繊維業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

繊維の市場規模は、1950年に4,917億円で製造業全体の21.4%を占める最大の業界だった。1984年の8.2兆円まで伸びたが、割合は1985年に3.1%まで下がった。1994年には1993年の6.6兆円から4.5兆円へ一段下がり（同じ年に衣服は1.1兆円増えた）、2007年は2.2兆円。2008年に衣服・繊維製品を取り込んで4.7兆円となり、2024年は4.1兆円、割合は1.1%。品目は1985年から2024年にかけて、織物が63.3億㎡から8.5億㎡へ7分の1に、紡績糸が122.5万トンから4.1万トンへ30分の1に縮んだ。不織布は3.5万トンから26.9万トンへ7.7倍に伸びた。いまの主な担い手は、日清紡ホールディングス・東洋紡・セーレンで、いずれも祖業の紡績や染色から繊維の外へ事業を広げてきた。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 1,002億円 482億円 633.5千人 13,732所
1949年1月〜12月 2,386億円 797億円 639.5千人 15,509所
1950年1月〜12月 4,917億円 1,378億円 811.8千人 26,997所
1951年1月〜12月 8,535億円 2,130億円 908.4千人 28,287所
1952年1月〜12月 8,708億円 1,930億円 872.5千人 28,886所
1953年1月〜12月 10,328億円 2,365億円 930.2千人 29,896所
1954年1月〜12月 10,007億円 2,460億円 915.7千人 30,866所
1955年1月〜12月 10,683億円 2,853億円 964千人 32,404所
1956年1月〜12月 13,207億円 3,239億円 1,038.3千人 33,738所
1957年1月〜12月 14,372億円 3,303億円 1,092.9千人 36,176所
1958年1月〜12月 12,946億円 2,806億円 1,032.4千人 34,996所
1959年1月〜12月 14,592億円 3,647億円 1,088.5千人 35,642所
1960年1月〜12月 17,054億円 4,543億円 1,163.3千人 38,773所
1961年1月〜12月 18,989億円 5,168億円 1,168.1千人 39,295所
1962年1月〜12月 20,304億円 5,648億円 1,156.3千人 39,660所
1963年1月〜12月 23,415億円 7,067億円 1,325.3千人 95,342所
1964年1月〜12月 25,181億円 7,496億円 1,333.3千人 96,567所
1965年1月〜12月 26,023億円 7,747億円 1,326.9千人 100,157所
1966年1月〜12月 28,849億円 8,871億円 1,329.6千人 105,478所
1967年1月〜12月 32,173億円 10,244億円 1,305.2千人 106,316所
1968年1月〜12月 34,706億円 11,171億円 1,280.8千人 107,495所
1969年1月〜12月 38,660億円 12,804億円 1,273.8千人 111,982所
1970年1月〜12月 43,899億円 15,052億円 1,264.2千人 112,754所
1971年1月〜12月 46,230億円 15,895億円 1,209.1千人 110,083所
1972年1月〜12月 50,585億円 17,967億円 1,184.6千人 115,559所
1973年1月〜12月 65,541億円 24,706億円 1,167.2千人 116,692所
1974年1月〜12月 64,400億円 22,765億円 1,030.6千人 111,689所
1975年1月〜12月 64,573億円 22,292億円 995.7千人 114,111所
1976年1月〜12月 73,339億円 26,314億円 957.8千人 111,718所
1977年1月〜12月 69,136億円 23,576億円 761.3千人 41,477所
1978年1月〜12月 69,476億円 25,263億円 737.8千人 41,563所
1979年1月〜12月 74,632億円 27,718億円 722.9千人 41,070所
1980年1月〜12月 77,811億円 27,977億円 691千人 39,741所
1981年1月〜12月 80,189億円 28,848億円 681.7千人 39,501所
1982年1月〜12月 81,632億円 29,575億円 665千人 38,453所
1983年1月〜12月 80,619億円 29,354億円 647.3千人 37,899所
1984年1月〜12月 81,828億円 30,219億円 626.6千人 36,269所
1985年注11月〜12月 80,870億円 30,110億円 609千人 35,424所
1986年1月〜12月 76,540億円 28,860億円 591千人 34,519所
1987年1月〜12月 74,850億円 29,660億円 574千人 33,015所
1988年1月〜12月 75,770億円 30,350億円 559千人 32,204所
1989年1月〜12月 77,210億円 30,540億円 544千人 31,076所
1990年1月〜12月 78,380億円 31,090億円 531千人 30,515所
1991年1月〜12月 79,440億円 31,790億円 519千人 29,752所
1992年1月〜12月 75,730億円 30,930億円 496千人 28,154所
1993年1月〜12月 66,350億円 26,960億円 460千人 26,494所
1994年1月〜12月 45,250億円 18,930億円 284千人 16,769所
1995年1月〜12月 42,300億円 17,950億円 265千人 16,045所
1996年1月〜12月 40,520億円 17,390億円 248千人 14,969所
1997年1月〜12月 39,860億円 17,200億円 236千人 14,139所
1998年1月〜12月 35,550億円 15,220億円 219千人 13,482所
1999年1月〜12月 32,360億円 13,710億円 201千人 12,304所
2000年1月〜12月 30,080億円 13,010億円 184千人 11,384所
2001年1月〜12月 27,370億円 11,920億円 171千人 10,456所
2002年注21月〜12月 24,780億円 10,800億円 155千人 9,260所
2003年1月〜12月 23,940億円 10,550億円 149千人 9,185所
2004年1月〜12月 23,206億円 10,063億円 140.9千人 8,072所
2005年1月〜12月 22,317億円 9,634億円 136.4千人 8,167所
2006年1月〜12月 21,815億円 9,217億円 129.6千人 7,258所
2007年1月〜12月 22,167億円 8,831億円 125.3千人 6,785所
2008年注31月〜12月 46,877億円 18,853億円 347.7千人 19,847所
2009年1月〜12月 38,682億円 15,658億円 311.3千人 17,151所
2010年1月〜12月 37,898億円 15,311億円 296.9千人 15,902所
2011年1月〜12月 39,556億円 16,183億円 294千人 16,850所
2012年1月〜12月 39,228億円 15,554億円 286.1千人 15,010所
2013年1月〜12月 37,679億円 14,714億円 276.9千人 14,048所
2014年1月〜12月 38,223億円 14,535億円 268.1千人 13,430所
2015年1月〜12月 39,700億円 15,820億円 268.3千人 14,745所
2016年1月〜12月 38,148億円 15,028億円 258.8千人 12,171所
2017年1月〜12月 37,622億円 14,708億円 251.9千人 11,582所
2018年1月〜12月 37,823億円 14,705億円 247.6千人 11,087所
2019年1月〜12月 36,941億円 14,548億円 239.1千人 10,586所
2020年1月〜12月 34,525億円 13,564億円 219.8千人 9,448所
2021年※注41月〜12月 36,527億円 14,683億円 230.6千人 13,316所
2022年※1月〜12月 37,225億円 14,418億円 228.5千人 13,267所
2023年※1月〜12月 39,750億円 15,465億円 227千人 13,155所
2024年※1月〜12月 41,021億円 15,898億円 220.1千人 12,498所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の繊維工業の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 平成 20 年から「衣服・その他の繊維製品」を含む（産業分類の改定で繊維工業に統合）
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。