ブリヂストンの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年12月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年12月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期115115230230246.003,27393.56.38億
2024年12月期105105210210208.102,850100.96.85億
2023年12月期100100200200241.993,31382.66.85億
2022年12月期8590175175216.103,00381.06.85億
2021年12月期8585170170279.783,94060.87.04億
2020年12月期5060110110-33.09-20—7.04億
2019年12月期8080160160332.312,92648.17.05億
2018年12月期8080160160387.952,91641.27.52億
2017年12月期7080150150375.672,88339.98.12億
2016年12月期7070140140339.042,65641.38.13億
2015年12月期6070130130362.992,84335.88.12億
2014年12月期4060100100383.843,00626.1—
2013年12月期27305757258.102,02122.1—
2012年12月期16163232219.261,71614.6—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

タイヤ業界の配当4社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人28.9%424億円
金融機関26.4%387.8億円
個人25.6%375.3億円
その他法人14.3%209.4億円
金融商品取引業者4.8%70.7億円
合計100.0%1,467.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期230.00円
CAGR(14期)+16.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年12月期32.00n/a連結
2013年12月期57.00+78.1%連結
2014年12月期100.00+75.4%連結
2015年12月期130.00+30.0%連結
2016年12月期140.00+7.7%連結
2017年12月期150.00+7.1%連結
2018年12月期160.00+6.7%連結
2019年12月期160.00▲0.0%連結
2020年12月期110.00▲31.2%連結
2021年12月期170.00+54.5%連結
2022年12月期175.00+2.9%連結
2023年12月期200.00+14.3%連結
2024年12月期210.00+5.0%連結
2025年12月期230.00+9.5%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期93.5%
期間平均(13期)52.9%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年12月期14.6n/a連結
2013年12月期22.1+7.5pt連結
2014年12月期26.1+4.0pt連結
2015年12月期35.8+9.7pt連結
2016年12月期41.3+5.5pt連結
2017年12月期39.9▲1.4pt連結
2018年12月期41.2+1.3pt連結
2019年12月期48.1+6.9pt連結
2020年12月期n/an/a連結
2021年12月期60.8n/a連結
2022年12月期81.0+20.2pt連結
2023年12月期82.6+1.6pt連結
2024年12月期100.9+18.3pt連結
2025年12月期93.5▲7.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期246.00円
CAGR(14期)+0.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年12月期219.26n/a連結
2013年12月期258.10+17.7%連結
2014年12月期383.84+48.7%連結
2015年12月期362.99▲5.4%連結
2016年12月期339.04▲6.6%連結
2017年12月期375.67+10.8%連結
2018年12月期387.95+3.3%連結
2019年12月期332.31▲14.3%連結
2020年12月期▲33.09▲110.0%連結
2021年12月期279.78n/a連結
2022年12月期216.10▲22.8%連結
2023年12月期241.99+12.0%連結
2024年12月期208.10▲14.0%連結
2025年12月期246.00+18.2%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期n/a
CAGR(5期)+5.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期939n/a連結
2016年12月期1,094+16.5%連結
2017年12月期1,087▲0.7%連結
2018年12月期1,202+10.7%連結
2019年12月期1,177▲2.1%連結
2020年12月期n/an/a連結
2021年12月期n/an/a連結
2022年12月期n/an/a連結
2023年12月期n/an/a連結
2024年12月期n/an/a連結
2025年12月期n/an/a連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期3,000億円
5期増減+3,000億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期n/an/a連結
2019年12月期n/an/a連結
2020年12月期0n/a連結
2021年12月期0+233.3%連結
2022年12月期1,000+999940.0%連結
2023年12月期n/an/a連結
2024年12月期0n/a連結
2025年12月期3,000+2727236.4%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期3,000億円
CAGR(10期)+13.8%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期939n/a連結
2016年12月期1,094+16.5%連結
2017年12月期1,087▲0.7%連結
2018年12月期1,202+10.7%連結
2019年12月期1,177▲2.1%連結
2020年12月期0▲100.0%連結
2021年12月期0+233.3%連結
2022年12月期1,000+999940.0%連結
2023年12月期n/an/a連結
2024年12月期0n/a連結
2025年12月期3,000+2727236.4%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期91.7%
期間平均(9期)35.4%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期33.0n/a連結
2016年12月期41.2+8.2pt連結
2017年12月期37.7▲3.5pt連結
2018年12月期41.2+3.5pt連結
2019年12月期40.2▲1.0pt連結
2020年12月期n/an/a連結
2021年12月期0.0n/a連結
2022年12月期33.3+33.3pt連結
2023年12月期n/an/a連結
2024年12月期0.0n/a連結
2025年12月期91.7+91.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期6.38億株
11期増減▲1.74億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期8.12n/a連結
2016年12月期8.13▲0.0%連結
2017年12月期8.12▲0.1%連結
2018年12月期7.52▲7.4%連結
2019年12月期7.05▲6.3%連結
2020年12月期7.04▲0.0%連結
2021年12月期7.04▲0.0%連結
2022年12月期6.85▲2.8%連結
2023年12月期6.85▲0.0%連結
2024年12月期6.85▲0.0%連結
2025年12月期6.38▲6.8%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株230円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株230円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義98,864,00015.49%227.4億円
2公益財団法人石橋財団76,693,00012.02%176.4億円
3株式会社日本カストディ銀行 (信託口)名義34,796,0005.45%80.0億円
4株式会社永坂産業16,325,0002.56%37.5億円
5日本生命保険相互会社13,218,0002.07%30.4億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義12,490,0001.96%28.7億円
7バークレイズ証券株式会社11,000,0001.72%25.3億円
8JP MORGAN CHASE BANK 3857818,166,0001.28%18.8億円
9SMBC日興証券株式会社7,676,0001.2%17.7億円
10全国共済農業協同組合連合会7,518,0001.18%17.3億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長津谷正明江藤彰洋石橋秀一
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期03,0003,00091.7
2024年12月期0000.0
2023年12月期————
2022年12月期01,0001,00033.3
2021年12月期0000.0石橋秀一
2020年12月期000—江藤彰洋
2019年12月期1,17701,17740.2
2018年12月期1,20201,20241.2
2017年12月期1,08701,08737.7
2016年12月期1,09401,09441.2
2015年12月期939093933.0津谷正明

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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