木材・木製品業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

木材・木製品の市場規模は、1948年の448億円から高度成長とともに伸び、1980年に5.3兆円の山を付けた。その後は1991年の4.6兆円を経て縮み、リーマン・ショック後の2009年に2.1兆円まで下がった。2024年は3.2兆円。製造業全体に占める割合は1948年の5.4%から1980年に2.5%、2024年には0.85%まで下がった。素材（丸太）の生産量は1967年の5,181万㎥が山で、2024年は1,976万㎥と4割を切る。広葉樹は1971年の1,923万㎥から137万㎥へ14分の1に縮んだ一方、合板用は1954年の38万㎥から395万㎥へ10倍に増えた。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 448億円 192億円 269.9千人 15,853所
1949年1月〜12月 582億円 206億円 236千人 16,568所
1950年1月〜12月 851億円 272億円 275.4千人 23,256所
1951年1月〜12月 1,405億円 411億円 301.2千人 24,136所
1952年1月〜12月 1,689億円 492億円 296.7千人 23,265所
1953年1月〜12月 2,238億円 596億円 300.4千人 22,829所
1954年1月〜12月 2,514億円 707億円 313.8千人 23,403所
1955年1月〜12月 2,535億円 743億円 318.3千人 23,048所
1956年1月〜12月 3,057億円 876億円 341.5千人 23,506所
1957年1月〜12月 3,641億円 994億円 361.3千人 24,435所
1958年1月〜12月 3,642億円 1,018億円 355.5千人 23,630所
1959年1月〜12月 4,231億円 1,162億円 380.8千人 23,865所
1960年1月〜12月 5,206億円 1,416億円 414.3千人 25,374所
1961年1月〜12月 6,532億円 1,795億円 437千人 25,828所
1962年1月〜12月 7,400億円 2,077億円 448千人 26,165所
1963年1月〜12月 8,817億円 2,572億円 529.9千人 54,681所
1964年1月〜12月 9,803億円 2,958億円 526.5千人 52,360所
1965年1月〜12月 10,528億円 3,177億円 524.7千人 51,150所
1966年1月〜12月 12,430億円 3,863億円 537.1千人 52,021所
1967年1月〜12月 14,688億円 4,477億円 539.4千人 51,194所
1968年1月〜12月 17,126億円 5,151億円 543.4千人 50,082所
1969年1月〜12月 19,551億円 5,953億円 544.5千人 50,465所
1970年1月〜12月 22,319億円 7,044億円 537.6千人 49,056所
1971年1月〜12月 22,576億円 6,893億円 513.8千人 47,198所
1972年1月〜12月 26,316億円 8,599億円 512.8千人 48,473所
1973年1月〜12月 37,766億円 12,732億円 509.9千人 47,622所
1974年1月〜12月 39,868億円 11,964億円 485.2千人 46,507所
1975年1月〜12月 36,181億円 10,908億円 465.3千人 46,719所
1976年1月〜12月 40,669億円 12,336億円 446.7千人 45,411所
1977年1月〜12月 41,011億円 12,551億円 390.5千人 28,477所
1978年1月〜12月 41,591億円 13,641億円 382.4千人 28,298所
1979年1月〜12月 49,275億円 15,731億円 374.3千人 27,796所
1980年1月〜12月 53,266億円 15,805億円 362.3千人 27,294所
1981年1月〜12月 44,851億円 13,875億円 333.4千人 25,837所
1982年1月〜12月 43,459億円 14,049億円 312.7千人 24,552所
1983年1月〜12月 41,866億円 14,000億円 300.8千人 24,485所
1984年1月〜12月 40,242億円 13,389億円 281.9千人 22,816所
1985年注11月〜12月 40,250億円 13,750億円 276千人 22,762所
1986年1月〜12月 38,820億円 14,010億円 265千人 21,602所
1987年1月〜12月 40,420億円 15,030億円 261千人 20,684所
1988年1月〜12月 42,410億円 15,350億円 261千人 21,167所
1989年1月〜12月 43,730億円 15,650億円 253千人 19,872所
1990年1月〜12月 46,220億円 16,640億円 253千人 20,319所
1991年1月〜12月 46,250億円 16,890億円 245千人 19,430所
1992年1月〜12月 44,510億円 16,230億円 237千人 18,611所
1993年1月〜12月 45,390億円 16,170億円 233千人 18,566所
1994年1月〜12月 43,680億円 15,570億円 218千人 16,603所
1995年1月〜12月 42,150億円 15,270億円 212千人 16,373所
1996年1月〜12月 42,910億円 15,330億円 207千人 15,463所
1997年1月〜12月 41,740億円 14,660億円 196千人 14,677所
1998年1月〜12月 34,830億円 12,560億円 182千人 14,517所
1999年1月〜12月 33,120億円 12,210億円 171千人 13,400所
2000年1月〜12月 31,940億円 11,910億円 163千人 12,984所
2001年1月〜12月 29,060億円 10,950億円 152千人 11,746所
2002年注21月〜12月 26,460億円 10,150億円 139千人 10,651所
2003年1月〜12月 26,140億円 9,850億円 136千人 10,554所
2004年1月〜12月 25,959億円 9,713億円 128.5千人 9,473所
2005年1月〜12月 24,979億円 9,300億円 126.4千人 9,541所
2006年1月〜12月 25,025億円 8,943億円 120.6千人 8,563所
2007年1月〜12月 27,099億円 8,781億円 118.7千人 8,146所
2008年注31月〜12月 25,648億円 8,124億円 112.6千人 7,999所
2009年1月〜12月 20,982億円 6,680億円 99.9千人 6,978所
2010年1月〜12月 21,341億円 6,849億円 96千人 6,456所
2011年1月〜12月 22,020億円 8,202億円 96.8千人 6,663所
2012年1月〜12月 22,233億円 7,154億円 93.9千人 6,092所
2013年1月〜12月 24,364億円 7,565億円 93.3千人 5,752所
2014年1月〜12月 25,200億円 7,483億円 91.5千人 5,547所
2015年1月〜12月 26,897億円 8,969億円 95.5千人 6,101所
2016年1月〜12月 26,562億円 8,317億円 90.9千人 5,129所
2017年1月〜12月 27,173億円 8,214億円 90.8千人 5,014所
2018年1月〜12月 27,561億円 8,423億円 89.4千人 4,825所
2019年1月〜12月 28,108億円 8,739億円 87.6千人 4,613所
2020年1月〜12月 27,381億円 8,884億円 86.1千人 4,546所
2021年※注41月〜12月 32,463億円 10,489億円 92.5千人 6,223所
2022年※1月〜12月 37,538億円 11,926億円 92.6千人 6,235所
2023年※1月〜12月 34,394億円 10,222億円 91.9千人 6,196所
2024年※1月〜12月 32,485億円 9,430億円 90千人 6,012所

品目別の市場規模

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の木材・木製品の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。