衣服・繊維製品業界の市場規模の推移

衣服・繊維製品の市場規模は、1948年の154億円から伸び、1970年に9,567億円、1991年に4.9兆円となった。1994年は前年から1.1兆円増えて5.4兆円の山を付けたが、その後は縮み、2007年は2.1兆円と山の4割を切った。製造業全体に占める割合は1950年代から1990年代まで1.1〜1.8%で推移し、2007年は0.6%。2008年から繊維に統合され、系列は2007年で終わる。品目では1985年から2007年にかけて、外衣の生産量が6.8億点から1.3億点へ縮んだ。靴下も14.4億点から3.5億点へ、下着・補整着は5.1億点から1.0億点へ減った。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月154億円58億円99.9千人3,248所
1949年1月〜12月264億円84億円90.9千人3,185所
1950年1月〜12月397億円105億円96千人4,926所
1951年1月〜12月614億円155億円105.8千人5,679所
1952年1月〜12月687億円179億円112.7千人6,109所
1953年1月〜12月849億円215億円119.8千人6,421所
1954年1月〜12月836億円237億円123.5千人7,236所
1955年1月〜12月800億円249億円123.3千人6,612所
1956年1月〜12月994億円275億円135.8千人7,074所
1957年1月〜12月1,185億円334億円154.4千人8,205所
1958年1月〜12月1,153億円340億円156.6千人8,151所
1959年1月〜12月1,352億円394億円163.6千人8,236所
1960年1月〜12月1,724億円503億円187.5千人9,574所
1961年1月〜12月2,151億円633億円198.6千人9,775所
1962年1月〜12月2,640億円848億円222.5千人10,296所
1963年1月〜12月3,851億円1,349億円309.9千人26,597所
1964年1月〜12月4,062億円1,412億円304.1千人25,298所
1965年1月〜12月4,410億円1,558億円311千人24,994所
1966年1月〜12月5,223億円1,947億円338.1千人28,074所
1967年1月〜12月5,991億円2,220億円351千人29,015所
1968年1月〜12月6,883億円2,630億円366千人29,429所
1969年1月〜12月8,347億円3,235億円389.3千人33,140所
1970年1月〜12月9,567億円3,855億円413.8千人33,455所
1971年1月〜12月10,542億円4,337億円422千人32,804所
1972年1月〜12月12,900億円5,401億円464.2千人37,827所
1973年1月〜12月17,078億円7,243億円496.8千人38,432所
1974年1月〜12月19,069億円8,145億円490.1千人38,028所
1975年1月〜12月21,802億円9,336億円530.8千人43,194所
1976年1月〜12月25,039億円11,013億円541.7千人43,048所
1977年1月〜12月24,817億円10,651億円494.3千人26,251所
1978年1月〜12月26,542億円11,786億円509千人28,500所
1979年1月〜12月27,840億円12,678億円503.7千人28,401所
1980年1月〜12月29,029億円13,195億円498.3千人28,289所
1981年1月〜12月31,964億円14,466億円521.1千人29,651所
1982年1月〜12月32,463億円14,788億円525千人29,485所
1983年1月〜12月33,117億円15,247億円524.7千人31,031所
1984年1月〜12月33,996億円15,573億円521.9千人29,667所
1985年注11月〜12月36,510億円17,010億円540千人30,750所
1986年1月〜12月38,270億円18,020億円559千人31,583所
1987年1月〜12月39,120億円18,410億円560千人30,660所
1988年1月〜12月41,140億円19,720億円572千人32,218所
1989年1月〜12月42,980億円20,660億円573千人31,094所
1990年1月〜12月45,320億円21,910億円578千人31,986所
1991年1月〜12月49,100億円23,830億円584千人31,651所
1992年1月〜12月48,130億円23,440億円567千人30,386所
1993年1月〜12月43,730億円21,410億円538千人29,720所
1994年1月〜12月54,400億円25,560億円637千人34,470所
1995年1月〜12月51,460億円24,380億円594千人33,163所
1996年1月〜12月48,570億円22,920億円555千人30,753所
1997年1月〜12月46,530億円21,860億円519千人28,718所
1998年1月〜12月44,230億円20,850億円492千人29,201所
1999年1月〜12月39,010億円18,470億円440千人25,820所
2000年1月〜12月34,790億円16,490億円387千人23,735所
2001年1月〜12月30,080億円14,280億円344千人20,750所
2002年注21月〜12月26,510億円12,600億円305千人18,011所
2003年1月〜12月24,430億円11,680億円284千人17,592所
2004年1月〜12月22,500億円10,615億円258.5千人15,008所
2005年1月〜12月21,087億円10,000億円243.9千人14,915所
2006年1月〜12月20,088億円9,560億円228.4千人13,126所
2007年1月〜12月20,765億円9,438億円224.3千人12,748所

品目別の市場規模

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内の衣服・その他の繊維製品の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 平成 20 年から繊維工業に統合されたため、平成 19 年で終わる(以降は繊維のページ)
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。
1)衣服・その他の繊維製品昭和41年以前は毛皮を含む。