繊維業界の市場規模の推移

繊維の市場規模は、1950年に4,917億円で製造業全体の21.4%を占める最大の業界だった。1984年の8.2兆円まで伸びたが、割合は1985年に3.1%まで下がった。1994年には1993年の6.6兆円から4.5兆円へ一段下がり(同じ年に衣服は1.1兆円増えた)、2007年は2.2兆円。2008年に衣服・繊維製品を取り込んで4.7兆円となり、2024年は4.1兆円、割合は1.1%。品目は1985年から2024年にかけて、織物が63.3億㎡から8.5億㎡へ7分の1に、紡績糸が122.5万トンから4.1万トンへ30分の1に縮んだ。不織布は3.5万トンから26.9万トンへ7.7倍に伸びた。いまの主な担い手は、日清紡ホールディングス・東洋紡・セーレンで、いずれも祖業の紡績や染色から繊維の外へ事業を広げてきた。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月1,002億円482億円633.5千人13,732所
1949年1月〜12月2,386億円797億円639.5千人15,509所
1950年1月〜12月4,917億円1,378億円811.8千人26,997所
1951年1月〜12月8,535億円2,130億円908.4千人28,287所
1952年1月〜12月8,708億円1,930億円872.5千人28,886所
1953年1月〜12月10,328億円2,365億円930.2千人29,896所
1954年1月〜12月10,007億円2,460億円915.7千人30,866所
1955年1月〜12月10,683億円2,853億円964千人32,404所
1956年1月〜12月13,207億円3,239億円1,038.3千人33,738所
1957年1月〜12月14,372億円3,303億円1,092.9千人36,176所
1958年1月〜12月12,946億円2,806億円1,032.4千人34,996所
1959年1月〜12月14,592億円3,647億円1,088.5千人35,642所
1960年1月〜12月17,054億円4,543億円1,163.3千人38,773所
1961年1月〜12月18,989億円5,168億円1,168.1千人39,295所
1962年1月〜12月20,304億円5,648億円1,156.3千人39,660所
1963年1月〜12月23,415億円7,067億円1,325.3千人95,342所
1964年1月〜12月25,181億円7,496億円1,333.3千人96,567所
1965年1月〜12月26,023億円7,747億円1,326.9千人100,157所
1966年1月〜12月28,849億円8,871億円1,329.6千人105,478所
1967年1月〜12月32,173億円10,244億円1,305.2千人106,316所
1968年1月〜12月34,706億円11,171億円1,280.8千人107,495所
1969年1月〜12月38,660億円12,804億円1,273.8千人111,982所
1970年1月〜12月43,899億円15,052億円1,264.2千人112,754所
1971年1月〜12月46,230億円15,895億円1,209.1千人110,083所
1972年1月〜12月50,585億円17,967億円1,184.6千人115,559所
1973年1月〜12月65,541億円24,706億円1,167.2千人116,692所
1974年1月〜12月64,400億円22,765億円1,030.6千人111,689所
1975年1月〜12月64,573億円22,292億円995.7千人114,111所
1976年1月〜12月73,339億円26,314億円957.8千人111,718所
1977年1月〜12月69,136億円23,576億円761.3千人41,477所
1978年1月〜12月69,476億円25,263億円737.8千人41,563所
1979年1月〜12月74,632億円27,718億円722.9千人41,070所
1980年1月〜12月77,811億円27,977億円691千人39,741所
1981年1月〜12月80,189億円28,848億円681.7千人39,501所
1982年1月〜12月81,632億円29,575億円665千人38,453所
1983年1月〜12月80,619億円29,354億円647.3千人37,899所
1984年1月〜12月81,828億円30,219億円626.6千人36,269所
1985年注11月〜12月80,870億円30,110億円609千人35,424所
1986年1月〜12月76,540億円28,860億円591千人34,519所
1987年1月〜12月74,850億円29,660億円574千人33,015所
1988年1月〜12月75,770億円30,350億円559千人32,204所
1989年1月〜12月77,210億円30,540億円544千人31,076所
1990年1月〜12月78,380億円31,090億円531千人30,515所
1991年1月〜12月79,440億円31,790億円519千人29,752所
1992年1月〜12月75,730億円30,930億円496千人28,154所
1993年1月〜12月66,350億円26,960億円460千人26,494所
1994年1月〜12月45,250億円18,930億円284千人16,769所
1995年1月〜12月42,300億円17,950億円265千人16,045所
1996年1月〜12月40,520億円17,390億円248千人14,969所
1997年1月〜12月39,860億円17,200億円236千人14,139所
1998年1月〜12月35,550億円15,220億円219千人13,482所
1999年1月〜12月32,360億円13,710億円201千人12,304所
2000年1月〜12月30,080億円13,010億円184千人11,384所
2001年1月〜12月27,370億円11,920億円171千人10,456所
2002年注21月〜12月24,780億円10,800億円155千人9,260所
2003年1月〜12月23,940億円10,550億円149千人9,185所
2004年1月〜12月23,206億円10,063億円140.9千人8,072所
2005年1月〜12月22,317億円9,634億円136.4千人8,167所
2006年1月〜12月21,815億円9,217億円129.6千人7,258所
2007年1月〜12月22,167億円8,831億円125.3千人6,785所
2008年注31月〜12月46,877億円18,853億円347.7千人19,847所
2009年1月〜12月38,682億円15,658億円311.3千人17,151所
2010年1月〜12月37,898億円15,311億円296.9千人15,902所
2011年1月〜12月39,556億円16,183億円294千人16,850所
2012年1月〜12月39,228億円15,554億円286.1千人15,010所
2013年1月〜12月37,679億円14,714億円276.9千人14,048所
2014年1月〜12月38,223億円14,535億円268.1千人13,430所
2015年1月〜12月39,700億円15,820億円268.3千人14,745所
2016年1月〜12月38,148億円15,028億円258.8千人12,171所
2017年1月〜12月37,622億円14,708億円251.9千人11,582所
2018年1月〜12月37,823億円14,705億円247.6千人11,087所
2019年1月〜12月36,941億円14,548億円239.1千人10,586所
2020年1月〜12月34,525億円13,564億円219.8千人9,448所
2021年※注41月〜12月36,527億円14,683億円230.6千人13,316所
2022年※1月〜12月37,225億円14,418億円228.5千人13,267所
2023年※1月〜12月39,750億円15,465億円227千人13,155所
2024年※1月〜12月41,021億円15,898億円220.1千人12,498所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内の繊維工業の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 平成 20 年から「衣服・その他の繊維製品」を含む(産業分類の改定で繊維工業に統合)
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。