の二つの量産拠点を東西に構える体制を整えた^[15]。

1942年2月には、戦時下で英語の社名が忌避された事情から日本タイヤ株式会社へ社名を一時変更し、終戦後の1951年2月にブリヂストンタイヤ株式会社へ戻している^[16]。久留米と横浜の両工場は戦災を免れ、戦後にいち早く生産を再開する土台となった。石橋家が過半の株式を持つ同族経営を続けたまま、同社は1961年10月に東京・大阪の両証券取引所第二部へ株式を上場し、創業から30年を経て公開企業となった^[17]。