土木建設機械の市場規模の推移

市場規模がどう推移したか?

成長期(1985〜1990年)掘削機械が伸びて市場が倍近くになった。生産額は1985年の8,080億円から1990年の1兆4,880億円へ増え、掘削機械は5.8万台から14.7万台へ2.5倍になった。ブルドーザも1990年の1万7,639台が最大だった。

衰退期(1990〜2000年)生産額は2000年に9,470億円まで減った。ブルドーザは5,993台と1990年の3分の1になり、掘削機械も9.1万台に減った。

転換期(2005年〜)生産額は2007年に1兆8,912.6億円で最大となり、2009年に6,634.6億円へ急落した。その後は持ち直し、2024年は1兆4,757.5億円だった。掘削機械は2023年に23.9万台・1兆5,109.6億円で最大を更新し、2024年には生産額の8割強を占めた。ブルドーザは2010年に4,354台まで減った。

上場企業はどう意思決定したか?

各社は早くから、ブルドーザから油圧ショベルへと主力の機種を移した。コマツは1956年に大阪工場を建設機械へ転換し、1968年に提携で油圧ショベルへ後発参入した。日立建機は1974年に製販を統合して土浦工場へ生産を集約した。

衰退期には、提携や多角化で建機への依存を減らそうとした。日立建機は1988年に米欧メーカーと合弁・相互OEMで結んだ。コマツはシリコンウエハーなどへ多角化したが初の連結赤字に陥り、2001年から固定費削減と選択と集中に踏み切った。古河機械金属は2004年に建設機械から撤退した。

2009年の底を越えた後は、海外の買収で事業領域を広げた。コマツは2017年に米ジョイ・グローバルを3,161億28百万円で買収し、日立建機も同年に鉱山機械の部品・サービス事業を買収で取り込んだ。タダノは2019年にデマーグのクレーン事業を買収した。

土木建設機械 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額14,757.5億円
生産量333,502台
生産額(億円・左)生産量(台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月8,080億円n/a台
1986年1月〜12月7,420億円n/a台
1987年1月〜12月8,890億円n/a台
1988年1月〜12月11,660億円n/a台
1989年1月〜12月13,650億円n/a台
1990年1月〜12月14,880億円n/a台
1991年1月〜12月14,770億円n/a台
1992年1月〜12月12,810億円n/a台
1993年1月〜12月10,710億円n/a台
1994年1月〜12月10,780億円n/a台
1995年1月〜12月11,190億円368,126台
1996年1月〜12月11,810億円383,765台
1997年1月〜12月11,630億円360,798台
1998年1月〜12月8,310億円265,703台
1999年1月〜12月8,800億円288,868台
2000年1月〜12月9,470億円291,560台
2001年1月〜12月8,110億円251,143台
2002年1月〜12月7,690億円232,673台
2003年1月〜12月9,530億円266,243台
2004年1月〜12月12,400億円298,367台
2005年注11月〜12月13,699.8億円335,394台
2006年1月〜12月16,300億円376,914台
2007年1月〜12月18,912.6億円380,303台
2008年1月〜12月18,718億円318,154台
2009年1月〜12月6,634.6億円140,834台
2010年1月〜12月11,303.4億円241,051台
2011年1月〜12月14,559.6億円289,378台
2012年1月〜12月15,901億円316,768台
2013年1月〜12月14,895.3億円323,224台
2014年1月〜12月16,438億円374,213台
2015年1月〜12月n/a億円n/a台
2016年1月〜12月n/a億円n/a台
2017年1月〜12月14,829.9億円337,339台
2018年1月〜12月17,085億円369,459台
2019年1月〜12月16,915.3億円357,915台
2020年1月〜12月13,893.2億円335,447台
2021年1月〜12月16,010.7億円391,483台
2022年1月〜12月17,564.3億円419,603台
2023年1月〜12月17,834億円386,486台
2024年1月〜12月14,757.5億円333,502台

土木建設機械市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 積込機・トラッククレーン・トラッククレーン(油圧式)・トラックレーン(機械式)・整地機械・振動ローラ・アスファルト舗装機械・コンクリート機械・基礎工事用機械

コード企業名
6501日立製作所
7011三菱重工業
6301コマツ
5406神戸製鋼所
7012川崎重工業
7262ダイハツ工業
7013IHI
6305日立建機
6302住友重機械工業
7242カヤバ
7003三井E&S
6395タダノ
7224新明和工業
5715古河機械金属
7226極東開発工業
6011新潟鐵工所
6203豊和工業
未上場キャタピラー三菱
未上場加藤製作所
未上場石川島建機
未上場酒井重工業
未上場渡辺機械工業
未上場明和製作所
未上場ディーゼル
未上場大旭建機
未上場日工
未上場東京工機
未上場田中鉄工
未上場重工業
未上場日本建機
未上場石川畠播磨
未上場三和機械
未上場白川曼播磨

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

土木建設機械 › 装軌式トラクタ | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2010年
生産額687.5億円
生産量4,354台
生産額(億円・左)生産量(台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月1,740億円14,400台
1986年1月〜12月2,120億円16,905台
1987年1月〜12月1,550億円16,416台
1988年1月〜12月1,420億円17,083台
1989年1月〜12月1,480億円17,206台
1990年1月〜12月1,630億円18,590台
1991年1月〜12月1,200億円13,405台
1992年1月〜12月950億円10,234台
1993年1月〜12月940億円9,382台
1994年1月〜12月1,070億円11,647台
1995年1月〜12月1,060億円10,795台
1996年1月〜12月1,130億円11,052台
1997年1月〜12月1,070億円10,559台
1998年1月〜12月930億円9,569台
1999年1月〜12月720億円6,870台
2000年1月〜12月680億円6,676台
2001年1月〜12月670億円6,154台
2002年1月〜12月640億円5,696台
2003年1月〜12月660億円5,973台
2004年1月〜12月1,050億円9,130台
2005年注11月〜12月1,205.5億円9,651台
2006年1月〜12月1,200.5億円9,238台
2007年1月〜12月1,405.8億円9,120台
2008年1月〜12月1,478.3億円9,249台
2009年1月〜12月395.1億円2,135台
2010年1月〜12月687.5億円4,354台

