日本軽金属ホールディングス の歴史

日本にアルミニウム製錬業が成立したのは昭和に入ってからである^[1]。アルミニウム製品そのものは明治中期から使われ、食器などの加工業は大正期に都市の中小企業として育っていた^[2]が、地金は輸入に頼っていた。航空機の発達にともない軍部が国産化を強く求め、1934年に日本電気工業がアルミニウムの国産化に成功した^[3]。翌1935年には三井・三菱・住友・古河の財閥共同出資による日本アルミニウム^[4]が発足し、輸入ボーキサイトを用いるバイヤー法^[5]で製錬に着手する。1936年までに日本曹達・日満アルミニウム・住友アルミニウム製錬を加えた5社^[6]が相次いで操業を始めた。国産の明礬石などから生産を試みた企業もあったが、企業として成功したのは日本アルミで品質も優れていたため、各社ともボーキサイト原料へ転換し、国産原料の開発は放棄された^[7]。

日華事変が始まると航空機資材としてのアルミニウムの必要はさらに高まり、政府は1938年に第一次アルミニウム増産計画^[8]を実施した。この時期、古河電気工業は電線材料としてのアルミニウムを求めており^[9]、東京電燈は電力の大口消費者を探していた^[10]。両者の利害は、軍需物資としてアルミニウムを確保するという国家の要請と重なった^[11]。日本軽金属の創立計画は1938年4月以来この2社の提携^[12]によって進められ、同年11月に下付された設立認可書^[13]は、政府が準国策会社として援助と特典を与える一方、相当な義務を負わせることを規定していた。目的は、長期化する日華事変で年々枯渇する国内非鉄金属資源に代えて、大量生産方式による低廉なアルミニウムを豊富に供給する^[14]ことにあった。

もっとも、認可時に約束された特典はそのまま残らなかった^[15]。同業既設会社の反対や内閣の更迭といった情勢の変化を経て、1939年3月に軽金属製造事業法案が議会へ提出された^[16]ため、特典的な性格は崩れ、大量生産を担う国策的な会社という位置づけだけが残って他社との差はなくなった。同法により軽金属事業は自由企業としては存在しえなくなり^[17]、政府が妥当と認めれば重点的な取扱いを受けられる仕組みへ変わった。既定計画はそのまま進められ、1939年3月30日の創立総会^[18]をもって、資本金1億円の日本軽金属が発足した^[19]。発行株式200万株のうち、東京電燈系の東電証券が50万2,890株^[20]、古河電気工業が50万株を引き受けた。一般公募は10万株にとどまり^[21]、残りは賛成人・縁故者と財閥系の会社や加工業者が持った。発起人総代を務めた東京電燈社長の小林一三氏^[22]が、初代社長に就いた。

資本金1億円・年産能力5万トン^[23]という規模は、当時としては超大型の企業であった。アルミニウム製錬は膨大な電力を消費するため^[24]、同社は発足直後から電源の確保に動く。1939年7月、東京電燈の傍系であった富士川電力を合併して波木井発電所を取得^[25]し、その後に富士川第一・第二および佐野川の各発電所を建設^[26]して、出力11万キロワットの自家用発電設備^[27]を確保した。本店は東京市芝区田村町の東京電燈のビルに置かれ^[28]、そこから工場の建設が始まった。発電所の建設と製錬工場の建設は並行して進み、電力と製錬が同じ会社のなかで同時に立ち上がった。

工場は海外の技術を導入して世界最高水準のものにする方針で設計された^[29]。アルミナ工場の設計はドイツ人技師のチーデマン氏^[30]に依頼した。電解ではノルウェーのケミスク社とゼーダーバーグ式の実施権分譲契約^[31]を結び、3万2,000アンペアの大型電解炉^[32]は上部構造をケミスク社、下部構造をセーリー氏が受け持つ形で設計された。1939年5月6日に蒲原、6月17日に新潟、7月22日に清水^[33]と、各工場が相次いで地鎮祭を迎えた。蒲原工場は1940年10月に一部操業を開始し、1943年9月に付属工場を含む年産3万6,000トンの全設備を完成^[34]させた。新潟工場は1941年1月に一部操業を始め、1942年5月に年産1万8,000トンの設備^[35]を仕上げた。

清水工場は1941年6月に第1系列を完成させて操業に入り、1943年3月にアルミナ製造能力年産10万トンの設備を完了^[36]した。これでアルミナからアルミニウムまでを自社で通す三工場一貫の態勢^[37]が整う。1943年7月以降の1年間^[38]、最盛期には設備能力をはるかに上回る生産実績をあげた。生産は1940年度の2,361トンから年を追って増え、1941年度1万6,874トン、1942年度3万1,726トンと伸びた^[39]。同社の生産は1943年度の5万3,896トンで頂点に達し^[40]、同年度の内地生産11万4,057トンのおよそ47パーセントを占めた。太平洋戦争期のアルミニウム工業は、五大重点産業の一つに指定^[41]された。

頂点は長く続かなかった^[42]。戦局の激化にともない原料ボーキサイトの移入が杜絶^[43]したため、1944年7月以降の生産は急激に減退^[44]し、やがて原料のストックも底をついた。そこで国産の明礬石からアルミニウムを生産する計画^[45]を立て、同年10月に2億円へ増資^[46]してアルミナ設備の増設と改良を行ったが、未完成のまま終戦を迎えた^[47]。海上輸送に依存する原料調達という弱点は、会社の設計そのものに初めから組み込まれていたものである。世界最高水準の設備と自前の電力を揃えても、ボーキサイトが着かなければ電解炉は動かなかった。

