一般機械業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

一般機械の市場規模は、1960年の1.2兆円から膨らみ、1991年に35.8兆円の山をつけた。2002年の25.5兆円から戻したが、リーマン・ショックの2009年に28.9兆円へ落ちた。2024年は46.4兆円で、輸送用機械に次ぐ2番目の業界である。製造業全体に占める割合は1960年の7.9%から12.2%へ上がった（2008年から業務用機械を含む）。柱の金属工作機械は台数が1985年の17.5万台から5.0万台へ減ったが、生産額は9,013億円と1兆円近くを保つ。産業用ロボットの生産額は1,440億円から2022年に5倍の7,255億円へ伸び、コピー機は270万台から11万台に縮んだ。いまの主な担い手は、空調のダイキン、重機の三菱重工業、事務機のキヤノン、建機のコマツの4社で、いずれも売上高4兆円を超える。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 671億円 338億円 382.8千人 9,443所
1949年1月〜12月 943億円 453億円 315.6千人 9,845所
1950年1月〜12月 1,099億円 481億円 324.5千人 11,592所
1951年1月〜12月 2,072億円 788億円 346.3千人 11,740所
1952年1月〜12月 2,396億円 984億円 346.6千人 11,341所
1953年1月〜12月 2,867億円 1,115億円 363.7千人 11,515所
1954年1月〜12月 3,081億円 1,286億円 355千人 12,042所
1955年1月〜12月 3,056億円 1,330億円 366.4千人 12,325所
1956年1月〜12月 4,704億円 1,772億円 439.7千人 13,297所
1957年1月〜12月 6,746億円 2,631億円 515.3千人 15,467所
1958年1月〜12月 6,182億円 2,488億円 512千人 15,522所
1959年1月〜12月 7,789億円 3,258億円 592.8千人 16,311所
1960年1月〜12月 12,049億円 4,977億円 726.7千人 18,668所
1961年1月〜12月 16,384億円 6,679億円 833.2千人 19,798所
1962年1月〜12月 18,332億円 7,615億円 856千人 20,239所
1963年1月〜12月 18,905億円 7,988億円 881.1千人 31,296所
1964年1月〜12月 21,763億円 9,080億円 886.1千人 31,092所
1965年1月〜12月 21,962億円 8,929億円 864.4千人 31,688所
1966年1月〜12月 25,315億円 10,676億円 894.1千人 34,944所
1967年1月〜12月 32,741億円 13,895億円 946.9千人 36,137所
1968年1月〜12月 42,424億円 18,030億円 1,013.6千人 38,279所
1969年1月〜12月 54,126億円 23,044億円 1,101.6千人 42,709所
1970年1月〜12月 68,028億円 29,005億円 1,178.3千人 46,081所
1971年1月〜12月 69,935億円 29,867億円 1,154.8千人 46,334所
1972年1月〜12月 70,964億円 30,638億円 1,156.7千人 53,441所
1973年1月〜12月 93,479億円 39,339億円 1,191千人 55,397所
1974年1月〜12月 116,057億円 50,589億円 1,177.5千人 56,000所
1975年1月〜12月 106,112億円 47,151億円 1,101.7千人 58,736所
1976年1月〜12月 116,515億円 51,636億円 1,081千人 58,609所
1977年1月〜12月 125,397億円 52,597億円 999.9千人 34,983所
1978年1月〜12月 134,367億円 55,805億円 1,001.6千人 37,030所
1979年1月〜12月 153,555億円 63,403億円 1,009.2千人 37,541所
1980年1月〜12月 173,608億円 73,254億円 1,026.4千人 38,500所
1981年1月〜12月 193,961億円 79,877億円 1,055.3千人 39,454所
1982年1月〜12月 199,931億円 84,473億円 1,052.9千人 38,999所
1983年1月〜12月 202,613億円 82,945億円 1,084.1千人 42,313所
1984年1月〜12月 222,992億円 90,273億円 1,085.2千人 41,167所
1985年注11月〜12月 241,900億円 100,020億円 1,124千人 43,853所
1986年1月〜12月 233,310億円 94,240億円 1,113千人 43,229所
1987年1月〜12月 222,800億円 88,630億円 1,071千人 41,594所
1988年1月〜12月 259,560億円 106,770億円 1,118千人 44,855所
1989年1月〜12月 294,730億円 118,290億円 1,140千人 43,628所
1990年1月〜12月 332,250億円 136,020億円 1,192千人 46,643所
1991年1月〜12月 358,470億円 146,900億円 1,226千人 46,237所
1992年1月〜12月 331,920億円 133,040億円 1,197千人 44,472所
1993年1月〜12月 291,710億円 116,800億円 1,142千人 44,143所
1994年1月〜12月 281,930億円 113,130億円 1,091千人 40,936所
1995年1月〜12月 298,840億円 121,310億円 1,087千人 42,109所
1996年1月〜12月 314,240億円 127,690億円 1,089千人 40,499所
1997年1月〜12月 325,750億円 131,180億円 1,084千人 40,057所
1998年1月〜12月 307,810億円 123,250億円 1,085千人 42,398所
1999年1月〜12月 279,720億円 111,210億円 1,037千人 38,963所
2000年1月〜12月 299,720億円 115,730億円 1,037千人 39,912所
2001年1月〜12月 282,100億円 109,410億円 996千人 36,874所
2002年注21月〜12月 254,770億円 100,420億円 942千人 34,424所
2003年1月〜12月 260,680億円 103,850億円 937千人 35,460所
2004年1月〜12月 290,799億円 112,593億円 956.5千人 33,518所
2005年1月〜12月 312,109億円 121,327億円 983.4千人 35,338所
2006年1月〜12月 333,313億円 129,200億円 1,014.7千人 33,792所
2007年1月〜12月 362,734億円 132,594億円 1,064千人 33,955所
2008年注31月〜12月 402,477億円 147,982億円 1,218.7千人 38,669所
2009年1月〜12月 289,320億円 102,092億円 1,078.9千人 33,895所
2010年1月〜12月 306,186億円 115,184億円 1,079.5千人 32,400所
2011年1月〜12月 322,495億円 122,029億円 1,064.9千人 34,095所
2012年1月〜12月 330,816億円 124,171億円 1,066.5千人 31,910所
2013年1月〜12月 320,911億円 121,741億円 1,062千人 30,952所
2014年1月〜12月 337,273億円 126,369億円 1,063.9千人 30,383所
2015年1月〜12月 359,715億円 135,912億円 1,081.5千人 32,597所
2016年1月〜12月 363,611億円 135,985億円 1,114.5千人 29,252所
2017年1月〜12月 392,279億円 146,880億円 1,144.6千人 29,016所
2018年1月〜12月 412,807億円 151,475億円 1,161千人 28,865所
2019年1月〜12月 397,686億円 147,080億円 1,160.7千人 28,615所
2020年1月〜12月 373,648億円 136,836億円 1,134.9千人 28,479所
2021年※注41月〜12月 416,716億円 154,174億円 1,204.3千人 36,413所
2022年※1月〜12月 448,015億円 163,283億円 1,194.9千人 36,478所
2023年※1月〜12月 453,405億円 162,712億円 1,196.4千人 36,327所
2024年※1月〜12月 464,486億円 172,067億円 1,169.4千人 35,004所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の一般機械器具の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 平成 20 年から、はん用・生産用・業務用機械器具の合計（産業分類の改定で一般機械が 3 つに分かれ、精密機械の多くが業務用に入った）
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。
3)一般機械器具昭和60年～平成13年は「武器製造業」を含んだ数値である。