ゴム製品業界の市場規模の推移

ゴム製品の市場規模は、1960年の0.2兆円から高度成長とともに膨らみ、1980年に2.5兆円、1991年に3.8兆円まで伸びた。その後は3兆円前後で横ばいが続き、リーマン・ショックの2009年に2.6兆円へ落ちたのち持ち直して、2023年に4.0兆円の最大を付け、2024年は3.9兆円。製造業全体に占める割合は1950年の2.4%から下がり、1970年代以降は1%前後にとどまる。柱は自動車タイヤ・チューブで、販売額は1985年の9,080億円から1.4兆円へ1.6倍に増えた。一方、ゴム底布靴(スニーカーなど)は生産量が5,000万足から116万足へ、販売額も940億円から275億円へ縮んだ。いまの主な担い手は、ブリヂストン・横浜ゴム・住友ゴム工業・TOYOTIREで、上位4社はどれも自動車タイヤを本業とする。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月130億円63億円61.9千人851所
1949年1月〜12月265億円109億円62.5千人951所
1950年1月〜12月558億円189億円74.4千人977所
1951年1月〜12月768億円173億円66.3千人838所
1952年1月〜12月719億円242億円67.6千人816所
1953年1月〜12月818億円290億円72.3千人805所
1954年1月〜12月854億円386億円71.3千人821所
1955年1月〜12月965億円390億円73.5千人887所
1956年1月〜12月1,202億円457億円88.4千人943所
1957年1月〜12月1,486億円556億円101.4千人1,164所
1958年1月〜12月1,408億円510億円103.8千人1,224所
1959年1月〜12月1,822億円598億円126千人1,284所
1960年1月〜12月2,333億円824億円134.8千人1,374所
1961年1月〜12月2,734億円1,065億円142.1千人1,559所
1962年1月〜12月2,990億円1,130億円151.4千人1,633所
1963年1月〜12月3,447億円1,350億円162.6千人3,061所
1964年1月〜12月3,766億円1,473億円161.5千人3,141所
1965年1月〜12月3,767億円1,479億円157.2千人3,324所
1966年1月〜12月4,327億円1,752億円160.4千人3,486所
1967年1月〜12月5,148億円2,212億円170.7千人4,527所
1968年1月〜12月5,835億円2,415億円176.3千人4,688所
1969年1月〜12月6,782億円2,758億円180.8千人5,414所
1970年1月〜12月7,669億円3,174億円173.4千人5,505所
1971年1月〜12月8,499億円3,568億円172.5千人5,493所
1972年1月〜12月9,200億円4,148億円167.9千人6,269所
1973年1月〜12月11,508億円5,000億円170.3千人6,285所
1974年1月〜12月14,453億円6,183億円168.6千人6,386所
1975年1月〜12月14,273億円5,823億円160.8千人7,139所
1976年1月〜12月16,374億円6,786億円159.6千人7,147所
1977年1月〜12月17,282億円7,013億円152千人4,710所
1978年1月〜12月18,813億円7,765億円151.7千人5,064所
1979年1月〜12月20,596億円8,399億円148.8千人5,109所
1980年1月〜12月24,640億円9,473億円152.5千人5,101所
1981年1月〜12月25,758億円9,801億円155.8千人5,384所
1982年1月〜12月25,457億円9,937億円154.2千人5,434所
1983年1月〜12月27,231億円10,639億円159.1千人5,643所
1984年1月〜12月28,420億円11,074億円159千人5,495所
1985年注11月〜12月30,080億円11,950億円165千人5,682所
1986年1月〜12月29,660億円12,200億円168千人5,862所
1987年1月〜12月29,960億円13,300億円168千人5,720所
1988年1月〜12月31,930億円14,080億円168千人5,760所
1989年1月〜12月33,130億円14,570億円168千人5,654所
1990年1月〜12月36,560億円16,300億円172千人5,816所
1991年1月〜12月38,020億円16,890億円173千人5,814所
1992年1月〜12月37,380億円17,040億円171千人5,566所
1993年1月〜12月34,450億円15,780億円166千人5,485所
1994年1月〜12月32,320億円15,290億円160千人5,250所
1995年1月〜12月32,750億円15,350億円152千人4,877所
1996年1月〜12月33,180億円15,670億円148千人4,680所
1997年1月〜12月33,920億円16,330億円144千人4,502所
1998年1月〜12月32,170億円15,070億円139千人4,616所
1999年1月〜12月31,170億円14,440億円135千人4,357所
2000年1月〜12月31,070億円14,440億円132千人4,277所
2001年1月〜12月28,970億円13,560億円127千人4,048所
2002年注21月〜12月28,900億円13,690億円122千人3,673所
2003年1月〜12月28,980億円13,360億円122千人3,682所
2004年1月〜12月29,820億円13,816億円121.6千人3,401所
2005年1月〜12月30,989億円13,714億円124.6千人3,436所
2006年1月〜12月32,951億円14,079億円125.4千人3,217所
2007年1月〜12月35,346億円14,237億円132.5千人3,221所
2008年注31月〜12月34,876億円12,930億円125.1千人3,248所
2009年1月〜12月26,489億円9,863億円116.3千人2,891所
2010年1月〜12月30,290億円11,580億円117.2千人2,782所
2011年1月〜12月30,663億円12,500億円116.8千人2,846所
2012年1月〜12月31,767億円12,773億円111.7千人2,698所
2013年1月〜12月31,129億円12,585億円111.8千人2,586所
2014年1月〜12月32,073億円13,256億円111千人2,525所
2015年1月〜12月34,994億円14,536億円114.8千人2,664所
2016年1月〜12月31,131億円13,624億円111.8千人2,384所
2017年1月〜12月31,680億円13,345億円115.5千人2,325所
2018年1月〜12月33,326億円14,045億円119.6千人2,294所
2019年1月〜12月33,359億円14,061億円117.4千人2,256所
2020年1月〜12月29,820億円12,908億円111.7千人2,009所
2021年※注41月〜12月33,755億円14,870億円113.8千人2,378所
2022年※1月〜12月37,191億円14,460億円114.7千人2,391所
2023年※1月〜12月39,530億円14,642億円115.2千人2,380所
2024年※1月〜12月39,482億円14,721億円111.7千人2,304所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内のゴム製品の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 産業分類の改定(平成 19 年 11 月)で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。