衣服・繊維製品業界の市場規模の推移 | 1948〜2007年

衣服・繊維製品の市場規模は、1948年の154億円から伸び、1970年に9,567億円、1991年に4.9兆円となった。1994年は前年から1.1兆円増えて5.4兆円の山を付けたが、その後は縮み、2007年は2.1兆円と山の4割を切った。製造業全体に占める割合は1950年代から1990年代まで1.1〜1.8%で推移し、2007年は0.6%。2008年から繊維に統合され、系列は2007年で終わる。品目では1985年から2007年にかけて、外衣の生産量が6.8億点から1.3億点へ縮んだ。靴下も14.4億点から3.5億点へ、下着・補整着は5.1億点から1.0億点へ減った。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 154億円 58億円 99.9千人 3,248所
1949年1月〜12月 264億円 84億円 90.9千人 3,185所
1950年1月〜12月 397億円 105億円 96千人 4,926所
1951年1月〜12月 614億円 155億円 105.8千人 5,679所
1952年1月〜12月 687億円 179億円 112.7千人 6,109所
1953年1月〜12月 849億円 215億円 119.8千人 6,421所
1954年1月〜12月 836億円 237億円 123.5千人 7,236所
1955年1月〜12月 800億円 249億円 123.3千人 6,612所
1956年1月〜12月 994億円 275億円 135.8千人 7,074所
1957年1月〜12月 1,185億円 334億円 154.4千人 8,205所
1958年1月〜12月 1,153億円 340億円 156.6千人 8,151所
1959年1月〜12月 1,352億円 394億円 163.6千人 8,236所
1960年1月〜12月 1,724億円 503億円 187.5千人 9,574所
1961年1月〜12月 2,151億円 633億円 198.6千人 9,775所
1962年1月〜12月 2,640億円 848億円 222.5千人 10,296所
1963年1月〜12月 3,851億円 1,349億円 309.9千人 26,597所
1964年1月〜12月 4,062億円 1,412億円 304.1千人 25,298所
1965年1月〜12月 4,410億円 1,558億円 311千人 24,994所
1966年1月〜12月 5,223億円 1,947億円 338.1千人 28,074所
1967年1月〜12月 5,991億円 2,220億円 351千人 29,015所
1968年1月〜12月 6,883億円 2,630億円 366千人 29,429所
1969年1月〜12月 8,347億円 3,235億円 389.3千人 33,140所
1970年1月〜12月 9,567億円 3,855億円 413.8千人 33,455所
1971年1月〜12月 10,542億円 4,337億円 422千人 32,804所
1972年1月〜12月 12,900億円 5,401億円 464.2千人 37,827所
1973年1月〜12月 17,078億円 7,243億円 496.8千人 38,432所
1974年1月〜12月 19,069億円 8,145億円 490.1千人 38,028所
1975年1月〜12月 21,802億円 9,336億円 530.8千人 43,194所
1976年1月〜12月 25,039億円 11,013億円 541.7千人 43,048所
1977年1月〜12月 24,817億円 10,651億円 494.3千人 26,251所
1978年1月〜12月 26,542億円 11,786億円 509千人 28,500所
1979年1月〜12月 27,840億円 12,678億円 503.7千人 28,401所
1980年1月〜12月 29,029億円 13,195億円 498.3千人 28,289所
1981年1月〜12月 31,964億円 14,466億円 521.1千人 29,651所
1982年1月〜12月 32,463億円 14,788億円 525千人 29,485所
1983年1月〜12月 33,117億円 15,247億円 524.7千人 31,031所
1984年1月〜12月 33,996億円 15,573億円 521.9千人 29,667所
1985年注11月〜12月 36,510億円 17,010億円 540千人 30,750所
1986年1月〜12月 38,270億円 18,020億円 559千人 31,583所
1987年1月〜12月 39,120億円 18,410億円 560千人 30,660所
1988年1月〜12月 41,140億円 19,720億円 572千人 32,218所
1989年1月〜12月 42,980億円 20,660億円 573千人 31,094所
1990年1月〜12月 45,320億円 21,910億円 578千人 31,986所
1991年1月〜12月 49,100億円 23,830億円 584千人 31,651所
1992年1月〜12月 48,130億円 23,440億円 567千人 30,386所
1993年1月〜12月 43,730億円 21,410億円 538千人 29,720所
1994年1月〜12月 54,400億円 25,560億円 637千人 34,470所
1995年1月〜12月 51,460億円 24,380億円 594千人 33,163所
1996年1月〜12月 48,570億円 22,920億円 555千人 30,753所
1997年1月〜12月 46,530億円 21,860億円 519千人 28,718所
1998年1月〜12月 44,230億円 20,850億円 492千人 29,201所
1999年1月〜12月 39,010億円 18,470億円 440千人 25,820所
2000年1月〜12月 34,790億円 16,490億円 387千人 23,735所
2001年1月〜12月 30,080億円 14,280億円 344千人 20,750所
2002年注21月〜12月 26,510億円 12,600億円 305千人 18,011所
2003年1月〜12月 24,430億円 11,680億円 284千人 17,592所
2004年1月〜12月 22,500億円 10,615億円 258.5千人 15,008所
2005年1月〜12月 21,087億円 10,000億円 243.9千人 14,915所
2006年1月〜12月 20,088億円 9,560億円 228.4千人 13,126所
2007年1月〜12月 20,765億円 9,438億円 224.3千人 12,748所

品目別の市場規模

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の衣服・その他の繊維製品の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 平成 20 年から繊維工業に統合されたため、平成 19 年で終わる（以降は繊維のページ）
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。
1)衣服・その他の繊維製品昭和41年以前は毛皮を含む。