電気機械業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

電気機械の市場規模は、1960年の1.3兆円から高度成長とともに膨らみ、1970年に7.3兆円で初めて製造業最大の業界になった。1983年から2001年まで首位を保ち、1997年に60.4兆円の山をつけ、割合も1960年の8.5%から2000年に19.8%へ上がった。2002年に情報通信機械と電子部品が分かれ、2024年は21.6兆円、割合は5.7%である。家電は縮み、電気冷蔵庫は1985年の535万台から94万台へ、電気洗濯機は509万台から59万台へ減った。伸びたのは蓄電池で、生産額は2,700億円から2023年に5倍の1.4兆円になり、電気照明器具も4,220億円から1.1兆円へ増えた。いまの主な担い手は、ソニー・日立製作所・パナソニック・三菱電機の総合電機の大手4社で、4社とも売上高5兆円を超えている。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 458億円 209億円 218.8千人 3,102所
1949年1月〜12月 570億円 253億円 166.1千人 2,915所
1950年1月〜12月 654億円 279億円 155.4千人 3,150所
1951年1月〜12月 1,234億円 514億円 173.8千人 3,676所
1952年1月〜12月 1,724億円 726億円 196.8千人 3,805所
1953年1月〜12月 2,335億円 1,003億円 225千人 4,104所
1954年1月〜12月 2,609億円 1,151億円 228.6千人 4,479所
1955年1月〜12月 2,645億円 1,164億円 242.9千人 4,421所
1956年1月〜12月 3,939億円 1,442億円 307.3千人 4,925所
1957年1月〜12月 5,431億円 2,113億円 356.1千人 5,893所
1958年1月〜12月 6,544億円 2,637億円 407千人 6,083所
1959年1月〜12月 9,035億円 3,510億円 529.5千人 6,585所
1960年1月〜12月 12,916億円 4,996億円 664.2千人 7,918所
1961年1月〜12月 16,610億円 6,747億円 766.4千人 9,011所
1962年1月〜12月 19,210億円 7,757億円 801.2千人 9,439所
1963年1月〜12月 19,848億円 7,977億円 852.9千人 14,466所
1964年1月〜12月 23,382億円 9,060億円 893.2千人 14,333所
1965年1月〜12月 23,009億円 8,809億円 851.5千人 14,285所
1966年1月〜12月 27,183億円 10,566億円 926.5千人 16,300所
1967年1月〜12月 35,881億円 14,672億円 1,011.2千人 17,312所
1968年1月〜12月 46,066億円 18,405億円 1,100.4千人 18,568所
1969年1月〜12月 59,712億円 23,633億円 1,268.2千人 22,662所
1970年1月〜12月 73,305億円 29,250億円 1,341.1千人 23,978所
1971年1月〜12月 75,174億円 28,556億円 1,271.5千人 24,143所
1972年1月〜12月 85,609億円 33,817億円 1,329.2千人 28,077所
1973年1月〜12月 104,950億円 41,357億円 1,398.7千人 30,106所
1974年1月〜12月 117,770億円 45,942億円 1,270.5千人 28,158所
1975年1月〜12月 108,213億円 41,443億円 1,214.1千人 30,356所
1976年1月〜12月 137,634億円 53,577億円 1,279.2千人 31,299所
1977年1月〜12月 150,211億円 58,262億円 1,221.2千人 24,191所
1978年1月〜12月 162,464億円 64,775億円 1,223.5千人 25,901所
1979年1月〜12月 183,992億円 74,652億円 1,256.3千人 26,223所
1980年1月〜12月 221,602億円 86,755億円 1,341.7千人 27,280所
1981年1月〜12月 256,930億円 96,228億円 1,468.8千人 29,900所
1982年1月〜12月 276,467億円 106,269億円 1,493.7千人 29,924所
1983年1月〜12月 315,730億円 121,000億円 1,625.8千人 32,344所
1984年1月〜12月 390,423億円 145,343億円 1,794.9千人 32,959所
1985年注11月〜12月 408,420億円 148,630億円 1,825千人 34,196所
1986年1月〜12月 412,280億円 147,230億円 1,866千人 35,167所
1987年1月〜12月 419,450億円 151,790億円 1,844千人 33,973所
1988年1月〜12月 467,820億円 171,580億円 1,891千人 35,347所
1989年1月〜12月 508,760億円 188,280億円 1,916千人 34,800所
1990年1月〜12月 545,290億円 200,850億円 1,940千人 36,116所
1991年1月〜12月 586,240億円 213,950億円 1,983千人 36,979所
1992年1月〜12月 545,650億円 190,930億円 1,927千人 35,091所
1993年1月〜12月 521,030億円 180,080億円 1,845千人 33,937所
1994年1月〜12月 520,250億円 184,280億円 1,780千人 31,656所
1995年1月〜12月 548,310億円 196,430億円 1,750千人 31,342所
1996年1月〜12月 577,480億円 201,650億円 1,703千人 29,826所
1997年1月〜12月 603,810億円 201,640億円 1,687千人 28,898所
1998年1月〜12月 562,920億円 184,290億円 1,666千人 29,738所
1999年1月〜12月 549,050億円 178,000億円 1,604千人 27,522所
2000年1月〜12月 594,490億円 201,440億円 1,574千人 27,282所
2001年1月〜12月 524,660億円 160,950億円 1,452千人 24,396所
2002年注21月〜12月 177,880億円 62,580億円 600千人 13,471所
2003年1月〜12月 178,900億円 63,290億円 573千人 13,177所
2004年1月〜12月 183,285億円 62,810億円 554.2千人 12,271所
2005年1月〜12月 188,124億円 64,472億円 559.4千人 12,388所
2006年1月〜12月 196,633億円 65,867億円 565.9千人 11,792所
2007年1月〜12月 210,656億円 68,587億円 581.9千人 11,932所
2008年注31月〜12月 168,385億円 57,954億円 511.7千人 11,447所
2009年1月〜12月 137,131億円 45,914億円 476.8千人 10,173所
2010年1月〜12月 151,197億円 52,167億円 484千人 9,673所
2011年1月〜12月 146,680億円 52,619億円 474.3千人 10,209所
2012年1月〜12月 149,827億円 51,648億円 468.8千人 9,503所
2013年1月〜12月 154,582億円 52,100億円 472.5千人 9,207所
2014年1月〜12月 170,317億円 58,190億円 481.9千人 8,953所
2015年1月〜12月 173,656億円 58,471億円 482.6千人 9,476所
2016年1月〜12月 163,884億円 54,748億円 477.5千人 8,507所
2017年1月〜12月 172,594億円 62,130億円 485.7千人 8,466所
2018年1月〜12月 187,899億円 65,993億円 503.3千人 8,356所
2019年1月〜12月 182,293億円 62,258億円 502.8千人 8,306所
2020年1月〜12月 178,192億円 63,096億円 480.8千人 8,191所
2021年※注41月〜12月 194,993億円 68,449億円 504.9千人 9,942所
2022年※1月〜12月 213,374億円 74,352億円 513.6千人 10,036所
2023年※1月〜12月 217,838億円 73,783億円 500.6千人 10,008所
2024年※1月〜12月 216,378億円 74,096億円 495.6千人 9,664所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の電気機械器具の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。
4)電気機械器具分類改訂により，平成14年以降は13年以前と接続しない。