終戦による打撃は、アルミニウム製錬業でとりわけ大きかった^[48]。生産設備が全面的な賠償指定を受けたため^[49]、本格的な製錬の再開までに2年8か月^[50]を要した。工場の戦災被害が軽微だった^[51]ことは救いで、1945年11月には廃機体などを溶かしてアルミニウムの生産を再開^[52]した。並行して設備の一部を改良利用し、塩・肥料・人造黒鉛・カーバイドの製造^[53]にあたって苦境を脱した。1944年10月の増資で進めていたアルミナ設備の増設は、未完成のまま残された^[54]。賠償指定が解けるまで、その設備が誰のものになるかも定まらなかった。

1948年4月、待望のボーキサイト輸入が実現^[55]し、戦後初めての本格的なアルミニウム生産が始まった。もう一つの課題は用途の側にあった^[56]。航空機を主とした軍需材か家庭用品に限られていた需要^[57]を、どの分野へ振り向けるかである。翌1949年2月、企業再建整備計画に基づいて資本金をいったん7,500万円へ減額^[58]し、同月中に3億円、同年12月に6億2,000万円と積み増した。株式は1949年5月に東京証券取引所などへ上場^[59]を果たした。1950年4月には横浜護謨・古河電工と提携して日本ゼオンを設立^[60]した。

アルミニウム生産の稼働率は年を追って上がり、1950年度には年産1万6,000トンを突破した^[61]。朝鮮動乱を契機に需要はさらに増え、1951年度2万1,000トン、1952年度2万4,000トン^[62]と伸びて、国内生産量の約60パーセント^[63]を占めた。一方でアルミニウムは国際商品であり^[64]、技術・原料の両面で外に頼らざるをえない事情も抱えていた。カナダのアルミニウム・リミテッド（のちのアルキャン）との資本および技術の援助契約は1952年3月に調印され、同年10月1日に外資法上の認可^[65]を得た。翌1953年4月にアルミニウム・リミテッドから新株式の払込を受けて資本金は12億4,000万円^[66]となり、同年6月には技術調査団が来日^[67]して清水・蒲原の両工場と発電設備を調査した。

提携の狙いは資金ではなかった。のちに副社長の松永義正氏は、17年前にアルキャンと提携した主目的は技術向上と原料の確保^[68]にあったと述べ、原料確保に関する問題はまったくないと説明した。実際、マレーシアとオーストラリアに両社共同の鉱区^[69]を持ち、アルキャンがフィジー島に所有していた鉱区は日本軽金属・昭和電工・住友化学の3社で共同開発^[70]する運びとなった。調査団の助言に基づく設備改良を経て業績は向上し、1953年度には生産高2万5,000トンを記録^[71]して売上高・純利益とも戦後最高となった。1955年3月期の売上高は39億円^[72]だった。

高度成長期のアルミニウムは、需要の中身そのものが入れ替わった^[73]。1958年ごろの時点では、アルミニウム需要のうち鍋・釜などの日用品が24パーセント以上^[74]を占めていた。この構成のままなら所得が増えても需要の伸びは頭打ちになったはずだが、技術開発による新規用途の開拓が構成を変えた^[75]。1968年度の実績では、サッシ中心の土木建築部門が20.3パーセント、乗用車中心の陸運部門が21.2パーセント^[76]、これに家庭電化製品などの電機・通信機部門を加えた三部門で50パーセントを超えた。日用品の比率は6パーセントへ下がった^[77]。アルミニウム需要全体は10年で7倍となり、1968年度の製品総使用量は89万トン^[78]に達した。

供給側の設備も膨らんだ^[79]。1967年度の生産量は約14万5,000トンで国内生産量の40パーセント^[80]を占め、首位を保った。1968年3月に新潟工場の増設1万9,500トンが完成^[81]し、生産能力は蒲原工場の11万トンと合わせておよそ17万トンとなった。電力は富士川水系の6水力発電所と清水・新潟両工場構内の火力発電所で総合最大出力約19万1,000キロワット^[82]を持ち、1960年11月には中部電力との共同出資で清水共同発電を設立^[83]して15万キロワットのうち5割の供給を受けた。1963年10月にはいすゞ自動車との折半出資で日本フルハーフを設立^[84]し、輸送機器の分野へ進出した。

1969年8月、松永義正副社長はアナリスト向けの講演^[85]で強気の見通しを語った。1975年度の総需要は200万トンに達し^[86]、業界全体の生産能力を当時の約4倍へ増強する必要があるという読みである。同社は200万トンのうち3分の1のシェアを確保する方針を掲げ、1975年度の生産能力を60万〜70万トンとする計画^[87]を示した。当時の蒲原・新潟両工場を合わせた17万トンの4倍である^[88]。すでに工費330億円で年産13万トンの苫小牧工場^[89]を建設中で、1975年度までの設備資金は約1,500億円^[90]に達する見込みだった。『50パーセント以上を自己資金によりまかなう方針』^[引用元]（証券アナリストジャーナル 1969年7巻9号）として、資金コストの低さを競争力の要と位置づけていた。