皮革製品業界の市場規模の推移

皮革製品の市場規模は、1960年の704億円から高度成長とともに膨らみ、1980年に約1兆円、1991年に1.3兆円の山を付けた。その後は縮み続け、2024年は3,139億円と山の4分の1を下回る。製造業全体に占める割合は1950年の0.72%を頂点に下がり、2024年は0.08%と業界のなかで最も小さい。柱は革靴で、生産量は1988年の5,602万足が山だった。集計の範囲が変わった1995年以降も4,953万足から765万足へ6分の1以下に縮んだ。とりわけ紳士靴は1,854万足から147万足へ約13分の1、婦人靴は2,046万足から247万足へ8分の1になった。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月41億円22億円18千人544所
1949年1月〜12月74億円23億円17.1千人664所
1950年1月〜12月166億円45億円20.2千人1,134所
1951年1月〜12月271億円57億円23.2千人1,263所
1952年1月〜12月248億円61億円23.3千人1,312所
1953年1月〜12月327億円68億円26.3千人1,418所
1954年1月〜12月309億円83億円26.5千人1,579所
1955年1月〜12月345億円94億円28.3千人1,629所
1956年1月〜12月453億円107億円33.1千人1,801所
1957年1月〜12月500億円130億円36千人2,059所
1958年1月〜12月487億円130億円35.9千人2,010所
1959年1月〜12月588億円160億円38.3千人1,999所
1960年1月〜12月704億円190億円41.5千人2,208所
1961年1月〜12月864億円238億円45.4千人2,243所
1962年1月〜12月1,081億円315億円50.8千人2,319所
1963年1月〜12月1,496億円494億円74.7千人8,407所
1964年1月〜12月1,589億円539億円73.6千人7,995所
1965年1月〜12月1,752億円594億円74.5千人7,904所
1966年1月〜12月2,013億円659億円78.4千人8,545所
1967年1月〜12月2,194億円750億円79.3千人8,844所
1968年1月〜12月2,371億円816億円77.5千人8,557所
1969年1月〜12月2,972億円1,021億円83.4千人9,646所
1970年1月〜12月3,428億円1,226億円86.1千人9,630所
1971年1月〜12月3,586億円1,283億円84千人9,345所
1972年1月〜12月4,375億円1,545億円88.9千人10,194所
1973年1月〜12月5,172億円1,790億円86.3千人10,287所
1974年1月〜12月5,756億円2,167億円85.9千人10,526所
1975年1月〜12月6,474億円2,292億円89.8千人11,754所
1976年1月〜12月7,797億円2,797億円91.3千人11,862所
1977年1月〜12月7,805億円2,718億円77.4千人5,498所
1978年1月〜12月8,409億円2,955億円80.4千人5,892所
1979年1月〜12月9,438億円3,287億円81.6千人5,976所
1980年1月〜12月9,623億円3,327億円79.5千人5,843所
1981年1月〜12月10,177億円3,592億円83.2千人6,252所
1982年1月〜12月9,729億円3,532億円79.9千人5,989所
1983年1月〜12月9,682億円3,536億円76.6千人5,790所
1984年1月〜12月9,895億円3,497億円74.6千人5,620所
1985年注11月〜12月10,310億円3,820億円77千人5,650所
1986年1月〜12月10,660億円3,980億円79千人5,996所
1987年1月〜12月10,540億円4,020億円77千人5,861所
1988年1月〜12月10,920億円4,130億円77千人5,808所
1989年1月〜12月11,560億円4,350億円77千人5,805所
1990年1月〜12月12,660億円4,750億円79千人5,795所
1991年1月〜12月13,060億円5,040億円79千人5,897所
1992年1月〜12月12,510億円4,850億円77千人5,701所
1993年1月〜12月11,160億円4,290億円72千人5,379所
1994年1月〜12月10,410億円4,070億円68千人5,128所
1995年1月〜12月9,510億円3,840億円62千人4,792所
1996年1月〜12月9,360億円3,680億円60千人4,645所
1997年1月〜12月8,620億円3,380億円55千人4,362所
1998年1月〜12月8,130億円3,110億円52千人4,279所
1999年1月〜12月7,320億円2,850億円48千人3,932所
2000年1月〜12月6,780億円2,620億円44千人3,594所
2001年1月〜12月6,250億円2,520億円41千人3,397所
2002年注21月〜12月5,480億円2,170億円37千人2,882所
2003年1月〜12月5,160億円2,030億円35千人2,808所
2004年1月〜12月5,011億円2,021億円32.7千人2,436所
2005年1月〜12月4,778億円1,878億円32千人2,434所
2006年1月〜12月4,670億円1,800億円29.9千人2,113所
2007年1月〜12月4,994億円1,852億円29.9千人2,105所
2008年注31月〜12月4,691億円1,665億円29.7千人2,200所
2009年1月〜12月3,921億円1,403億円26.8千人1,881所
2010年1月〜12月3,616億円1,322億円24.8千人1,688所
2011年1月〜12月3,681億円1,410億円24.4千人1,796所
2012年1月〜12月3,495億円1,299億円22.6千人1,554所
2013年1月〜12月3,500億円1,267億円23.1千人1,467所
2014年1月〜12月3,475億円1,239億円22.4千人1,394所
2015年1月〜12月3,357億円1,274億円22.6千人1,591所
2016年1月〜12月3,463億円1,208億円21.2千人1,271所
2017年1月〜12月3,538億円1,260億円21.3千人1,204所
2018年1月〜12月3,324億円1,132億円20.6千人1,146所
2019年1月〜12月3,256億円1,142億円19.5千人1,057所
2020年1月〜12月2,642億円1,044億円16.9千人863所
2021年※注41月〜12月2,804億円1,117億円18.1千人1,261所
2022年※1月〜12月2,897億円1,112億円18千人1,265所
2023年※1月〜12月3,133億円1,226億円17.7千人1,255所
2024年※1月〜12月3,139億円1,225億円17千人1,202所

品目別の市場規模

注釈

  • 市場規模=国内のなめしかわ・同製品・毛皮の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 産業分類の改定(平成 19 年 11 月)で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。
2)なめしかわ・同製品・毛皮昭和41年以前は毛皮を含まない。(or 昭和42年以降は毛皮を含む。)