装軌式トラクタ市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 装軌式トラクター

コード企業名
7011三菱重工業
6301コマツ
6326クボタ
5715古河機械金属
未上場キャタピラー三菱
未上場センマー
未上場ディーゼル

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 土木建設機械 › 装軌式トラクタ(内数)

土木建設機械 › ブルドーザ | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2010年
生産額687.5億円
生産量4,354台
生産額(億円・左)生産量(台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月1,540億円12,264台
1986年1月〜12月1,950億円15,063台
1987年1月〜12月1,450億円14,936台
1988年1月〜12月1,310億円15,397台
1989年1月〜12月1,380億円16,085台
1990年1月〜12月1,550億円17,639台
1991年1月〜12月1,140億円12,666台
1992年1月〜12月900億円9,743台
1993年1月〜12月900億円8,940台
1994年1月〜12月1,020億円10,954台
1995年1月〜12月1,020億円10,240台
1996年1月〜12月1,100億円10,643台
1997年1月〜12月1,040億円9,990台
1998年1月〜12月900億円8,930台
1999年1月〜12月700億円6,350台
2000年1月〜12月650億円5,993台
2001年1月〜12月650億円5,563台
2002年1月〜12月640億円5,696台
2003年1月〜12月660億円5,973台
2004年1月〜12月1,050億円9,130台
2005年注11月〜12月1,205.5億円9,651台
2006年1月〜12月1,200.5億円9,238台
2007年1月〜12月1,405.8億円9,120台
2008年1月〜12月1,478.3億円9,249台
2009年1月〜12月395.1億円2,135台
2010年1月〜12月687.5億円4,354台

ブルドーザ市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: ブルドーザー・ブルドーザー(10トン未満)・ブルドーザー(10トン以上)

コード企業名
7011三菱重工業
6301コマツ
6326クボタ
5715古河機械金属
未上場キャタピラー三菱
未上場セイーゼル
未上場ディーゼル
未上場センマー
未上場ヤンマー

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 土木建設機械 › ブルドーザ(内数)

土木建設機械 › 掘削機械 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額12,142億円
生産量197,734台
生産額(億円・左)生産量(台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月5,530億円58,001台
1986年1月〜12月5,250億円61,510台
1987年1月〜12月6,580億円82,541台
1988年1月〜12月8,540億円111,404台
1989年1月〜12月9,800億円139,262台
1990年1月〜12月10,280億円147,370台
1991年1月〜12月9,910億円143,808台
1992年1月〜12月8,770億円111,704台
1993年1月〜12月7,710億円102,067台
1994年1月〜12月7,950億円113,103台
1995年1月〜12月8,120億円113,596台
1996年1月〜12月8,370億円114,847台
1997年1月〜12月8,170億円110,465台
1998年1月〜12月5,920億円79,762台
1999年1月〜12月5,960億円86,488台
2000年1月〜12月6,610億円91,089台
2001年1月〜12月5,470億円74,985台
2002年1月〜12月5,230億円68,569台
2003年1月〜12月6,960億円97,485台
2004年1月〜12月9,100億円125,272台
2005年注11月〜12月9,885億円143,710台
2006年1月〜12月11,746.9億円165,660台
2007年1月〜12月13,417.3億円180,599台
2008年1月〜12月12,743.1億円149,322台
2009年1月〜12月3,794億円44,487台
2010年1月〜12月8,428億円101,889台
2011年1月〜12月10,685.4億円135,414台
2012年1月〜12月11,852.4億円148,088台
2013年1月〜12月10,595.6億円148,258台
2014年1月〜12月11,194.2億円170,101台
2015年1月〜12月n/a億円n/a台
2016年1月〜12月9,921.8億円154,300台
2017年1月〜12月11,775.1億円179,005台
2018年1月〜12月13,203.1億円192,191台
2019年1月〜12月12,886.4億円192,294台
2020年1月〜12月10,746.6億円180,907台
2021年1月〜12月13,652.9億円222,316台
2022年1月〜12月15,087.5億円232,215台
2023年1月〜12月15,109.6億円238,950台
2024年1月〜12月12,142億円197,734台

掘削機械市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 堀削機械・ショベル系堀削機械(油圧式)・ショベル系堀削機械(機械式)

コード企業名
7011三菱重工業
6301コマツ
6326クボタ
5406神戸製鋼所
6305日立建機
6302住友重機械工業
5631日本製鋼所
6432竹内製作所
未上場加藤製作所
未上場油谷重工
未上場日本車輌製造
未上場石川島建機

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 土木建設機械 › 掘削機械(内数)

注釈

  • 注12005 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2004 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-e)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある
  • 土木建設機械: 平成10年以前は装軌式トラクタを除く。
  • 土木建設機械: 秘匿の月あり
  • 土木建設機械 › 掘削機械: 平成11年はクローラクレーン(旧ショベル系掘さく機・機械式)を除く。

出典

期間統計表・資料
1985〜2004 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-e「主要品目の生産量及び生産額 - 一般産業用機械の生産量及び生産額(昭和60年~平成16年)」
2005〜2024 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察経済産業省「生産動態統計」・総務省統計局「日本の長期統計系列」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革