ノリタケの歴史

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1904年に森村市左衞門氏ら森村組の首脳が愛知県鷹羽村則武に創立した日本陶器合名会社が起源。

1914年にわが国初のディナーセットを完成させ、衛生陶器と碍子の部門を後のTOTOと日本碍子として分離した。現在は研削砥石と電子部品向けセラミック材料を主力とする窯業メーカーである。

設立から現在に至る系譜

1904年1914年1917年1919年1943年1949年1981年2024年2026年日本陶器合名会社1904年則武に創立ディナーセット1914年わが国初を完成日本陶器1917年株式会社に改組東洋陶器1917年分離・現TOTO日本碍子1919年分離・現日本ガイシ研削砥石1943年全面転換株式上場1949年上場ノリタケカンパニーリミテド1981年商号変更ノリタケ2024年商号変更
有価証券報告書「沿革」、ノリタケ 公式サイト「沿革」

長期業績と歴代社長

岩崎赤羽種村小倉加藤東山
売上高24億円売上高87億円売上高452億円売上高1,232億円売上高1,096億円売上高1,429億円純利益率5.7%純利益率2.2%純利益率4.1%純利益率4%純利益率9.9%1952/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3

沿革

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創業期

1904年〜日本陶器合名会社の創立とディナーセットの完成

  1. 愛知郡鷹場村則武に近代的な陶磁器製造工場を建設[1]
  2. 森村市左衛門・大倉孫兵衛・廣瀬實榮らが日本陶器合名会社を創立[2]
  3. 高圧碍子の製造研究を開始[1]
  4. 自家用研削砥石の製造開始[2]
  5. 衛生陶器の製造研究のため製陶研究所を設置
  6. ディナー皿の焼成に成功[1]
  7. 日本初のディナーセット「セダン」の輸出を開始[1]
  8. わが国初のディナーセットを完成[2]
  9. 米国ラーキン社から食器を大量受注
  10. 国内販売会社として合名会社日陶商会を設立[2]
  11. 衛生陶器部門を東洋陶器として分離[2]
  12. 合名会社から株式会社に改組[2]
  13. 大倉陶園を設立[1]
  14. 碍子部門を日本碍子として分離[2]
  15. 日本で初めてIBM計算機を導入[1]
  16. ボーンチャイナの製造開始[2]
  17. 原料部門を共立原料として分離
売上高
  • 売上高
ノリタケ売上高—
歴史詳細を読む日本陶器合名会社の創立とディナーセットの完成
転換期

1939年〜工業用研削砥石への全面転換と東証一部上場

  1. 工業用研削砥石の本格的製造開始[2]
  2. 研削砥石に全面転換[2]
  3. 磁器製造再開[2]
  4. 「ローズチャイナ」の商標使用を決定[1]
  5. 砥石製造を再開[1]
  6. 米国に販売会社Noritake Co., Inc.を設立[2]
  7. 「ノリタケチャイナ」の商標を復活[1]
  8. 東京・大阪・名古屋証券取引所の市場第一部に上場[2]
  9. 札幌証券取引所に上場[2]
  10. 社是「良品・輸出・共栄」を制定[1]
  11. 「ノリタケオーストラリア」設立[1]
  12. ノリタケ研削砥石販売を設立[2]
  13. 神守工場操業開始[2]
  14. 研削機械製造のノリタケマシンを設立[2]
  15. 三好工場操業開始[1]
  16. 伊勢電子工業が蛍光表示管を開発[1]
  17. セラミック基板への厚膜回路の印刷技術を開発[1]
  18. 食器製造のノリタケ伊万里を設立[2]
  19. 「ノリタケカナダ」設立[1]
  20. 食器製造のノリタケ九陶が操業開始[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ノリタケ1970年11月期売上高211億円売上高当期純利益率6.6%
安定成長期

1971年〜ビトリファイドCBNホイールの完成と電子材料への多角化

  1. 世界初のビトリファイドCBNホイールを完成[1]
  2. 濾過装置製造のノリタケエンジニアリングを設立[2]
  3. スリランカに食器製造会社Lanka Porcelainを設立[2]
  4. ダイヤモンド工具のノリタケダイヤを設立[2]
  5. 蛍光表示管の伊勢電子工業に経営参加[2]
  6. 世界初の厚膜型サーマルペンを開発
  7. 電子材料のノリタケ機材を設立[2]
  8. ノリタケカンパニーリミテドに商号変更[2]
  9. 日東石膏を吸収合併[2]
  10. 「ノリタケヨーロッパ」設立[1]
  11. 「ノリタケ台北」設立[1]
  12. ファインセラミックスの三好セラミックスを設立[2]
  13. タイに「サイアム・モールディング・プラスター」設立[1]
  14. 「ノリタケインドネシア」設立[1]
  15. 「アイトロン英国」設立[1]
  16. 研磨布紙の日本コーテッドアブレーシブを子会社化[2]
  17. ノリタケ九陶がノリタケ伊万里を合併して日本陶器に商号変更[2]
  18. 本社敷地にノリタケの森を開設
  19. ノリタケマシンがノリタケエンジニアリングを合併[2]
  20. セラミック原料・電子部材の共立マテリアルを子会社化[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ノリタケ1984年11月期売上高666億円売上高経常利益率5.6%
就任年社長氏名役職名
1999年岩崎隆代表取締役社長
転換期

2002年〜事業持株会社制への移行と日本レヂボンの買収

  1. 事業持株会社制度に移行
  2. ノリタケボンデッドアブレーシブ（研削砥石製造販売）を設立[2]
  3. 東芝セラミックスファーネスを子会社化[1]
  4. 「ノリタケ上海」設立[1]
  5. 太陽電池用電極ペーストMAXSUNNYの販売開始
  6. 日本レヂボンの株式を追加取得して関連会社化[2]
  7. ノリタケエンジニアリング、日本陶器、ノリタケテーブルウェア及び東京砥石を吸収合併[2]
  8. ノリタケ機材及びノリタケセラミックスを吸収合併[2]
  9. 「ノリタケSAタイランド」設立[1]
  10. 「ノリタケ蘇州」設立[1]
  11. ノリタケボンデッドアブレーシブ及びノリタケスーパーアブレーシブを吸収合併[2]
  12. 共立マテリアルを株式交換により完全子会社化[2]
  13. 本社工場を三好事業所に移転[1]
  14. 日本レヂボンを公開買付けにより連結子会社化[2]
  15. 日本フレキ産業を完全子会社化[2]
  16. 日本レヂボンの株式を追加取得して完全子会社化[2]
  17. 東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場に移行[2]
  18. 日本レヂボンがノリタケコーテッドアブレーシブを吸収合併[2]
  19. 超硬丸鋸切断機に係る事業を会社分割でノリタケマシンテクノに承継[2]
  20. ノリタケに商号変更[2]
  21. 厚膜回路基板・転写紙・蛍光表示管販売の事業を会社分割でノリタケ伊勢に承継[2]
  22. ストラテジックキャピタルの株主提案を定時株主総会で否決[3]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
ノリタケ2026年3月期売上高1,429億円売上高経常利益率10.6%
就任年社長氏名役職名
1999年岩崎隆代表取締役社長
赤羽昇
種村均
小倉忠
加藤博
東山明

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出典・参考
#年出所
[1]2026ノリタケ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[2]2026有価証券報告書（2026年6月22日）
[3]—臨時報告書

ノリタケの業績概況

ノリタケの業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋254科目

同業他社の業績概況

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最終改定: 2026年10月