ジャパンディスプレイの歴史
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
創業期
2002年〜日立ディスプレイズの設立と中小型液晶統合契約
- 日立製作所の全額出資により東京都千代田区に日立ディスプレイズを設立[1]
- 日立デバイスエンジニアリングを吸収合併[1]
- 出資構成を日立製作所50.2%・キヤノン24.9%・松下電器産業24.9%へ変更[1]
- 日立製作所がパナソニック保有の日立ディスプレイズ株式を全株譲受[1]
- 千葉県茂原市に日立ディスプレイプロダクツを設立[1]
- 日立ディスプレイデバイシズ及び日立ディスプレイテクノロジーズを吸収合併[1]
- 東京都千代田区丸の内にジャパンディスプレイ統合準備会社が発足[1]
- 産業革新機構・日立・東芝・ソニーの4社が中小型ディスプレイ事業統合契約を締結[1]
- ジャパンディスプレイ統合準備会社が海外販売連結子会社4社を設立[1]
- 日立製作所がキヤノン保有の日立ディスプレイズ株式を全株譲受[1]
- 旧ジャパンディスプレイが日立ディスプレイズなど3社の全株式を取得[1]
- 3社をジャパンディスプレイイースト・セントラル・ウェストに商号変更[2]
- ジャパンディスプレイイーストが素尼移動顕示器(蘇州)有限公司の全株式を取得[1]
売上高経常利益率
- 売上高
- 経常利益率
ジャパンディスプレイ2012年3月期売上高1,340億円売上高経常利益率-5.4%
成熟期
2013年〜3社統合によるジャパンディスプレイ発足と東証一部上場
- 旧ジャパンディスプレイなど3社を吸収合併しジャパンディスプレイに商号変更[1]
- 茂原工場で第6世代LTPS液晶ラインの量産を開始[1]
- Nanox Philippinesを連結子会社化[3]
- 東京証券取引所市場第一部に株式を上場[1]
- JDI Taiwanの子会社がKaohsiung Opto-Electronicsの全株式を取得[1]
- Shenzhen JDIの全株式を譲渡[1]
- Suzhou JDI Devicesの全株式を譲渡[1]
- 能美工場を売却[1]
- TPKが出資予定者から離脱[4]
低迷期
2020年〜いちごトラストの支配と石川工場への国内集約
- いちごトラストに対する第三者割当増資を実施し同社が筆頭株主に[1]
- 白山工場を売却[1]
- JDI TaiwanがKaohsiung Opto-Electronicsの全株式を譲渡[1]
- 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場に移行[1]
- Suzhou JDI Electronicsの全株式を譲渡[1]
- いちごトラストが支配株主に[1]
- 旧東浦工場(現東浦エンジニアリングセンター)での生産を終了[1]
- 旧東浦工場の建物等の譲渡が完了[5]
- 茂原工場での生産終了を決議[6]
- 減損損失と鳥取工場の事業構造改善費用を計上[6]
- 鳥取工場での生産を終了[1]
- 鳥取・茂原の生産終了で事業構造改善費用を計上[6]
- 車載事業を新設分割でAutoTechに移管[6]
- 国内で希望退職者1500名程度の募集を決定[6]
- 明間純氏が社長に就任[6]
- 茂原工場での生産を終了、国内生産を石川工場へ集約[1]
- 鳥取工場の譲渡契約を締結[6]
- JDI Hong Kongの解散・清算を決議[6]
- 茂原工場の新光電気工業への譲渡[6]
- 鳥取工場の売却益と茂原工場の事業構造改善費用戻入益を計上[6]