2025年度に入ると三井金属鉱業の業績は電子材料事業の好調を背景として大幅な上振れ局面を迎え、2026年3月期通期業績は売上高七千五百億円・営業利益千百七十億円という過去最高水準が見込まれる状況となった。AIサーバー市場のハイエンド需要が想定を上回って旺盛に推移し、VSPやMicroThinといった主力銅箔製品の販売数量が伸長したことに加えて、値上げ効果や電解銅箔の品種構成の改善によるマージン向上が通期業績を後押しした。銅箔事業単独での営業利益は前年同期比で二百億円を超える大幅な増益となり、2025年度からの三年間の中期経営計画「25中計」の最終年度である2027年度の計画を実に二年前倒しで上回る水準に達し、2030年度目標の機能材料セグメント経常利益七百億円にも並ぶ水準が視野に入ってくるという前例のない順調な進捗を示した。

2026年2月の決算説明会では期末配当予想を百十円から百四十円に増額し、中間配当と合わせて年間配当予想を二百四十円とする株主還元強化策が公表される形となった。一方で三井金属アクトの株式譲渡に伴う特別損失百九十億円が計上されるなど、自動車部品分野におけるポートフォリオの思い切った見直しも並行して進められ、当期純利益自体は前年同期比で減少となった。非スマホ向けのMicroThinがメモリ・スマホの両領域で想定を上回る好調を継続し、サーバーのモデルチェンジに伴う一時的な数量調整を経てVSPの販売数量が2026年度第1四半期から回復する見通しが経営陣から示されており、電解銅箔全体でマージンの低い製品を減らしていくミックス改善の取組みも成果を上げつつある局面にある。

金属セグメントでは亜鉛鉛製錬の副産物として回収される金・銀・ビスマス・アンチモンのメタル相場が歴史的な高値で推移したことを背景として、2025年度は前期比で百六十五億円の増益となる経常利益六百十億円が見込まれる状況となった。特に貴金属価格の上昇で製錬操業差の収益が膨らむ局面となり、従来の分析では亜鉛製錬操業差や鉛製錬操業差と合算していた副産物の影響があまりに大きいために決算開示上で数値を分離する形で記載される異例の対応となった。十年以上前から継続してきた国内七カ所の製錬所による製錬ネットワーク戦略と中長期目線での副産物回収の取組みが、実力損益の押し上げ要因として着実な成果を示している。

2026年2月の通期業績修正発表では機能材料と金属の両セグメントがいずれも百億円を超える大幅な増益となり、相場為替要因を除いた実力ベースの増益は二百二十五億円に及ぶ水準が示された。そのうち約半分の百十億円は相場上昇で押し上げられた一時的なものであり、残りは構造改革と事業運営の地力改善による成果として位置づけられている。2025年度からの三年間を対象とする「25中計」の初年度から計画を上回るペースでの進捗となっており、2030年度目標の機能材料セグメント経常利益七百億円の達成も視野に入る局面へと事業環境が急速に改善している。今後はタングステン調達リスクへの対応と電池材料事業の中長期戦略が次の経営課題となっている。