家具業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

家具・装備品の市場規模は、1948年の86億円から伸び、1970年に1.0兆円、1991年に4.2兆円の山を付けた。その後縮み、2010年に1.6兆円と山の4割を切ったのち持ち直し、2024年は2.1兆円。製造業全体に占める割合は1973年の1.6%が最も高く、2024年は0.54%まで下がった。品目では1985年から2024年にかけて、いすが1,886万個から530万個へ、机が621万個から217万個へ、3分の1前後に縮んだ。ベッドも1996年の159万台から2023年に33万台へ減った。伸びたのはシステムキッチンで、1992年の39万セットから2024年は79万セットと2倍になった。いまの主な担い手は、コクヨ・オカムラ・イトーキで、売上は文具も手がけるコクヨの3,599億円（2025/12期）が最も大きい。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 86億円 41億円 66.8千人 3,272所
1949年1月〜12月 102億円 47億円 55.8千人 3,610所
1950年1月〜12月 152億円 63億円 62.9千人 5,289所
1951年1月〜12月 242億円 95億円 72.4千人 6,088所
1952年1月〜12月 315億円 127億円 79.5千人 6,439所
1953年1月〜12月 419億円 162億円 88.5千人 6,771所
1954年1月〜12月 469億円 194億円 92千人 7,413所
1955年1月〜12月 546億円 225億円 102.7千人 7,766所
1956年1月〜12月 677億円 263億円 112.7千人 8,377所
1957年1月〜12月 857億円 320億円 126.7千人 9,272所
1958年1月〜12月 918億円 352億円 134.9千人 9,484所
1959年1月〜12月 1,063億円 385億円 142.1千人 9,486所
1960年1月〜12月 1,434億円 526億円 159.5千人 10,339所
1961年1月〜12月 1,889億円 702億円 168.3千人 10,392所
1962年1月〜12月 2,335億円 885億円 177.2千人 10,524所
1963年1月〜12月 3,157億円 1,291億円 239.4千人 31,119所
1964年1月〜12月 3,700億円 1,466億円 244.6千人 30,762所
1965年1月〜12月 4,064億円 1,605億円 253.7千人 31,250所
1966年1月〜12月 4,951億円 1,964億円 273.5千人 34,108所
1967年1月〜12月 5,960億円 2,340億円 280千人 33,941所
1968年1月〜12月 7,102億円 2,822億円 287.7千人 34,001所
1969年1月〜12月 8,473億円 3,383億円 297.4千人 36,141所
1970年1月〜12月 10,091億円 4,053億円 303.9千人 36,264所
1971年1月〜12月 10,956億円 4,317億円 301.4千人 35,836所
1972年1月〜12月 12,895億円 5,264億円 318.5千人 39,111所
1973年1月〜12月 16,594億円 6,556億円 317.4千人 38,854所
1974年1月〜12月 19,090億円 7,692億円 305.3千人 38,140所
1975年1月〜12月 19,741億円 8,071億円 314.6千人 40,961所
1976年1月〜12月 21,486億円 8,879億円 309.3千人 40,325所
1977年1月〜12月 21,454億円 8,810億円 257.6千人 18,484所
1978年1月〜12月 22,996億円 9,722億円 260.7千人 19,261所
1979年1月〜12月 26,175億円 11,000億円 259.8千人 19,004所
1980年1月〜12月 28,466億円 11,599億円 256.1千人 18,863所
1981年1月〜12月 28,121億円 11,660億円 251.6千人 19,232所
1982年1月〜12月 29,009億円 12,191億円 250.5千人 18,985所
1983年1月〜12月 28,663億円 12,019億円 242.6千人 18,697所
1984年1月〜12月 27,925億円 11,840億円 228.2千人 17,759所
1985年注11月〜12月 28,420億円 12,050億円 222千人 17,375所
1986年1月〜12月 29,340億円 12,650億円 224千人 17,589所
1987年1月〜12月 30,960億円 13,430億円 225千人 17,340所
1988年1月〜12月 34,530億円 15,270億円 229千人 17,517所
1989年1月〜12月 37,400億円 16,240億円 228千人 17,214所
1990年1月〜12月 40,640億円 17,570億円 231千人 17,093所
1991年1月〜12月 42,350億円 18,440億円 230千人 16,942所
1992年1月〜12月 39,610億円 17,150億円 221千人 16,403所
1993年1月〜12月 37,310億円 15,960億円 215千人 16,105所
1994年1月〜12月 36,090億円 15,600億円 210千人 15,539所
1995年1月〜12月 35,950億円 15,560億円 204千人 15,213所
1996年1月〜12月 36,620億円 15,910億円 206千人 14,690所
1997年1月〜12月 35,710億円 15,340億円 197千人 14,106所
1998年1月〜12月 31,150億円 13,200億円 185千人 14,003所
1999年1月〜12月 28,050億円 12,260億円 172千人 13,003所
2000年1月〜12月 27,030億円 11,940億円 164千人 12,417所
2001年1月〜12月 25,320億円 11,230億円 156千人 11,772所
2002年注21月〜12月 22,540億円 9,910億円 141千人 10,359所
2003年1月〜12月 22,470億円 9,850億円 137千人 10,466所
2004年1月〜12月 21,717億円 9,408億円 129.2千人 9,168所
2005年1月〜12月 21,617億円 9,407億円 129.2千人 9,564所
2006年1月〜12月 21,578億円 9,229億円 124.8千人 8,516所
2007年1月〜12月 22,702億円 9,247億円 124.4千人 8,215所
2008年注31月〜12月 20,411億円 8,301億円 118.7千人 8,570所
2009年1月〜12月 16,405億円 6,399億円 105.2千人 7,282所
2010年1月〜12月 15,754億円 6,112億円 99.1千人 6,610所
2011年1月〜12月 16,739億円 6,281億円 99.5千人 7,052所
2012年1月〜12月 17,308億円 6,446億円 96.8千人 6,101所
2013年1月〜12月 18,190億円 6,811億円 97.4千人 5,776所
2014年1月〜12月 19,150億円 7,220億円 96.8千人 5,550所
2015年1月〜12月 19,125億円 7,447億円 100千人 6,389所
2016年1月〜12月 19,650億円 7,400億円 95.9千人 5,092所
2017年1月〜12月 19,567億円 7,361億円 95.5千人 4,907所
2018年1月〜12月 19,430億円 7,082億円 93千人 4,717所
2019年1月〜12月 19,858億円 7,289億円 89.3千人 4,578所
2020年1月〜12月 19,998億円 7,369億円 86.1千人 4,241所
2021年※注41月〜12月 20,086億円 7,687億円 92.1千人 6,366所
2022年※1月〜12月 19,952億円 7,524億円 90.5千人 6,378所
2023年※1月〜12月 20,198億円 7,638億円 89.3千人 6,315所
2024年※1月〜12月 20,555億円 7,552億円 87.4千人 6,149所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の家具・装備品の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。