ゴム製品業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

ゴム製品の市場規模は、1960年の0.2兆円から高度成長とともに膨らみ、1980年に2.5兆円、1991年に3.8兆円まで伸びた。その後は3兆円前後で横ばいが続き、リーマン・ショックの2009年に2.6兆円へ落ちたのち持ち直して、2023年に4.0兆円の最大を付け、2024年は3.9兆円。製造業全体に占める割合は1950年の2.4%から下がり、1970年代以降は1%前後にとどまる。柱は自動車タイヤ・チューブで、販売額は1985年の9,080億円から1.4兆円へ1.6倍に増えた。一方、ゴム底布靴（スニーカーなど）は生産量が5,000万足から116万足へ、販売額も940億円から275億円へ縮んだ。いまの主な担い手は、ブリヂストン・横浜ゴム・住友ゴム工業・TOYOTIREで、上位4社はどれも自動車タイヤを本業とする。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 130億円 63億円 61.9千人 851所
1949年1月〜12月 265億円 109億円 62.5千人 951所
1950年1月〜12月 558億円 189億円 74.4千人 977所
1951年1月〜12月 768億円 173億円 66.3千人 838所
1952年1月〜12月 719億円 242億円 67.6千人 816所
1953年1月〜12月 818億円 290億円 72.3千人 805所
1954年1月〜12月 854億円 386億円 71.3千人 821所
1955年1月〜12月 965億円 390億円 73.5千人 887所
1956年1月〜12月 1,202億円 457億円 88.4千人 943所
1957年1月〜12月 1,486億円 556億円 101.4千人 1,164所
1958年1月〜12月 1,408億円 510億円 103.8千人 1,224所
1959年1月〜12月 1,822億円 598億円 126千人 1,284所
1960年1月〜12月 2,333億円 824億円 134.8千人 1,374所
1961年1月〜12月 2,734億円 1,065億円 142.1千人 1,559所
1962年1月〜12月 2,990億円 1,130億円 151.4千人 1,633所
1963年1月〜12月 3,447億円 1,350億円 162.6千人 3,061所
1964年1月〜12月 3,766億円 1,473億円 161.5千人 3,141所
1965年1月〜12月 3,767億円 1,479億円 157.2千人 3,324所
1966年1月〜12月 4,327億円 1,752億円 160.4千人 3,486所
1967年1月〜12月 5,148億円 2,212億円 170.7千人 4,527所
1968年1月〜12月 5,835億円 2,415億円 176.3千人 4,688所
1969年1月〜12月 6,782億円 2,758億円 180.8千人 5,414所
1970年1月〜12月 7,669億円 3,174億円 173.4千人 5,505所
1971年1月〜12月 8,499億円 3,568億円 172.5千人 5,493所
1972年1月〜12月 9,200億円 4,148億円 167.9千人 6,269所
1973年1月〜12月 11,508億円 5,000億円 170.3千人 6,285所
1974年1月〜12月 14,453億円 6,183億円 168.6千人 6,386所
1975年1月〜12月 14,273億円 5,823億円 160.8千人 7,139所
1976年1月〜12月 16,374億円 6,786億円 159.6千人 7,147所
1977年1月〜12月 17,282億円 7,013億円 152千人 4,710所
1978年1月〜12月 18,813億円 7,765億円 151.7千人 5,064所
1979年1月〜12月 20,596億円 8,399億円 148.8千人 5,109所
1980年1月〜12月 24,640億円 9,473億円 152.5千人 5,101所
1981年1月〜12月 25,758億円 9,801億円 155.8千人 5,384所
1982年1月〜12月 25,457億円 9,937億円 154.2千人 5,434所
1983年1月〜12月 27,231億円 10,639億円 159.1千人 5,643所
1984年1月〜12月 28,420億円 11,074億円 159千人 5,495所
1985年注11月〜12月 30,080億円 11,950億円 165千人 5,682所
1986年1月〜12月 29,660億円 12,200億円 168千人 5,862所
1987年1月〜12月 29,960億円 13,300億円 168千人 5,720所
1988年1月〜12月 31,930億円 14,080億円 168千人 5,760所
1989年1月〜12月 33,130億円 14,570億円 168千人 5,654所
1990年1月〜12月 36,560億円 16,300億円 172千人 5,816所
1991年1月〜12月 38,020億円 16,890億円 173千人 5,814所
1992年1月〜12月 37,380億円 17,040億円 171千人 5,566所
1993年1月〜12月 34,450億円 15,780億円 166千人 5,485所
1994年1月〜12月 32,320億円 15,290億円 160千人 5,250所
1995年1月〜12月 32,750億円 15,350億円 152千人 4,877所
1996年1月〜12月 33,180億円 15,670億円 148千人 4,680所
1997年1月〜12月 33,920億円 16,330億円 144千人 4,502所
1998年1月〜12月 32,170億円 15,070億円 139千人 4,616所
1999年1月〜12月 31,170億円 14,440億円 135千人 4,357所
2000年1月〜12月 31,070億円 14,440億円 132千人 4,277所
2001年1月〜12月 28,970億円 13,560億円 127千人 4,048所
2002年注21月〜12月 28,900億円 13,690億円 122千人 3,673所
2003年1月〜12月 28,980億円 13,360億円 122千人 3,682所
2004年1月〜12月 29,820億円 13,816億円 121.6千人 3,401所
2005年1月〜12月 30,989億円 13,714億円 124.6千人 3,436所
2006年1月〜12月 32,951億円 14,079億円 125.4千人 3,217所
2007年1月〜12月 35,346億円 14,237億円 132.5千人 3,221所
2008年注31月〜12月 34,876億円 12,930億円 125.1千人 3,248所
2009年1月〜12月 26,489億円 9,863億円 116.3千人 2,891所
2010年1月〜12月 30,290億円 11,580億円 117.2千人 2,782所
2011年1月〜12月 30,663億円 12,500億円 116.8千人 2,846所
2012年1月〜12月 31,767億円 12,773億円 111.7千人 2,698所
2013年1月〜12月 31,129億円 12,585億円 111.8千人 2,586所
2014年1月〜12月 32,073億円 13,256億円 111千人 2,525所
2015年1月〜12月 34,994億円 14,536億円 114.8千人 2,664所
2016年1月〜12月 31,131億円 13,624億円 111.8千人 2,384所
2017年1月〜12月 31,680億円 13,345億円 115.5千人 2,325所
2018年1月〜12月 33,326億円 14,045億円 119.6千人 2,294所
2019年1月〜12月 33,359億円 14,061億円 117.4千人 2,256所
2020年1月〜12月 29,820億円 12,908億円 111.7千人 2,009所
2021年※注41月〜12月 33,755億円 14,870億円 113.8千人 2,378所
2022年※1月〜12月 37,191億円 14,460億円 114.7千人 2,391所
2023年※1月〜12月 39,530億円 14,642億円 115.2千人 2,380所
2024年※1月〜12月 39,482億円 14,721億円 111.7千人 2,304所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内のゴム製品の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。