2026年3月期の業績見通しは銅価格・貴金属価格の歴史的な上昇と円安の進行を背景として大幅な上方修正を経ることとなり、経常利益計画は四百三十億円から七百六十億円へと三百三十億円の大幅な増額修正が2026年2月の決算説明会で発表されることとなった。為替差が百一億円、価格差が百八十七億円、数量差が十八億円、受取配当金が十三億円という内訳で、足元の金属価格上昇が金属事業の実力損益を大きく押し上げる局面が実現した。従来から毎年2Qと4Qに計上している実収差は百億円程度で安定的に推移し、現在の市況水準が維持される前提では来期も同水準の利益が留保されるという経営陣の見通しが示された。 加工事業でもタングステン価格の上昇局面を捉えた原料価格の過去3カ月平均反映方式による差益計上が進み、中国の輸出制限によるタングステン入手難を背景とした中国依存度の低いMMCへの調達元切り替えの動きが増販につながる好循環も発生した。銅加工事業の第3四半期から第4四半期にかけては、銅価変動に伴う未実現損益の戻り益計上が見込まれ、3Q・4Qともに在庫評価影響を除く実力利益は二十億円程度で横ばいの見通しが示される状況となった。パンパシフィック・カッパー（PPC）への合流に伴うPL構造変化によって、銅価や為替の影響が営業外項目に集約される形への移行も進んでいる。

2026年3月期には構造改革に伴う減損や事業撤退損失などを総計三百七十億円規模で計上する見通しが示され、前回予想の百五十億円を大きく上回る金額での抜本的な構造改革の断行が経営陣によって明言される形となった。社内での抜本的構造改革の精査が当初計画よりも前倒しで進捗しており、経済環境の追い風がある今期中に大きな構造改革を終えるべく実行計画の精緻化を加速しているという説明が繰り返し行われた。精査ができていないために当期純利益を二百億円に据え置いているのではなく、抜本的改革を前倒しで完了させるための意図的な積み増しであるという姿勢が投資家向けに明確に示された。 買鉱条件の粘り強い交渉と並行して銅プレミアムの引き上げ交渉も進められており、トン当たり三百三十ドル水準での決着が達成できればTC/RC悪化分を穴埋めできるという見通しが示された。電子材料事業ではセンサーなどのデバイス関係の販売数量が3Qに集中して利益が大きく計上されたため4Qは反動減が見込まれるが、白金族価格の高騰の影響は短期的な変動の中で適切に管理される方針である。三菱マテリアルは合併以来の事業分散からの脱皮を徹底する過渡期にあり、2027年3月期以降は金属・銅加工・電子材料を軸とする専業型企業としての収益体質確立が経営の中心課題として位置づけられている。