家具・装備品業界の市場規模の推移

家具・装備品の市場規模は、1948年の86億円から伸び、1970年に1.0兆円、1991年に4.2兆円の山を付けた。その後縮み、2010年に1.6兆円と山の4割を切ったのち持ち直し、2024年は2.1兆円。製造業全体に占める割合は1973年の1.6%が最も高く、2024年は0.54%まで下がった。品目では1985年から2024年にかけて、いすが1,886万個から530万個へ、机が621万個から217万個へ、3分の1前後に縮んだ。ベッドも1996年の159万台から2023年に33万台へ減った。伸びたのはシステムキッチンで、1992年の39万セットから2024年は79万セットと2倍になった。いまの主な担い手は、コクヨ・オカムラ・イトーキで、売上は文具も手がけるコクヨの3,599億円(2025/12期)が最も大きい。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月86億円41億円66.8千人3,272所
1949年1月〜12月102億円47億円55.8千人3,610所
1950年1月〜12月152億円63億円62.9千人5,289所
1951年1月〜12月242億円95億円72.4千人6,088所
1952年1月〜12月315億円127億円79.5千人6,439所
1953年1月〜12月419億円162億円88.5千人6,771所
1954年1月〜12月469億円194億円92千人7,413所
1955年1月〜12月546億円225億円102.7千人7,766所
1956年1月〜12月677億円263億円112.7千人8,377所
1957年1月〜12月857億円320億円126.7千人9,272所
1958年1月〜12月918億円352億円134.9千人9,484所
1959年1月〜12月1,063億円385億円142.1千人9,486所
1960年1月〜12月1,434億円526億円159.5千人10,339所
1961年1月〜12月1,889億円702億円168.3千人10,392所
1962年1月〜12月2,335億円885億円177.2千人10,524所
1963年1月〜12月3,157億円1,291億円239.4千人31,119所
1964年1月〜12月3,700億円1,466億円244.6千人30,762所
1965年1月〜12月4,064億円1,605億円253.7千人31,250所
1966年1月〜12月4,951億円1,964億円273.5千人34,108所
1967年1月〜12月5,960億円2,340億円280千人33,941所
1968年1月〜12月7,102億円2,822億円287.7千人34,001所
1969年1月〜12月8,473億円3,383億円297.4千人36,141所
1970年1月〜12月10,091億円4,053億円303.9千人36,264所
1971年1月〜12月10,956億円4,317億円301.4千人35,836所
1972年1月〜12月12,895億円5,264億円318.5千人39,111所
1973年1月〜12月16,594億円6,556億円317.4千人38,854所
1974年1月〜12月19,090億円7,692億円305.3千人38,140所
1975年1月〜12月19,741億円8,071億円314.6千人40,961所
1976年1月〜12月21,486億円8,879億円309.3千人40,325所
1977年1月〜12月21,454億円8,810億円257.6千人18,484所
1978年1月〜12月22,996億円9,722億円260.7千人19,261所
1979年1月〜12月26,175億円11,000億円259.8千人19,004所
1980年1月〜12月28,466億円11,599億円256.1千人18,863所
1981年1月〜12月28,121億円11,660億円251.6千人19,232所
1982年1月〜12月29,009億円12,191億円250.5千人18,985所
1983年1月〜12月28,663億円12,019億円242.6千人18,697所
1984年1月〜12月27,925億円11,840億円228.2千人17,759所
1985年注11月〜12月28,420億円12,050億円222千人17,375所
1986年1月〜12月29,340億円12,650億円224千人17,589所
1987年1月〜12月30,960億円13,430億円225千人17,340所
1988年1月〜12月34,530億円15,270億円229千人17,517所
1989年1月〜12月37,400億円16,240億円228千人17,214所
1990年1月〜12月40,640億円17,570億円231千人17,093所
1991年1月〜12月42,350億円18,440億円230千人16,942所
1992年1月〜12月39,610億円17,150億円221千人16,403所
1993年1月〜12月37,310億円15,960億円215千人16,105所
1994年1月〜12月36,090億円15,600億円210千人15,539所
1995年1月〜12月35,950億円15,560億円204千人15,213所
1996年1月〜12月36,620億円15,910億円206千人14,690所
1997年1月〜12月35,710億円15,340億円197千人14,106所
1998年1月〜12月31,150億円13,200億円185千人14,003所
1999年1月〜12月28,050億円12,260億円172千人13,003所
2000年1月〜12月27,030億円11,940億円164千人12,417所
2001年1月〜12月25,320億円11,230億円156千人11,772所
2002年注21月〜12月22,540億円9,910億円141千人10,359所
2003年1月〜12月22,470億円9,850億円137千人10,466所
2004年1月〜12月21,717億円9,408億円129.2千人9,168所
2005年1月〜12月21,617億円9,407億円129.2千人9,564所
2006年1月〜12月21,578億円9,229億円124.8千人8,516所
2007年1月〜12月22,702億円9,247億円124.4千人8,215所
2008年注31月〜12月20,411億円8,301億円118.7千人8,570所
2009年1月〜12月16,405億円6,399億円105.2千人7,282所
2010年1月〜12月15,754億円6,112億円99.1千人6,610所
2011年1月〜12月16,739億円6,281億円99.5千人7,052所
2012年1月〜12月17,308億円6,446億円96.8千人6,101所
2013年1月〜12月18,190億円6,811億円97.4千人5,776所
2014年1月〜12月19,150億円7,220億円96.8千人5,550所
2015年1月〜12月19,125億円7,447億円100千人6,389所
2016年1月〜12月19,650億円7,400億円95.9千人5,092所
2017年1月〜12月19,567億円7,361億円95.5千人4,907所
2018年1月〜12月19,430億円7,082億円93千人4,717所
2019年1月〜12月19,858億円7,289億円89.3千人4,578所
2020年1月〜12月19,998億円7,369億円86.1千人4,241所
2021年※注41月〜12月20,086億円7,687億円92.1千人6,366所
2022年※1月〜12月19,952億円7,524億円90.5千人6,378所
2023年※1月〜12月20,198億円7,638億円89.3千人6,315所
2024年※1月〜12月20,555億円7,552億円87.4千人6,149所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内の家具・装備品の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 産業分類の改定(平成 19 年 11 月)で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。