石橋正二郎

ブリヂストンの構想は、石橋正二郎氏が日本足袋で地下足袋の量産量販を固め、ゴム靴の生産も形を整えつつあった1928年頃にさかのぼる。同氏は欧米のゴム工業の主力が天然ゴムの6割を消費する自動車タイヤであると見て、日本も同じ道をたどると考えた。当時の米国は自動車を年500万台生産し、保有台数は2,300万台に達していた。日本の保有台数は特殊車を含めても8万台に達せず、タイヤの大半は米英仏からの輸入品で、国内生産は英ダンロップ系の神戸工場が担うだけだった。

社内外の見立ては企業化に否定的だった。兄で日本足袋社長の石橋徳次郎氏、社内の技師、ゴム靴の輸出を担う三井物産がそろって反対した。ただ一人技術協力に応じたのが九州帝国大学教授の君島武男氏で、その条件は研究費100万円から200万円を失う覚悟だった。この額は日本足袋の年間利益に相当し、業績が順調だった同社には負担できる水準だった。石橋正二郎氏は1929年、日産300本分の製造機械一式を米アクロンの金型会社へ7万円で発注した。1930年2月に兄に代わって日本足袋の社長に就任し、同年4月9日に第1号タイヤの試作に成功している。

試作品は1930年10月から市場に出したが、小売店からは足袋屋のタイヤと退けられ、販路は日本足袋の代理店とタイヤの修理業者に依存するほかなかった。技術者の不在を埋めるため、ダンロップの神戸工場に勤めていた鈴田正達氏と松平信孝氏を招き、両氏は1931年に新会社へ入社した。1931年3月1日の創立総会でブリッヂストンタイヤが発足し、資本金100万円は石橋正二郎氏と徳次郎氏が2対1の割合で出資した。

創立後の打ち手は、品質の裏づけを外部の認定で示すことから始まった。工程の改善と設備の拡充を重ね、1932年1月に商工省から優良国産品の認定を受けた。同年にフォード本社の品質試験に合格して日本フォードへの納入が認められ、日本ゼネラルモータースにも採用された。輸出は創業時からの目標で、1932年に三井物産の販路を通じて1万4,000本を海外へ出した。1933年8月には海外課を新設して輸出業務を日本足袋から引き取り、同年の輸出は8万4,000本に伸びた。

会社の形を決定した転機は本社の移転である。本社は創立以来、日本足袋と同じ久留米市に置き、1934年1月には完成間近の久留米工場の所在地へ移していた。しかし石橋正二郎氏は、全国と海外の市場を相手にする事業の本拠として久留米は地理的に不適当と考え、1937年5月26日に本社を東京市麹町区内幸町へ移した。同じ年の4月には日本足袋が日本ゴムへ改称しており、足袋の一部門から出発したタイヤ事業は、本社の所在でも親会社と別の道を歩み始めた。