電気機械業界の市場規模の推移

電気機械の市場規模は、1960年の1.3兆円から高度成長とともに膨らみ、1970年に7.3兆円で初めて製造業最大の業界になった。1983年から2001年まで首位を保ち、1997年に60.4兆円の山をつけ、割合も1960年の8.5%から2000年に19.8%へ上がった。2002年に情報通信機械と電子部品が分かれ、2024年は21.6兆円、割合は5.7%である。家電は縮み、電気冷蔵庫は1985年の535万台から94万台へ、電気洗濯機は509万台から59万台へ減った。伸びたのは蓄電池で、生産額は2,700億円から2023年に5倍の1.4兆円になり、電気照明器具も4,220億円から1.1兆円へ増えた。いまの主な担い手は、ソニー・日立製作所・パナソニック・三菱電機の総合電機の大手4社で、4社とも売上高5兆円を超えている。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月458億円209億円218.8千人3,102所
1949年1月〜12月570億円253億円166.1千人2,915所
1950年1月〜12月654億円279億円155.4千人3,150所
1951年1月〜12月1,234億円514億円173.8千人3,676所
1952年1月〜12月1,724億円726億円196.8千人3,805所
1953年1月〜12月2,335億円1,003億円225千人4,104所
1954年1月〜12月2,609億円1,151億円228.6千人4,479所
1955年1月〜12月2,645億円1,164億円242.9千人4,421所
1956年1月〜12月3,939億円1,442億円307.3千人4,925所
1957年1月〜12月5,431億円2,113億円356.1千人5,893所
1958年1月〜12月6,544億円2,637億円407千人6,083所
1959年1月〜12月9,035億円3,510億円529.5千人6,585所
1960年1月〜12月12,916億円4,996億円664.2千人7,918所
1961年1月〜12月16,610億円6,747億円766.4千人9,011所
1962年1月〜12月19,210億円7,757億円801.2千人9,439所
1963年1月〜12月19,848億円7,977億円852.9千人14,466所
1964年1月〜12月23,382億円9,060億円893.2千人14,333所
1965年1月〜12月23,009億円8,809億円851.5千人14,285所
1966年1月〜12月27,183億円10,566億円926.5千人16,300所
1967年1月〜12月35,881億円14,672億円1,011.2千人17,312所
1968年1月〜12月46,066億円18,405億円1,100.4千人18,568所
1969年1月〜12月59,712億円23,633億円1,268.2千人22,662所
1970年1月〜12月73,305億円29,250億円1,341.1千人23,978所
1971年1月〜12月75,174億円28,556億円1,271.5千人24,143所
1972年1月〜12月85,609億円33,817億円1,329.2千人28,077所
1973年1月〜12月104,950億円41,357億円1,398.7千人30,106所
1974年1月〜12月117,770億円45,942億円1,270.5千人28,158所
1975年1月〜12月108,213億円41,443億円1,214.1千人30,356所
1976年1月〜12月137,634億円53,577億円1,279.2千人31,299所
1977年1月〜12月150,211億円58,262億円1,221.2千人24,191所
1978年1月〜12月162,464億円64,775億円1,223.5千人25,901所
1979年1月〜12月183,992億円74,652億円1,256.3千人26,223所
1980年1月〜12月221,602億円86,755億円1,341.7千人27,280所
1981年1月〜12月256,930億円96,228億円1,468.8千人29,900所
1982年1月〜12月276,467億円106,269億円1,493.7千人29,924所
1983年1月〜12月315,730億円121,000億円1,625.8千人32,344所
1984年1月〜12月390,423億円145,343億円1,794.9千人32,959所
1985年注11月〜12月408,420億円148,630億円1,825千人34,196所
1986年1月〜12月412,280億円147,230億円1,866千人35,167所
1987年1月〜12月419,450億円151,790億円1,844千人33,973所
1988年1月〜12月467,820億円171,580億円1,891千人35,347所
1989年1月〜12月508,760億円188,280億円1,916千人34,800所
1990年1月〜12月545,290億円200,850億円1,940千人36,116所
1991年1月〜12月586,240億円213,950億円1,983千人36,979所
1992年1月〜12月545,650億円190,930億円1,927千人35,091所
1993年1月〜12月521,030億円180,080億円1,845千人33,937所
1994年1月〜12月520,250億円184,280億円1,780千人31,656所
1995年1月〜12月548,310億円196,430億円1,750千人31,342所
1996年1月〜12月577,480億円201,650億円1,703千人29,826所
1997年1月〜12月603,810億円201,640億円1,687千人28,898所
1998年1月〜12月562,920億円184,290億円1,666千人29,738所
1999年1月〜12月549,050億円178,000億円1,604千人27,522所
2000年1月〜12月594,490億円201,440億円1,574千人27,282所
2001年1月〜12月524,660億円160,950億円1,452千人24,396所
2002年注21月〜12月177,880億円62,580億円600千人13,471所
2003年1月〜12月178,900億円63,290億円573千人13,177所
2004年1月〜12月183,285億円62,810億円554.2千人12,271所
2005年1月〜12月188,124億円64,472億円559.4千人12,388所
2006年1月〜12月196,633億円65,867億円565.9千人11,792所
2007年1月〜12月210,656億円68,587億円581.9千人11,932所
2008年注31月〜12月168,385億円57,954億円511.7千人11,447所
2009年1月〜12月137,131億円45,914億円476.8千人10,173所
2010年1月〜12月151,197億円52,167億円484千人9,673所
2011年1月〜12月146,680億円52,619億円474.3千人10,209所
2012年1月〜12月149,827億円51,648億円468.8千人9,503所
2013年1月〜12月154,582億円52,100億円472.5千人9,207所
2014年1月〜12月170,317億円58,190億円481.9千人8,953所
2015年1月〜12月173,656億円58,471億円482.6千人9,476所
2016年1月〜12月163,884億円54,748億円477.5千人8,507所
2017年1月〜12月172,594億円62,130億円485.7千人8,466所
2018年1月〜12月187,899億円65,993億円503.3千人8,356所
2019年1月〜12月182,293億円62,258億円502.8千人8,306所
2020年1月〜12月178,192億円63,096億円480.8千人8,191所
2021年※注41月〜12月194,993億円68,449億円504.9千人9,942所
2022年※1月〜12月213,374億円74,352億円513.6千人10,036所
2023年※1月〜12月217,838億円73,783億円500.6千人10,008所
2024年※1月〜12月216,378億円74,096億円495.6千人9,664所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内の電気機械器具の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 産業分類の改定(平成 19 年 11 月)で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。
4)電気機械器具分類改訂により,平成14年以降は13年以前と接続しない。