液晶パネルの市場規模の推移 | 1985〜2024年

市場規模がどう推移したか？

拡大期（1985〜2000年）液晶パネルの生産は量も額も伸びた。生産量は1985年の2.5億個から2000年の5.7億個へ、生産額は520億円から1兆4,540億円へ増え、額の伸びが量を大きく上回った。

高付加価値期（2001〜2015年）量は2008年に山を越えたが、額は2015年まで増えた。生産量は2008年の7.2億個が山で、2015年には5.0億個まで減った。一方で生産額は2015年に2兆1,807億円と山をつけ、1個あたりの金額が上がった。

縮小期（2016年〜）量も額も急速に縮んだ。生産額は2020年に1兆283億円、2024年に6,087億円へ減り、生産量は2024年に1.1億個と山から85%減った。

上場企業はどう意思決定したか？

拡大期に国内の液晶生産を主導したのはシャープで、電卓から大型パネルへ段階的に設備を積み上げた。シャープは1973年に電卓の価格競争から独自デバイスへ技術と資金を寄せ、1991年に天理工場、1995年に三重工場を液晶パネル工場として新設した。

生産額が伸びた2000年代には、大型パネルへの集中投資と提携が進んだ。シャープは2004年にパネルからテレビまでを亀山工場へ集約する一貫生産に投資し、2009年には堺に第10世代の外販前提の巨大工場を新設した。ソニーは2004年にSamsung Electronicsと合弁のS-LCD Corporationを設立した。パナソニックは液晶の大型化・低価格化に押され、2013年にプラズマの内製から撤退した。

縮小期には、各社が生産拠点を閉鎖・売却した。シャープは液晶の巨額赤字で債務超過に陥り、2016年に鴻海精密工業グループの出資を受けて子会社となり、2024年に大型液晶パネルの生産を停止して撤退した。日立・東芝・ソニーの中小型事業を2013年に統合したジャパンディスプレイは、2018年に能美工場、2020年に白山工場を売却し、2025年に茂原工場の生産を終えて同工場を売却した。