一般機械業界の市場規模の推移

一般機械の市場規模は、1960年の1.2兆円から膨らみ、1991年に35.8兆円の山をつけた。2002年の25.5兆円から戻したが、リーマン・ショックの2009年に28.9兆円へ落ちた。2024年は46.4兆円で、輸送用機械に次ぐ2番目の業界である。製造業全体に占める割合は1960年の7.9%から12.2%へ上がった(2008年から業務用機械を含む)。柱の金属工作機械は台数が1985年の17.5万台から5.0万台へ減ったが、生産額は9,013億円と1兆円近くを保つ。産業用ロボットの生産額は1,440億円から2022年に5倍の7,255億円へ伸び、コピー機は270万台から11万台に縮んだ。いまの主な担い手は、空調のダイキン、重機の三菱重工業、事務機のキヤノン、建機のコマツの4社で、いずれも売上高4兆円を超える。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月671億円338億円382.8千人9,443所
1949年1月〜12月943億円453億円315.6千人9,845所
1950年1月〜12月1,099億円481億円324.5千人11,592所
1951年1月〜12月2,072億円788億円346.3千人11,740所
1952年1月〜12月2,396億円984億円346.6千人11,341所
1953年1月〜12月2,867億円1,115億円363.7千人11,515所
1954年1月〜12月3,081億円1,286億円355千人12,042所
1955年1月〜12月3,056億円1,330億円366.4千人12,325所
1956年1月〜12月4,704億円1,772億円439.7千人13,297所
1957年1月〜12月6,746億円2,631億円515.3千人15,467所
1958年1月〜12月6,182億円2,488億円512千人15,522所
1959年1月〜12月7,789億円3,258億円592.8千人16,311所
1960年1月〜12月12,049億円4,977億円726.7千人18,668所
1961年1月〜12月16,384億円6,679億円833.2千人19,798所
1962年1月〜12月18,332億円7,615億円856千人20,239所
1963年1月〜12月18,905億円7,988億円881.1千人31,296所
1964年1月〜12月21,763億円9,080億円886.1千人31,092所
1965年1月〜12月21,962億円8,929億円864.4千人31,688所
1966年1月〜12月25,315億円10,676億円894.1千人34,944所
1967年1月〜12月32,741億円13,895億円946.9千人36,137所
1968年1月〜12月42,424億円18,030億円1,013.6千人38,279所
1969年1月〜12月54,126億円23,044億円1,101.6千人42,709所
1970年1月〜12月68,028億円29,005億円1,178.3千人46,081所
1971年1月〜12月69,935億円29,867億円1,154.8千人46,334所
1972年1月〜12月70,964億円30,638億円1,156.7千人53,441所
1973年1月〜12月93,479億円39,339億円1,191千人55,397所
1974年1月〜12月116,057億円50,589億円1,177.5千人56,000所
1975年1月〜12月106,112億円47,151億円1,101.7千人58,736所
1976年1月〜12月116,515億円51,636億円1,081千人58,609所
1977年1月〜12月125,397億円52,597億円999.9千人34,983所
1978年1月〜12月134,367億円55,805億円1,001.6千人37,030所
1979年1月〜12月153,555億円63,403億円1,009.2千人37,541所
1980年1月〜12月173,608億円73,254億円1,026.4千人38,500所
1981年1月〜12月193,961億円79,877億円1,055.3千人39,454所
1982年1月〜12月199,931億円84,473億円1,052.9千人38,999所
1983年1月〜12月202,613億円82,945億円1,084.1千人42,313所
1984年1月〜12月222,992億円90,273億円1,085.2千人41,167所
1985年注11月〜12月241,900億円100,020億円1,124千人43,853所
1986年1月〜12月233,310億円94,240億円1,113千人43,229所
1987年1月〜12月222,800億円88,630億円1,071千人41,594所
1988年1月〜12月259,560億円106,770億円1,118千人44,855所
1989年1月〜12月294,730億円118,290億円1,140千人43,628所
1990年1月〜12月332,250億円136,020億円1,192千人46,643所
1991年1月〜12月358,470億円146,900億円1,226千人46,237所
1992年1月〜12月331,920億円133,040億円1,197千人44,472所
1993年1月〜12月291,710億円116,800億円1,142千人44,143所
1994年1月〜12月281,930億円113,130億円1,091千人40,936所
1995年1月〜12月298,840億円121,310億円1,087千人42,109所
1996年1月〜12月314,240億円127,690億円1,089千人40,499所
1997年1月〜12月325,750億円131,180億円1,084千人40,057所
1998年1月〜12月307,810億円123,250億円1,085千人42,398所
1999年1月〜12月279,720億円111,210億円1,037千人38,963所
2000年1月〜12月299,720億円115,730億円1,037千人39,912所
2001年1月〜12月282,100億円109,410億円996千人36,874所
2002年注21月〜12月254,770億円100,420億円942千人34,424所
2003年1月〜12月260,680億円103,850億円937千人35,460所
2004年1月〜12月290,799億円112,593億円956.5千人33,518所
2005年1月〜12月312,109億円121,327億円983.4千人35,338所
2006年1月〜12月333,313億円129,200億円1,014.7千人33,792所
2007年1月〜12月362,734億円132,594億円1,064千人33,955所
2008年注31月〜12月402,477億円147,982億円1,218.7千人38,669所
2009年1月〜12月289,320億円102,092億円1,078.9千人33,895所
2010年1月〜12月306,186億円115,184億円1,079.5千人32,400所
2011年1月〜12月322,495億円122,029億円1,064.9千人34,095所
2012年1月〜12月330,816億円124,171億円1,066.5千人31,910所
2013年1月〜12月320,911億円121,741億円1,062千人30,952所
2014年1月〜12月337,273億円126,369億円1,063.9千人30,383所
2015年1月〜12月359,715億円135,912億円1,081.5千人32,597所
2016年1月〜12月363,611億円135,985億円1,114.5千人29,252所
2017年1月〜12月392,279億円146,880億円1,144.6千人29,016所
2018年1月〜12月412,807億円151,475億円1,161千人28,865所
2019年1月〜12月397,686億円147,080億円1,160.7千人28,615所
2020年1月〜12月373,648億円136,836億円1,134.9千人28,479所
2021年※注41月〜12月416,716億円154,174億円1,204.3千人36,413所
2022年※1月〜12月448,015億円163,283億円1,194.9千人36,478所
2023年※1月〜12月453,405億円162,712億円1,196.4千人36,327所
2024年※1月〜12月464,486億円172,067億円1,169.4千人35,004所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内の一般機械器具の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 平成 20 年から、はん用・生産用・業務用機械器具の合計(産業分類の改定で一般機械が 3 つに分かれ、精密機械の多くが業務用に入った)
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。
3)一般機械器具昭和60年~平成13年は「武器製造業」を含んだ数値である。