皮革製品業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

皮革製品の市場規模は、1960年の704億円から高度成長とともに膨らみ、1980年に約1兆円、1991年に1.3兆円の山を付けた。その後は縮み続け、2024年は3,139億円と山の4分の1を下回る。製造業全体に占める割合は1950年の0.72%を頂点に下がり、2024年は0.08%と業界のなかで最も小さい。柱は革靴で、生産量は1988年の5,602万足が山だった。集計の範囲が変わった1995年以降も4,953万足から765万足へ6分の1以下に縮んだ。とりわけ紳士靴は1,854万足から147万足へ約13分の1、婦人靴は2,046万足から247万足へ8分の1になった。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 41億円 22億円 18千人 544所
1949年1月〜12月 74億円 23億円 17.1千人 664所
1950年1月〜12月 166億円 45億円 20.2千人 1,134所
1951年1月〜12月 271億円 57億円 23.2千人 1,263所
1952年1月〜12月 248億円 61億円 23.3千人 1,312所
1953年1月〜12月 327億円 68億円 26.3千人 1,418所
1954年1月〜12月 309億円 83億円 26.5千人 1,579所
1955年1月〜12月 345億円 94億円 28.3千人 1,629所
1956年1月〜12月 453億円 107億円 33.1千人 1,801所
1957年1月〜12月 500億円 130億円 36千人 2,059所
1958年1月〜12月 487億円 130億円 35.9千人 2,010所
1959年1月〜12月 588億円 160億円 38.3千人 1,999所
1960年1月〜12月 704億円 190億円 41.5千人 2,208所
1961年1月〜12月 864億円 238億円 45.4千人 2,243所
1962年1月〜12月 1,081億円 315億円 50.8千人 2,319所
1963年1月〜12月 1,496億円 494億円 74.7千人 8,407所
1964年1月〜12月 1,589億円 539億円 73.6千人 7,995所
1965年1月〜12月 1,752億円 594億円 74.5千人 7,904所
1966年1月〜12月 2,013億円 659億円 78.4千人 8,545所
1967年1月〜12月 2,194億円 750億円 79.3千人 8,844所
1968年1月〜12月 2,371億円 816億円 77.5千人 8,557所
1969年1月〜12月 2,972億円 1,021億円 83.4千人 9,646所
1970年1月〜12月 3,428億円 1,226億円 86.1千人 9,630所
1971年1月〜12月 3,586億円 1,283億円 84千人 9,345所
1972年1月〜12月 4,375億円 1,545億円 88.9千人 10,194所
1973年1月〜12月 5,172億円 1,790億円 86.3千人 10,287所
1974年1月〜12月 5,756億円 2,167億円 85.9千人 10,526所
1975年1月〜12月 6,474億円 2,292億円 89.8千人 11,754所
1976年1月〜12月 7,797億円 2,797億円 91.3千人 11,862所
1977年1月〜12月 7,805億円 2,718億円 77.4千人 5,498所
1978年1月〜12月 8,409億円 2,955億円 80.4千人 5,892所
1979年1月〜12月 9,438億円 3,287億円 81.6千人 5,976所
1980年1月〜12月 9,623億円 3,327億円 79.5千人 5,843所
1981年1月〜12月 10,177億円 3,592億円 83.2千人 6,252所
1982年1月〜12月 9,729億円 3,532億円 79.9千人 5,989所
1983年1月〜12月 9,682億円 3,536億円 76.6千人 5,790所
1984年1月〜12月 9,895億円 3,497億円 74.6千人 5,620所
1985年注11月〜12月 10,310億円 3,820億円 77千人 5,650所
1986年1月〜12月 10,660億円 3,980億円 79千人 5,996所
1987年1月〜12月 10,540億円 4,020億円 77千人 5,861所
1988年1月〜12月 10,920億円 4,130億円 77千人 5,808所
1989年1月〜12月 11,560億円 4,350億円 77千人 5,805所
1990年1月〜12月 12,660億円 4,750億円 79千人 5,795所
1991年1月〜12月 13,060億円 5,040億円 79千人 5,897所
1992年1月〜12月 12,510億円 4,850億円 77千人 5,701所
1993年1月〜12月 11,160億円 4,290億円 72千人 5,379所
1994年1月〜12月 10,410億円 4,070億円 68千人 5,128所
1995年1月〜12月 9,510億円 3,840億円 62千人 4,792所
1996年1月〜12月 9,360億円 3,680億円 60千人 4,645所
1997年1月〜12月 8,620億円 3,380億円 55千人 4,362所
1998年1月〜12月 8,130億円 3,110億円 52千人 4,279所
1999年1月〜12月 7,320億円 2,850億円 48千人 3,932所
2000年1月〜12月 6,780億円 2,620億円 44千人 3,594所
2001年1月〜12月 6,250億円 2,520億円 41千人 3,397所
2002年注21月〜12月 5,480億円 2,170億円 37千人 2,882所
2003年1月〜12月 5,160億円 2,030億円 35千人 2,808所
2004年1月〜12月 5,011億円 2,021億円 32.7千人 2,436所
2005年1月〜12月 4,778億円 1,878億円 32千人 2,434所
2006年1月〜12月 4,670億円 1,800億円 29.9千人 2,113所
2007年1月〜12月 4,994億円 1,852億円 29.9千人 2,105所
2008年注31月〜12月 4,691億円 1,665億円 29.7千人 2,200所
2009年1月〜12月 3,921億円 1,403億円 26.8千人 1,881所
2010年1月〜12月 3,616億円 1,322億円 24.8千人 1,688所
2011年1月〜12月 3,681億円 1,410億円 24.4千人 1,796所
2012年1月〜12月 3,495億円 1,299億円 22.6千人 1,554所
2013年1月〜12月 3,500億円 1,267億円 23.1千人 1,467所
2014年1月〜12月 3,475億円 1,239億円 22.4千人 1,394所
2015年1月〜12月 3,357億円 1,274億円 22.6千人 1,591所
2016年1月〜12月 3,463億円 1,208億円 21.2千人 1,271所
2017年1月〜12月 3,538億円 1,260億円 21.3千人 1,204所
2018年1月〜12月 3,324億円 1,132億円 20.6千人 1,146所
2019年1月〜12月 3,256億円 1,142億円 19.5千人 1,057所
2020年1月〜12月 2,642億円 1,044億円 16.9千人 863所
2021年※注41月〜12月 2,804億円 1,117億円 18.1千人 1,261所
2022年※1月〜12月 2,897億円 1,112億円 18千人 1,265所
2023年※1月〜12月 3,133億円 1,226億円 17.7千人 1,255所
2024年※1月〜12月 3,139億円 1,225億円 17千人 1,202所

品目別の市場規模

注釈

  • 市場規模＝国内のなめしかわ・同製品・毛皮の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。
2)なめしかわ・同製品・毛皮昭和41年以前は毛皮を含まない。（or 昭和42年以降は毛皮を含む。）