通信業界の市場規模の推移 | 1989〜2024年
通信業界の市場規模(電気通信事業の売上高)は、2024 年に 16.24兆円。ピークは 2024 年の 16.24兆円 で、2024 年はその 100%。
市場規模 | 電気通信事業の売上高 億円
| 年 | 月 | 電気通信事業の売上高 | 単位 |
|---|---|---|---|
| 1989年 | 4月〜翌年3月 | 57,020 | 億円 |
| 1990年 | 4月〜翌年3月 | 60,792 | 億円 |
| 1991年 | 4月〜翌年3月 | 63,653 | 億円 |
| 1992年 | 4月〜翌年3月 | 66,802 | 億円 |
| 1993年 | 4月〜翌年3月 | 70,814 | 億円 |
| 1994年 | 4月〜翌年3月 | 76,082 | 億円 |
| 1995年 | 4月〜翌年3月 | 85,607 | 億円 |
| 1996年 | 4月〜翌年3月 | 98,488 | 億円 |
| 1997年 | 4月〜翌年3月 | 112,164 | 億円 |
| 1998年注1 | 4月〜翌年3月 | 115,711 | 億円 |
| 1999年 | 4月〜翌年3月 | 116,246 | 億円 |
| 2000年 | 4月〜翌年3月 | 131,568 | 億円 |
| 2001年 | 4月〜翌年3月 | 135,830 | 億円 |
| 2002年 | 4月〜翌年3月 | 133,867 | 億円 |
| 2003年注2 | 4月〜翌年3月 | 161,403 | 億円 |
| 2004年 | 4月〜翌年3月 | 145,767 | 億円 |
| 2005年 | 4月〜翌年3月 | 145,537 | 億円 |
| 2006年 | 4月〜翌年3月 | 151,036 | 億円 |
| 2007年 | 4月〜翌年3月 | 153,063 | 億円 |
| 2008年 | 4月〜翌年3月 | 144,055 | 億円 |
| 2009年注3 | 4月〜翌年3月 | 142,182 | 億円 |
| 2010年 | 4月〜翌年3月 | 133,682 | 億円 |
| 2011年 | 4月〜翌年3月 | 132,713 | 億円 |
| 2012年 | 4月〜翌年3月 | 129,551 | 億円 |
| 2013年 | 4月〜翌年3月 | 136,384 | 億円 |
| 2014年 | 4月〜翌年3月 | 136,904 | 億円 |
| 2015年 | 4月〜翌年3月 | 140,342 | 億円 |
| 2016年 | 4月〜翌年3月 | 141,862 | 億円 |
| 2017年 | 4月〜翌年3月 | 140,238 | 億円 |
| 2018年 | 4月〜翌年3月 | 139,032 | 億円 |
| 2019年 | 4月〜翌年3月 | 148,726 | 億円 |
| 2020年 | 4月〜翌年3月 | 152,405 | 億円 |
| 2021年注4 | 4月〜翌年3月 | 147,256 | 億円 |
| 2022年 | 4月〜翌年3月 | 148,300 | 億円 |
| 2023年 | 4月〜翌年3月 | 151,575 | 億円 |
| 2024年 | 4月〜翌年3月 | 162,352 | 億円 |
品目別の市場規模
主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上
- NTT 14.41兆円 日本 11.19兆円(77.7%)
- ボーダフォン(現ソフトバンク) 7.04兆円 日本 開示なし
- KDDI 6.07兆円 日本 開示なし
- インターネットイニシアティブ 3,454億円 日本 開示なし
- GMOインターネットグループ 2,856億円 日本 2,698億円(94.6%)
- スカパーJSAT 1,276億円 日本 1,149億円(90.1%)
- 沖縄セルラー電話 863億円 日本 開示なし
- さくらインターネット 353億円 日本 開示なし
日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。
注釈
- 市場規模=国内の電気通信事業者の電気通信事業の売上高(年度)。固定・携帯電話の通話、インターネット接続、専用線などの料金収入で、放送や端末販売は入らない
- 2002 年度までは「日本の長期統計系列」表 11-8(情報通信統計データベース)、2003〜2008 年度は通信・放送産業基本調査、2009 年度からは情報通信業基本調査。出所が替わる 2003 年度は約 2 割の段差がある
- 2008 年度以前の通信・放送産業基本調査は回答した事業者の売上を足したもので、回答数が年ごとに違うため年々の比較には注意がいる
- 契約数は年度末(3 月末)の数。携帯電話は事業者ごとの単純合算で、1 人で複数持つ契約や機器向けの契約も数える
- 注11998 年: 長期統計の表が 11-8-a(1997 年度まで)から 11-8-b(1998 年度から)に替わり、役務の区分が電話・専用・携帯電話などから音声伝送・データ伝送・専用・電報に変わる。合計は 1997 年度 112,164 億円→1998 年度 115,711 億円
- 注22003 年: 2003 年度から総務省「通信・放送産業基本調査」の電気通信事業の売上高(回答事業者の積み上げ)。重なる年は長期統計表 11-8-b より 2000 年度 33.7%・2001 年度 40.3%・2002 年度 21.2% 大きく、2002→2003 年度の伸び(20.6%)はこの段差による
- 注32009 年: 2009 年度から総務省「情報通信業基本調査」の電気通信事業の売上高。前身の通信・放送産業基本調査の 2008 年度 144,055 億円に対し 2009 年度 142,182 億円(1.3% 減)で、段差は小さい
- 注42021 年: 2022 年調査(2021 年度分)から全数調査を標本調査に改め、調査票と調査対象(電気通信業・放送業・テレビジョン番組制作業・インターネット附随サービス業の 4 業種)を見直した。役務の区分も固定・移動の音声伝送とデータ伝送に組み替えた
出典
| 期間 | 統計 | 集計の範囲 |
|---|---|---|
| 1989〜2002 年度 | 総務省統計局「日本の長期統計系列」表 11-8-a・11-8-b(原資料: 総務省「情報通信統計データベース」) | 電気通信事業者の役務別売上高 |
| 2003〜2008 年度 | 総務省「通信・放送産業基本調査」報道発表(平成 17〜21 年度調査)の事業別売上高 | 電気通信事業の売上高(実績額、回答事業者の積み上げ) |
| 2009〜2024 年度 | 総務省「情報通信業基本調査」第 2 章 電気通信業(サービス別、電気通信業の売上高) | 電気通信事業の売上高(サービス別) |
| 1983〜2025 年度末 | 総務省「情報通信統計データベース」携帯電話・PHS の加入契約数の推移(単純合算)、1987 年度までは長期統計表 11-4 | 携帯電話・PHS の契約数 |
| 1937〜2025 年度末 | 総務省「情報通信統計データベース」加入電話及び ISDN の加入数、1988 年度までは長期統計表 11-4 | 加入電話・ISDN の契約数 |
- 単位: 金額は億円にそろえた